生まれたばかりの赤ちゃんにとっての「健康」と、受験を控えた中学生にとっての「健康」、働き盛りの40代や、定年を迎えた70代にとっての「健康」は、同じ言葉でも中身がずいぶん違います。赤ちゃんなら、すくすく育ち、安心して眠れることが何より大切でしょう。中学生なら、心と体の急な変化に振り回されずにいられることかもしれません。高齢になれば、病気がないことよりも、自分の足で買い物に行けることのほうが大きな意味を持つこともあります。
人の一生には、それぞれの時期に特有の課題とリスクがあります。さらに、男性か女性かによっても、かかりやすい病気や寿命には違いがあります。ここでは、人生をいくつかの段階に分けて眺めながら、年齢や性別によって健康のリスクがどう変わるのか、そして地域や社会がそれをどう支えているのかを見ていきます。
1. 人生を「段階」でとらえる
エリクソンの8つの発達段階
人の一生を、発達や加齢に伴う変化の流れとしていくつかの段階に分けて考える見方を、ライフステージといいます。
この考え方の土台を築いた一人が、心理学者のエリクソンです。エリクソンは、生まれてから死ぬまでの人の一生を一つの連続した過程、つまりライフサイクルとしてとらえ、人の発達を8つの段階に分けました。乳児期、幼児期初期、遊戯期、学童期、青年期、前成人期、成人期、老年期です。
エリクソンの理論の特徴は、人の発達が周りの人々や社会との関わりの中で進んでいくと考えた点にあります。そのため、心理社会的発達理論とも呼ばれます。そしてもう一つの特徴が、それぞれの段階に乗り越えるべき心理社会的危機があるとしたことです。
危機は、成長のチャンスでもある
「危機」というと穏やかではありませんが、エリクソンのいう危機は、人生のそれぞれの時期に向き合うことになる大切な課題、いわばライフタスクのことです。たとえば乳児期には、世話をしてくれる人を通して「この世界は信頼できる」と感じられるかどうかが課題になります。青年期には、「自分は何者なのか」という問いに向き合い、自分らしさ(アイデンティティ)を確立することが課題になります。
各段階でこうした課題を乗り越えることで、人は希望、意志、忠誠、愛、知恵といった人間としての強さや美徳を身につけ、成長していくと考えられています。危機は、つまずきの種であると同時に、成長のきっかけでもあるのです。
ライフステージという考え方は、人の一生を、体の変化だけでなく、心理的・社会的なさまざまな要因から総合的にとらえようとするものです。これは、健康を体・心・社会の三つの側面から理解しようとする、健康・医療心理学の基本である生物心理社会モデルとも通じ合っています。
年代ごとの「健康の顔」
ライフステージごとの心身の状態と特徴を、大まかに整理すると次のようになります。
| ライフステージ | 年齢の目安 | 心身の状態と特徴 |
|---|---|---|
| 妊娠・出産・授乳期 | 16〜50歳くらい(明確な基準はない) | 妊娠・出産に伴う母体の心身の変化 |
| 乳児期 | 0〜1歳半くらい | 体の機能の著しい発達、母親や家族との安心・信頼の形成 |
| 幼児期 | 1歳半〜6歳くらい | 第1次反抗期、心身の変化と発達 |
| 学童期 | 小学生 | 学校生活の始まりと人間関係の広がり |
| 青年期・思春期 | 中学生〜大学生 | 第2次性徴、第2次反抗期 |
| 成人期 | 20〜30代 | 体の機能がゆるやかに衰え始める |
| 中年期・壮年期 | 40〜60代 | 体の機能の衰え、更年期 |
| 老年期 | 65歳以降 | 体の機能や認知機能の低下 |
妊娠や出産は、女性と子どもの健康にとって重要なテーマです。乳児期から学童期にかけては、体の発達とともに心も大きく変化します。青年期・思春期は、第2次性徴やアイデンティティの確立とも重なり、何かと揺れ動きやすい多感な時期です。中年期・壮年期は、仕事や家庭で社会を支える世代である一方、ストレスの多い環境に置かれやすい時期でもあります。そして、体の衰えに伴う心のケアをはじめ、高齢者の健康対策は、社会全体にとっての大きな課題になっています。
2. 男と女で、かかりやすい病気は違う
