大人になると、起きている時間の多くを職場で過ごすことになります。1日8時間、週5日働けば、1年でおよそ2000時間。家族と過ごす時間より、同僚と過ごす時間のほうが長いという人も少なくないでしょう。だからこそ、職場は私たちの心と体の健康を大きく左右します。やりがいのある仕事は人を生き生きとさせますが、過重な負担や息の詰まる人間関係は、人を静かにすり減らしていきます。
働く人の健康を守るために、社会はどのような仕組みを用意しているのでしょうか。仕事のストレスは、どのように生まれ、どのように測ることができるのでしょうか。そして、心の不調を防ぐだけでなく、もっと元気に働くためには何が必要なのでしょうか。ここでは、働く人の健康を、法律と制度、ストレスの理論、職場での支援、そして活力ある働き方という四つの角度から見ていきます。
1. 働く人の健康を守る仕組み
職場は、家庭や地域よりも危険が多い
職場で働く人々の心と体の健康を扱う研究と実践の活動を、産業保健といいます。その目的は、働く人の健康を保ち高めること、快適な作業環境をつくること、そして生産性を高めるために働く力を守ることです。
職場は、家庭や地域とは違って、事故や災害の危険が大きく、健康を損なう環境が生まれやすい場所です。重い機械が動く工場、高所での建設作業、化学物質を扱う研究所、昼夜逆転の夜勤、そして長時間のデスクワークや対人ストレス。そのため職場では、安全と衛生に特別な注意を払い、組織として、また専門的に取り組むことが必要になります。その体制と内容を定めた法律が、労働安全衛生法です。
後追いの対策から、先回りの法律へ
日本では、戦後まもなく労働基準法が制定され、結核、赤痢、じん肺(粉じんを吸い込むことで肺が硬くなる病気)、重金属中毒などの予防、危険の防止、有害物質の製造禁止、安全衛生教育、健康診断などが定められました。
ところが、昭和30年代ごろから高度経済成長が始まると、急激な産業の発展に伴って、仕事が原因の病気や労働災害が相次ぎました。水俣病やイタイイタイ病といった公害が社会問題になったのもこの時代で、職場の中でも有害物質や危険な作業による被害が広がっていました。法律はそのたびに改正されましたが、問題が起きてから手を打つ「後追い」の対応では、もはや追いつかなくなっていきます。
そこで1972年、労働基準法の安全衛生に関する規定や関連する規則をまとめ上げる形で、労働安全衛生法が制定されました。この法律のもとで、各職場では、次に紹介する「労働衛生の3管理」と安全衛生教育が積極的に進められるようになりました。
労働衛生の3管理――環境・作業・健康
労働衛生の基本となる活動には、作業環境管理、作業管理、健康管理の三つがあります。
作業環境管理は、職場の環境にある有害な要因の状態を把握し、できる限り良い状態に保つことです。たとえば、工場の空気中にどれだけ粉じんや有害なガスが含まれているかを測る「作業環境測定」を行い、換気装置を設けるなどして環境を改善します。
作業管理は、環境を汚さない作業のやり方や、有害なものにさらされる量や作業の負担を減らすやり方を決め、それがきちんと守られるように管理することです。保護具の点検と管理、作業の姿勢、強さ、速さ、頻度、時間、人間工学にもとづいた道具の配置などが含まれます。重い荷物を持ち上げるときの姿勢を工夫して腰痛を防ぐのも、パソコン作業の合間に休憩をはさむのも、作業管理の一つです。
健康管理は、健康診断によって働く人一人ひとりの健康状態を直接チェックし、異常を早く見つけたり、悪化を防いだり、元の健康状態に戻したりするための、医学的・労務管理的な対応を行うことです。健康診断、個人の健康リスクの把握、保健指導、栄養指導、心理相談、運動指導、健康相談、その人に合った職場への配置、健康データの統計などが含まれます。最近では、働く人の高齢化に伴って、健康を保ち高めることを通じて、仕事に適応する力そのものを向上させることまでが、健康管理に求められるようになっています。
心の健康づくりの指針が生まれるまで
体の健康を守る仕組みが整えられる一方で、心の健康への取り組みは長らく手薄でした。しかし、1990年代に入ると、仕事が原因の心の病気や自殺が大きな社会問題になっていきます。2000年には、大手広告会社の新入社員が長時間労働の末に自ら命を絶った事件をめぐって、最高裁判所が会社の責任を認める判決を出し、企業には社員の心の健康にも配慮する義務があることが明確に示されました。
過労死という言葉が国際的にも「karoshi」として知られるようになったのも、この頃のことです。過労死とは、仕事での過重な負担による脳血管疾患や心臓疾患が原因の死亡を指します。また「過労死等」という場合には、仕事での強い心理的負担による精神障害が原因の自殺による死亡も含みます。さらに、死には至らなくても、これらの病気や精神障害にかかることも「過労死等」と定義されています。