女性は男性より6〜7年長生き
日本は世界有数の長寿国として知られています。ただし、平均寿命を男女で比べると、女性のほうが男性より6〜7年長生きです。こうした男女差は、日本に限らず先進国で一貫して見られます。
日本人の死因も、この数十年で大きく様変わりしました。かつて死因の上位を占めていたのは、結核や肺炎といった感染症でした。しかし、栄養や衛生状態が良くなり、医療技術が進歩したことで、感染症による死亡は劇的に減りました。代わって1960年代以降に増えたのが、がん、心臓病、脳卒中などの脳血管の病気で、これらは「三大死因」と呼ばれるようになりました。さらに2011年以降は、人口の高齢化に伴って肺炎による死亡が脳血管疾患を抜き、第3位になった時期もあります。
これは、主な病気が感染症から生活習慣病へと大きく移り変わったことを意味しています。外から入ってくる病原体と戦う時代から、毎日の食事、運動、喫煙、飲酒といった習慣が病気を左右する時代になったのです。だからこそ、不健康な習慣を予防することを重視した健康対策が必要になっています。そして、そのがんや心臓病の起こり方にも、男女ではっきりとした違いがあります。
がんの顔ぶれも男女で違う
日本人の死因の第1位であるがんについて、部位ごとの死亡率を男女別に見ると、男性では肺、胃、大腸、肝臓の順に、女性では大腸、肺、胃、乳房の順に高くなっています。
女性のがん全体を見ると、乳房、子宮、卵巣といった女性特有の部位のがんが大きな割合を占めており、とくに乳がんは増える傾向にあります。乳がんや子宮がんのような女性特有のがんは、ほかの部位のがんに比べて、若い年代でも発症するのが特徴です。たとえば子宮頸がんは20代から30代でも見つかることがあり、乳がんは40代後半から50代にかけて発症のピークを迎えます。働き盛りや子育て中の女性を襲いやすいのです。そのため、がん検診や、自分で胸のしこりを確かめるセルフチェックによって早く見つけるための予防対策が強化されています。
心臓を守る女性ホルモンの力
日本で患者数も死亡率も高い心臓病にも、男女で興味深い違いがあります。日本人男性が心臓病にかかる率は、女性の3〜5倍にのぼり、亡くなる率も70代までは男性のほうが高くなっています。ところが、70代後半になると女性の死亡率が急に増え、80歳を過ぎると男性を上回るのです。
この逆転のカギを握っているのが、女性ホルモンの一つであるエストロゲンです。エストロゲンには動脈硬化を防ぐ働きがあり、心臓病の発症リスクを抑えています。そのため、女性は男性に比べて、心臓病を発症する年齢が約10年遅いとされます。月経がある時期の女性の体では、いわゆる「善玉コレステロール」であるHDLコレステロールの値が保たれていて、これが心臓病のリスクを下げる役割を果たしています。
ところが、閉経を迎えるとエストロゲンが減り、HDLコレステロールが下がる一方で、「悪玉コレステロール」であるLDLコレステロールが上がっていきます。こうして女性ホルモンによる守りが失われ、70代で男性と同じくらいのリスクになり、80歳以降には男性を上回るのです。女性の体は、閉経をはさんで、いわば守りの盾を一枚失うことになります。中年以降の女性が、健康診断のコレステロール値に気を配る必要があるのはこのためです。
月経サイクルという、女性の体のリズム
女性の健康を考えるうえで欠かせないのが、月経サイクルです。月経サイクルは、月経の始まりから次の月経までの周期で、女性ホルモンのバランスが変化することによって、卵胞期、排卵期、黄体期、月経期の4つの段階を繰り返します。
卵胞期には、卵胞ホルモン(エストロゲン)が分泌されて子宮の内膜が厚くなり、やがて排卵が起こります。排卵後は、エストロゲンと黄体ホルモン(プロゲステロン)が分泌され、子宮内膜が受精卵を迎え入れやすい状態に整えられます(黄体期)。妊娠が成立しなければ、子宮内膜がはがれ落ち、血液とともに体の外へ出ていきます。これが月経です。
このホルモンの波は、体だけでなく心にも影響を与えます。月経前になると、胸の張り、むくみ、めまい、頭痛、ほてり、吐き気、便秘、肌荒れなどの体の不調や、イライラ、落ち込み、不安、絶望感、気分の不安定さ、集中力の低下といった心の不調が現れることがあります。これを**月経前症候群(PMS)といいます。なかでも心の症状がとくに強いものは、アメリカ精神医学会の診断基準(DSM-5)で、抑うつ障害の一つである月経前不快気分障害(PMDD)**として位置づけられています。「月経前だからイライラするのは仕方ない」と片づけられがちですが、日常生活に支障が出るほどなら、治療の対象になりうる状態なのです。
うつは女性に多い
がんや心臓病のほかに、男女差がはっきりしている健康問題として、うつがあります。女性は男性に比べて、うつになりやすく、その差はおよそ2倍以上にのぼります。このことは、WHOが14か国を対象に集めたデータや、ほかのさまざまな疫学研究によって確かめられています。
日本でも、気分障害(躁うつ病を含む)や、不安障害などのストレスに関連する障害の患者数は、女性のほうが男性よりも多くなっています。うつの男女差にも、心臓病と同じように月経サイクルに伴うホルモンの変化が大きく影響していると考えられています。けれども、それだけではありません。家事や育児、介護の負担が女性に偏りやすいこと、仕事と家庭の両立をめぐるストレスなど、心理的・社会的な要因も深く関わっています。
なお、男性のうつが少ないとは限らない点にも注意が必要です。男性は弱音を吐くことをためらい、落ち込みをお酒や仕事への没頭、いら立ちといった形で表しやすいため、うつが見過ごされやすいとも指摘されています。
「長生き」と「元気で長生き」は違う
ここで、もう一つ重要な指標を紹介しましょう。健康寿命です。健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく、自立して暮らせる期間のことです。
平均寿命と健康寿命の差は、言いかえれば、人生の終わりに、何らかの支えを必要としながら過ごす期間です。2016年のデータでは、この差は男性で8.84年、女性で12.35年でした。女性は男性より長生きする一方で、介護や支援を必要とする期間も長いのです。厚生労働省は、この差が女性のほうが大きいことを踏まえて、女性の健康を支援する事業を展開しています。
男女で病気のかかりやすさや死亡率に違いがあることを知るのは、効果的な健康対策を考えるうえで欠かせません。ただしその際には、男女の違いを単なる体の違いとしてとらえるだけでは不十分です。働き方、家庭での役割、周囲の期待といった心理的・社会的な要因まで含めて、その人を取り巻く環境を理解し、働きかける必要があります。
3. 地域で支える健康――保健所から地域包括ケアまで
地域保健の司令塔、保健所
地域に住む人々の健康を守り、公衆衛生を高めるための取り組みを地域保健といいます。その基本的な方針を定めているのが、1994年に保健所法を改正して生まれた地域保健法です。
地域保健法は、地域保健を進めるための中核的な機関として保健所を位置づけています。保健所は、都道府県や政令で定められた市が設置する、衛生行政の第一線の機関です。感染症が流行したときに対応の最前線に立つのも保健所で、新型コロナウイルスの流行時に、その名前を何度も耳にした人も多いでしょう。
このほかに、市町村が設置し、健康診断や健康相談などの身近な保健サービスを総合的に行う市町村保健センターや、地域の衛生に関する調査研究を担う地方衛生研究所があります。これらが互いに連携し、医療、介護、福祉をつなげていくことが目指されています。保健所は地域の公衆衛生活動の中心であり、地域や住民のさまざまなニーズにきめ細かく応えるサービスやまちづくりのために、科学的な根拠にもとづいた効果的な対策を進めることが求められています。
なお、地域の心の健康を守る活動の第一線も保健所が担っていますが、それに加えて、精神保健福祉法にもとづく精神保健福祉センターがあります。ここでは、心の健康を高めるための専門的な技術指導や、精神障害のある人の福祉を進めるための支援が行われています。
少子高齢化の中で、ライフステージに合わせた支援へ