こうした流れのなかで、2000年に「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」が策定されました。職場の心の健康を守り高めることを目的とした、初めての国の施策です。この指針には、三つの特徴がありました。
- 心の不調を未然に防ぐ1次予防を重視したこと
- 「心の健康づくり計画」による組織的な対策を求めたこと
- 「4つのケア」(後述)などの具体的な進め方を示したこと
これらの特徴が表しているのは、職場の心の健康対策を一部の専門家に任せきりにするのではなく、職場の全員がそれぞれの役割を持ち、一つのシステムとして取り組むという考え方です。
なお、この指針でいうメンタルヘルス不調は、精神障害や自殺だけを指すのではありません。ストレスや強い悩み、不安など、働く人の心身の健康、社会生活、生活の質に影響を与える可能性のある心と行動の問題を、幅広く含んでいます。病気と診断される手前の「なんとなくつらい」状態も、対策の対象になるのです。
2006年には、労働安全衛生法の改正に伴って「労働者の心の健康の保持増進のための指針」、いわゆるメンタルヘルス指針が策定され、この指針に沿った対策を行うことが事業者の努力義務となりました。内容は2000年の指針とほぼ同じですが、職場復帰の支援、個人情報の保護、衛生委員会などでの調査審議に関する項目が加えられています。さらに2015年11月には、後で紹介するストレスチェック制度を含め、心の健康対策をいっそう積極的に進める内容への改正が行われました。
4つのケア――誰が、誰を支えるのか
メンタルヘルス指針の柱となっているのが、4つのケアです。職場の心の健康は、立場の異なる四者がそれぞれの役割を果たすことで守られる、という考え方です。
セルフケアは、働く人自身が自分のストレスに気づき、それに対処するための知識と方法を身につけ、実践することです。ストレスへの気づきを促すために、ストレスチェックの結果を活用することもできますし、それとは別に、いつでも自分で状態を確かめられるセルフチェックの機会を設けることもできます。「最近眠りが浅い」「休日も仕事のことが頭から離れない」といった小さなサインに自分で気づけることが、すべての出発点になります。
ラインによるケアは、管理監督者、つまり上司が部下の心の健康のために行う活動です。上司は、部下の様子を毎日見ていますし、それぞれの職場にどんなストレスの原因があるかを把握し、それを改善できる立場にあります。そのため、職場環境の把握と改善、部下からの相談への対応が求められています。「いつもは元気なAさんが、最近遅刻が増えて口数が減った」といった「いつもとの違い」に気づけるのは、身近にいる上司だからこそです。
事業場内産業保健スタッフ等によるケアは、産業医、保健師、衛生管理者、心理職、人事労務の担当者などが、セルフケアやラインによるケアがうまく機能するように、働く人や上司を支えることです。心の健康づくり計画の立案と実施、心の健康に関する個人情報の取り扱い、外部の専門機関とのネットワークづくりなど、職場の心の健康対策の中心的な役割を担います。
事業場外資源によるケアは、職場が抱える問題や必要なサービスに応じて、専門的な知識を持つ外部の機関の支援を活用することです。医療機関、地域の相談機関、従業員支援プログラム(EAP)を提供する会社などがこれにあたります。また、働く人が社内では相談したくないと望む場合にも、外部の資源を活用できます。上司や同僚に知られたくない悩みを、社外の専門家に安心して話せる窓口があることは、とても大切です。
2. 仕事のストレスを理論で読み解く
ストレスは「人生のスパイス」にも「毒」にもなる
仕事にストレスはつきものです。「ストレスは人生のスパイス」という言葉があるように、適度なストレスは人を奮い立たせる効果を持っています。締め切りがあるからこそ集中できる、大きな仕事を任されたからこそ成長できる、という経験は多くの人にあるでしょう。一方で、過剰なストレスは人を疲れ果てさせ、さまざまな病気やけがを引き起こすリスク要因になります。
ただ、「ストレス」という言葉はいろいろな意味で使われるため、話が混乱しがちです。そこで、仕事のストレスの研究では、ストレスの原因となるものを仕事のストレッサ、その結果として生じる心や体の反応をストレス反応と呼んで区別しています。「スパイスになるストレス」とは、一部のストレッサのことです。これに対して、ストレス反応のほうは、高ければ高いほど病気やけがのリスクを高めるものだと考えられています。
NIOSHモデル――ストレスが病気になるまでの道筋
仕事のストレスを説明する代表的な理論の一つに、アメリカ国立労働安全衛生研究所(NIOSH)が発表したNIOSH職業性ストレスモデルがあります。このモデルは、仕事のストレッサがどのような道筋をたどって病気につながるのかを、一枚の図にまとめたものです。