地域保健の活動では、少子高齢化がさらに進むという社会の変化を踏まえて、母子保健や高齢者向けの保健サービスのように、ライフステージに合わせた対策と、そのための体制づくりが、市町村の重要な課題とされています。
たとえば、母親と乳幼児の健康を守るために定められた母子保健法にもとづいて、市町村には**子育て世代包括支援センター(母子健康包括支援センター)**が設けられています。2017年には、厚生労働省がこのセンターの業務ガイドラインを公表しました。それまで市町村ごとにばらばらだった子育て支援に共通の指針ができたことで、妊婦や乳幼児とその家族が、どこに住んでいても、妊娠期から子育て期まで切れ目のない支援を受けられるようになることが期待されています。社会全体で子育てを支えようとする姿勢の表れといえるでしょう。
自分の健康は自分でつくる時代
健康であること、幸せを感じられることは、私たちが生きていくことを支える大切な要素です。健康の最終的な目標は、心も体も社会的にも満たされた状態、すなわちウェルビーイングだといえます。そしてこのことは同時に、一人ひとりが自分の健康に責任を持つということも意味しています。
日本では、2000年に当時の厚生省が「健康日本21」という国民健康づくり運動を始め、2002年にはそれを推進するための健康増進法が制定されました。この健康政策は、形を変えながら現在も続いています。その背景には、主な病気が感染症から生活習慣病に移ったことで、自分の健康を自分で保ち、高め、病気を防ぐというセルフケアの考え方がますます重要になってきたことがあります。とくに、日々の生活習慣に働きかけて病気を未然に防ぐアプローチが重視されています。
「まるごと診る医療」と心理学
近年は、患者を臓器ごとではなく「まるごと」診る医療として、プライマリケアが注目されています。風邪から慢性疾患、心の不調まで、身近な健康問題に最初に対応し、必要に応じて専門医につなぐ、いわば「かかりつけ」の医療です。これに関連して、プライマリケア心理学という考え方も提唱されています。体・心・社会にまたがる健康問題に、さまざまな専門家が一緒になって包括的な医療サービスを提供するために、生まれてから亡くなるまでの一生(ライフスパン)を通して健康問題に向き合おうというものです。
地域の特徴を踏まえて医療や福祉と手を組み、住民からの信頼や人と人とのつながり(ソーシャルキャピタル、社会関係資本とも呼ばれます)を生かしながら、地域の健康の基盤を築いていく。そうした地域保健の活動の中で、ライフステージに応じた対策は、今後ますます重要になっていくと考えられます。
4. 命の始まりを守る――妊娠と出産
妊娠すると、心と体に何が起きるのか
女性の体には、先に見た月経サイクルというホルモンのリズムがあります。このリズムは体の変化だけでなく、さまざまな心の変化も引き起こします。そして、月経とも深く関わる妊娠と出産は、母子保健の大切なテーマです。
妊娠とは、受精卵が卵管を下って子宮にたどり着き、子宮の内膜に着床して胎盤をつくることをいいます。驚くべきことに、赤ちゃんの体のさまざまな器官の原型は、妊娠初期のうちにほとんどできあがってしまいます。妊娠に気づいたときには、すでに赤ちゃんの体づくりは急ピッチで進んでいるのです。
妊娠するとホルモンの分泌が大きく変わるため、個人差はあるものの、つわりや食べ物の好みの変化、頻尿や便秘、眠気などの体の変化が起こります。それとともに、気分が変わりやすくなり、不安定になったり、イライラしたり、落ち込んだりといった心の変化も現れます。うれしいはずの妊娠なのに、なぜか涙が出る。それはわがままでも気の弱さでもなく、ホルモンの大きな変化による自然な反応なのです。
おなかの赤ちゃんを脅かすもの
妊娠中は、喫煙、飲酒、薬物はもちろんのこと、風疹などのウイルス、X線、ストレスなど、さまざまな要因が、赤ちゃんの器官の形成に影響し、奇形や流産の原因になることがあります。そのため、健康管理には特別な注意が必要です。
たとえば、たばこを吸う女性は、吸わない女性に比べて、不妊、流産、早産、死産の割合が非常に高くなります。母親の喫煙は、生まれつきの病気や新生児の死亡、低体重といった形で、赤ちゃんの発達や成長に大きな影響を及ぼします。
妊婦のアルコール摂取も非常に危険です。お母さんが飲んだアルコールは、胎盤を通っておなかの赤ちゃんにもそのまま届きます。その結果、**胎児性アルコール症候群(FAS)**と呼ばれる状態が起こるリスクが高まります。これは、赤ちゃんの脳や神経系に障害が生じ、知的障害、学習障害、行動の問題、視覚や聴覚の障害などが現れたり、低体重や小頭症などの発育の異常が起きたりするものです。「少しなら大丈夫」という安全な量はわかっていないため、妊娠中は一滴も飲まないことが勧められています。
風疹については、妊娠初期にかかると、赤ちゃんの目や耳、心臓に障害が起こる「先天性風疹症候群」のリスクがあります。妊娠中はワクチンを打てないため、妊娠を考えている女性だけでなく、そのパートナーや家族も、あらかじめ予防接種を受けておくことが大切です。
体重も年齢も、妊娠に影響する
妊娠中は、適切な栄養をとることも大切です。体重が増えすぎても、反対にダイエットなどで体重が増えなさすぎても、赤ちゃんの成長に影響する可能性があります。「小さく産んで大きく育てる」という言い回しがありますが、お母さんが体重を増やさないように無理をすると、赤ちゃんが低体重で生まれ、将来の生活習慣病のリスクが高まるという研究もあります。
母親の年齢も、妊娠中のリスクと関わっています。15歳未満の若い女性の妊娠では、妊娠高血圧症候群(かつての妊娠中毒症)や、低体重・低栄養の赤ちゃんが生まれるリスクが高くなります。一方、35歳以上の女性の妊娠では、高血圧、妊娠糖尿病、出産時の合併症などのリスクが高くなります。
産後の涙――マタニティブルーズと産後うつ
出産を終えたあとにも、心の変化が訪れます。
出産後2、3日ごろから、わけもなく悲しくなったり、不安になったり、みじめな気持ちになったり、ちょっとしたことで涙が出たりすることがあります。これをマタニティブルーズといいます。出産を境に、それまで大量に分泌されていたエストロゲンとプロゲステロンが急激に減り、それが自律神経に影響して感情が揺れ動くと考えられています。さらに、出産の疲れ、育児への不安、孤独感など、出産に伴うさまざまな環境の変化も、気分の波を大きくします。
マタニティブルーズは、出産したお母さんの多くが経験するもので、ふつうは一時的です。産後2週間以内には自然に治まることがほとんどなので、過度に心配する必要はありません。
しかし、重い気分の落ち込みが数か月にわたって続く場合には、産後うつ病の可能性があり、治療やケアが必要になります。妊娠から出産後までの時期は、女性の心と体が大きく変化する時期です。とくに出産後は、24時間休みのない育児が始まり、睡眠も細切れになり、生活も環境もがらりと変わるため、うつ病が起こりやすいのです。もともとうつになりやすい傾向があった人や、ほかの心の問題を抱えていた人は、産後うつ病になる可能性が高くなります。
産後うつ病は、10人に1人ほどのお母さんが経験するといわれる、決して珍しくない病気です。お母さん本人は「母親なのにつらいと感じるなんて」と自分を責めてしまいがちです。だからこそ、母親を取り巻く環境を整え、パートナーや家族、周囲の人たちのサポートを充実させることが大切です。また、最近では、父親も産後にうつ状態になることがあると知られるようになってきました。子どもを迎えた家族全体を支える視点が求められています。
5. 子どもの成長と、それを支える人たち
乳幼児期――愛着が心の土台をつくる
乳幼児期とは、生まれてから小学校に入学するまでの時期のことです。この時期の健康や発達にとって、養育者との関わりはきわめて重要です。
赤ちゃんは、この時期に体の機能が目覚ましく発達します。生まれたときには首もすわらなかった赤ちゃんが、1年後には歩き始め、言葉を話し始めます。2〜3歳ごろには、何を言っても「イヤ!」と答える第1次反抗期、いわゆる「イヤイヤ期」もやってきます。手を焼く時期ですが、これは「自分でやりたい」という気持ちが芽生えた、自我の発達の証でもあります。
この時期に最も長く一緒に過ごす相手は、一般的には授乳などの世話をする母親です。親子の関係は、生活面はもちろん、安心感や信頼感、そして愛着の形成といった心の発達にも大きく影響します。泣いたときに抱きしめてもらえる、困ったときに助けてもらえる。そうした経験を重ねることで、子どもは「自分は大切にされている」「世界は安心できる場所だ」と感じられるようになります。この感覚が、その後の人間関係や心の健康の土台になるのです。乳児から幼児へと成長するにつれて友だちとの関わりも増え、生活の範囲が広がるとともに、自分と他人の区別や、自分という意識が育っていきます。
妊娠から就学まで、切れ目のない支援
日本では、妊娠から出産、そして子どもが小学校に上がるまでのあいだに、さまざまな健康診査や保健の支援事業が用意されています。妊娠を届け出ると母子健康手帳が交付され、妊婦健康診査の費用の助成が受けられます。出産後には、保健師や助産師による新生児の家庭訪問があり、生後4か月までの赤ちゃんがいるすべての家庭を訪ねる事業も行われています。そして、1歳6か月児健診や3歳児健診では、子どもの発育や発達が確認されるとともに、親の育児の悩みを相談する機会にもなっています。
ちなみに、母子健康手帳は日本で生まれた仕組みで、今では世界の多くの国に広がっています。一冊の手帳に妊娠中の経過から子どもの予防接種、成長の記録までをまとめて持ち歩けるこの仕組みは、日本の母子保健が世界に誇る発明の一つです。
さらに、2017年の母子保健法の改正によって、市町村に母子健康包括支援センターを置くことが法律で定められ、母子保健の体制が強化されました。
学童期から思春期へ――広がる世界、揺れる心
子どもが小学生になると、学校生活が始まります。幼児期よりもさらに社会性を身につけながら、生活の範囲や人間関係が広がっていきます。
青年期・思春期には、体つきが大人へと変わっていく第2次性徴や、親や教師など大人の価値観に反発する第2次反抗期がやってきます。自分とは何者かを模索し、心も体も大きく変化する。まさに、人として多様性を増しながら、自立していく過程だといえます。
この時期には、喫煙、飲酒、薬物、性行動といった、健康に関わる行動への関心が高まります。友人や先輩からの誘いなどによって、問題となる行動が起こることもあります。また、学校や人間関係の場面では、いじめ、不登校、発達障害に関連する問題が起こることもあります。
さらに、思春期を中心に若い女性に多く見られる食行動の問題として、摂食障害があります。やせたいという強い思いから極端に食事を制限する拒食症や、大量に食べては吐くことを繰り返す過食症などです。体型への関心が高まり、周りの目が気になる時期だからこそ起こりやすく、命に関わることもある深刻な病気です。
育児不安と虐待を防ぐ
子どもの成長とともに、母子保健の対策の内容も変わっていきます。そのなかで、一貫して大きな健康問題となっているのが、育児に携わる養育者、主に母親の育児不安や育児ストレスです。
育児を負担に感じ、疲れや意欲の低下が生じるのは、親自身の性格や子どもの発育の状況だけが原因ではありません。夫婦や家族の関係、周囲からの支え(ソーシャルサポート)、母親の働き方など、さまざまな要因が複雑に絡み合っています。「ワンオペ育児」という言葉が広まったように、一人で育児を抱え込まざるをえない状況は、親を心身ともに追いつめていきます。
こうした要因は、児童虐待の発生にもつながります。児童虐待には、身体的虐待、性的虐待、育児放棄(ネグレクト)、心理的虐待の4種類があります。子どもの前で家族に暴力をふるう「面前DV」も、心理的虐待にあたります。児童虐待防止法は、虐待を防ぐための施策を進め、子どもの権利と利益を守ることを目的とした法律で、ここでいう「児童」とは18歳未満の人を指します。虐待を早く見つけるための通告の義務、環境の整備、防止策などの強化が求められています。虐待かもしれないと感じたら、確信がなくても児童相談所の全国共通ダイヤル「189(いちはやく)」に連絡できます。
子育ては、親を幸せにもする
とはいえ、育児はつらいことばかりではありません。親になることの意味や、子どもの存在そのものによって幸せを感じる「育児幸福感」についての研究もあります。たとえば、子どものいる人は、いない人に比べて、人生の意味や目的を感じやすく、日々のポジティブな感情や、社会の中で役割を果たしているという実感においても幸せを感じやすいことが指摘されています。
親が心身ともに前向きでいられることは、子どもや家族だけでなく、地域や社会全体の健やかさにもつながっていくと考えられます。次の世代を育てる取り組みとして、健康・医療心理学のアプローチには大きな期待が寄せられています。
6. 長寿社会の健康――高齢者が自分らしく生きるために
4人に1人以上が65歳以上という社会
日本は世界的に見ても長寿の国です。2018年の人口データでは、65歳以上の高齢者が総人口に占める割合(高齢化率)は28.1%、70歳以上でも20.7%に達しています。高齢化率が21%を超える社会は「超高齢社会」と呼ばれますが、日本はとうにその段階に入っているのです。
100歳以上の高齢者も、2018年には6万9785人にのぼり、そのうち88%が女性でした。100歳以上の人は、老人福祉法が制定された1963年にはわずか153人でしたから、半世紀あまりで400倍以上に増えたことになります。
高齢者の健康は「自分でできること」で測る
では、高齢者にとっての健康とは何でしょうか。WHOは1984年に、高齢者の健康は、単にあと何年生きられるかや、病気があるかないかではなく、自立した生活を送るために必要な活動能力があること、つまり生活機能の自立だと定義しました。
高齢になれば、高血圧や関節の痛みなど、何らかの病気や不調を抱えるのはむしろ自然なことです。それでも、自分で食事をし、出かけ、人と会い、好きなことを楽しめるなら、その人は十分に「健康」だといえます。病気の有無ではなく、「できること」に目を向ける。これが高齢者の健康を考えるうえでの大切な視点です。
介護を受けたり寝たきりになったりせずに、健康で自立して暮らせる期間である健康寿命は、2016年のデータで男性が72.14歳、女性が74.79歳でした。先に見たとおり、平均寿命との差は女性のほうが大きくなっています。
日常生活動作という物差し
高齢者の生活機能がどれだけ自立しているかは、日常生活を送るうえで最低限必要な動作である**日常生活動作(ADL)**で評価されることが多くあります。ADLには二つの段階があります。
一つは**基本的日常生活動作(BADL)**です。起き上がる、立ち上がる、移動する、食事をする、着替える、トイレに行く、お風呂に入る、身だしなみを整えるといった、身の回りの基本的な動作を指します。
もう一つは**手段的日常生活動作(IADL)**で、BADLよりも一段高いレベルの動作です。掃除、洗濯、料理などの家事、買い物、電車やバスの利用、電話の応対、薬やお金、予定の管理など、社会の中で適切な手段を使って物事に対応する力を意味します。たとえば、自分で着替えはできても、一人でバスに乗って病院に行けなくなったとすれば、BADLは保たれていても、IADLが低下し始めているということになります。
日本では、地域で暮らす高齢者の、より高いレベルの生活機能を評価するための指標として、老研式活動能力指標が開発されています。これは、手段的ADL、知的ADL、社会的ADLという三つの側面から構成されています。たとえば「バスや電車を使って一人で外出できますか」「新聞を読んでいますか」「友だちの家を訪ねることがありますか」「若い人に自分から話しかけることがありますか」といった質問に「はい」か「いいえ」で答え、その合計点で評価します。信頼性や妥当性も確かめられており、広く使われています。
住み慣れた地域で、最期まで自分らしく
高齢者は、ライフステージでいえば老年期にあたります。体の機能の低下や、定年による退職は、人生の上でも、心身の健康の上でも大きな影響を及ぼします。毎日通っていた職場がなくなり、肩書きがなくなり、人とのつながりが急に細くなる。それまでの役割を失うことは、心に大きな空白を生むことがあります。
厚生労働省は、いわゆる団塊の世代がすべて75歳以上になる2025年をめどに、地域包括ケアシステムの構築を進めてきました。これは、高齢者の尊厳を守り、自立した生活を支えることを目的に、介護が必要になっても住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最後まで続けられるようにする仕組みです。そのために、住まい、医療、介護、予防、生活支援の五つが一体となって提供される体制が目指されています。とくに、一人暮らしの高齢者や認知症の高齢者が増えることが見込まれるため、地域社会全体で支える体制づくりが欠かせません。
その拠点の一つが、介護保険法にもとづいて市町村が設置する地域包括支援センターです。ここでは、高齢者が住み慣れた地域で安心・安全・健康に暮らし、尊厳のある生活を続けられるよう、さまざまな支援が行われています。高齢者やその家族からの総合的な相談への対応、高齢者虐待の早期発見や防止などの権利を守る取り組み、介護予防のための援助、自立に向けた支援などです。高齢者虐待には、身体的虐待、介護や世話の放棄・放任、心理的虐待、経済的虐待、性的虐待があります。年金を勝手に使い込むといった経済的虐待は、家族のあいだで起こりやすく、表に出にくいのが特徴です。
生きがいは、人とのつながりの中にある
高齢者の生きがいや幸福感を高めるためには、働く場を得るための支援や、地域活動、ボランティア、生涯学習など、高齢者が地域の中で参加できる活動の機会を確保することも必要です。こうした取り組みを進める際には、外出する頻度、友人や知人との交流、団体や会への参加、趣味などについて、男女の違いや、都会か地方かといった地域の違いを考慮することが大切だと指摘されています。たとえば、仕事一筋だった男性は退職後に地域とのつながりを持ちにくい、といった傾向があるからです。
世代を超えた交流の効果も研究されています。65歳以上の高齢者のうち、同世代どうしの交流がある人は、交流がない人よりも心の健康状態が良いことがわかっています。さらに、若い世代との交流がある高齢者は、交流がない人に比べて、心の健康状態が良いことも指摘されています。
興味深いのは、若い人と話すとき、高齢者は相手に提案を促すような発言が多くなるという研究結果です。つまり、高齢者は若い世代との会話の中で、経験を伝え、相手の成長を後押しする、いわば「人生の先輩」としての役割を自然に担っている可能性があるのです。エリクソンは、成人期の課題として、次の世代を育て、何かを引き継いでいこうとする「世代性(ジェネラティビティ)」を挙げました。若い世代との交流は、高齢者にとって、この役割を実感できる貴重な機会なのかもしれません。
老年期は、人生を味わい直す時期
老年期は、子育てや仕事を終え、自分にできる次世代への伝承という役割も含めて、自己実現や人生そのものを見つめ直す時期だといえます。エリクソンは、老年期の課題を、自分の人生をかけがえのないものとして受け入れられるかどうかだと考え、それを乗り越えたときに得られる強さを「知恵」と呼びました。
ウェルビーイングを高めるという意味でも、前向きな感情や意欲を伴う社会や地域での活動は、高齢者の健康にとって大きな意味を持つと考えられます。誰かの役に立っている、誰かとつながっている、という実感は、どんな薬にも代えがたい力を持っているのです。
7. 自分の人生と地域の健康を見つめ直す
ここまで、命の始まりから老年期まで、ライフステージごとの健康のリスクと、それを支える仕組みを見てきました。どの時期にも、その時期ならではの課題があり、そして、それを一人で背負わなくてもよいように、家族、地域、社会の支えが用意されています。
自分や身近な人の健康を考えるきっかけとして、次のようなことを試してみてはいかがでしょうか。
- ライフステージごとの心身の特徴の表を見ながら、それぞれの時期にどのような健康対策や取り組みができるかを、病気になってからの治療だけでなく、病気を防ぐ予防の視点からも考えてみる
- 自分が住んでいる地域で、ライフステージに関連した健康づくりの活動としてどのようなものが行われているかを、その目的、対象者、内容などに注目して調べてみる
今の自分がどのライフステージにいて、これからどんな変化が待っているのか。それを知ることは、将来の自分の健康を守るための、最初の一歩になるはずです。