まず、仕事の量の多さや、役割どうしの板挟みといった仕事のストレッサが、ストレス反応を高めます。ストレス反応には三つの種類があります。落ち込みや仕事への不満といった心理的な反応、痛みなどの身体的な反応、そして事故や病気による欠勤といった行動的な反応です。こうしたストレス反応が長く続き、慢性化することで、やがてさまざまな病気が引き起こされる、というのがこのモデルの基本的な流れです。
ストレス反応は、家庭でのストレッサや、せっかちで競争心の強い「タイプA行動パターン」のような個人の特性によっても高まります。しかし、働く人の場合には、仕事のストレッサがストレス反応に影響を与える最大の要因になっています。
このモデルで興味深いのは、仕事のストレッサとストレス反応の関係を強めたり弱めたりする要因が描かれていることです。それが、個人の特性、仕事以外の要因、そして緩衝要因です。緩衝要因の代表が、上司や同僚、家族からの支え、つまりソーシャルサポートです。同じように忙しい職場でも、困ったときに相談できる人がいるかどうかで、ストレス反応の大きさはまったく変わってきます。ストレスがクッションに受け止められるか、それとも直撃するか、ということです。
要求度とコントロール――最もつらいのは「忙しくて裁量がない」仕事
もう一つの有名な理論が、社会学者カラセックが提唱した仕事の要求度―コントロールモデルです。
それまでの仕事のストレス研究では、主に「仕事の要求度」、つまり仕事の量や締め切りの厳しさといった負担の大きさが注目されてきました。カラセックは、この要求度という考え方が、工場の組み立てラインで働く人の心理的な負担(ストレイン、ストレッサによって心にゆがみが生じている状態)を予測するには役立つものの、彼らを管理する管理職の負担を予測するには不十分であることに気づきました。管理職も忙しいはずなのに、組み立てラインの作業者ほどには心理的な負担が大きくなかったのです。
そこでカラセックが加えたのが、「仕事のコントロール」という考え方です。これは、自分の技能をどれだけ生かせるか、仕事の進め方を自分でどれだけ決められるかといった、仕事に対する裁量の大きさを指します。そして、要求度とコントロールという二つの軸を組み合わせて、働く人を四つのタイプに分けました。
| 要求度が低い | 要求度が高い | |
|---|---|---|
| コントロールが高い | 低ストレイン群(ゆとりがあり、裁量もある) | アクティブ群(忙しいが、裁量がある) |
| コントロールが低い | パッシブ群(暇だが、裁量もない) | 高ストレイン群(忙しく、裁量がない) |
このうち、心理的な負担が最も大きく現れるのは、高ストレイン群、つまり「仕事の要求は厳しいのに、自分では何も決められない」人たちであることが明らかにされています。ベルトコンベアの速さに合わせて休む間もなく作業を続け、トイレに行くタイミングさえ自由にならない。そんな働き方を想像すると、その苦しさがよくわかるでしょう。
一方、同じように忙しくても、仕事のやり方を自分で決められるアクティブ群は、負担が大きくなりにくく、むしろ意欲的に働き、学び、成長しやすいとされています。忙しさそのものよりも、「自分でハンドルを握れているかどうか」が、ストレスの大きさを左右しているのです。逆に、要求度もコントロールも低いパッシブ群は、やる気や能力が少しずつ衰えていきやすいとされています。楽すぎる仕事も、それはそれで人を元気にはしないのです。
支えが加わると、ストレスの説明力がさらに上がる
その後、このモデルにソーシャルサポートを加えた、仕事の要求度―コントロール―サポートモデルも提唱されました。上司や同僚の支えを加えることで、心理的な負担などをいっそう正確に説明できるようになったことから、現在の仕事のストレス研究では、仕事の要求度、仕事のコントロール、ソーシャルサポートの三つを測ることが一般的になっています。日本で実施されているストレスチェックの集団分析で使われる「仕事のストレス判定図」も、このモデルにもとづいて作られています。
頑張りが報われないと、体が悲鳴を上げる
もう一つの代表的な理論が、社会学者ジーグリストが提唱した努力―報酬不均衡モデルです。このモデルでは、自分が仕事に注いだ努力に比べて、仕事から得られる報酬が少ないときに、交感神経が緊張した状態が続き、心身に負担がかかると考えます。
ここでいう報酬は、お金だけではありません。給与などの経済的報酬、周りから認められ尊重される心理的報酬、雇用の安定や昇進といった地位報酬の三つが含まれています。どれだけ給料が良くても、誰からも感謝されず、いつ切られるかわからない仕事では、報われている感覚は得られません。
一方の努力には、仕事の要求度や負担といった外から決まる要素に加えて、オーバーコミットメントという、その人の内側にある要素が含まれています。オーバーコミットメントとは、仕事に過度にのめり込み、休むことに罪悪感を覚えるような、強迫的な働き方の傾向です。
オーバーコミットメントが強い人は、仕事を思いどおりにコントロールしたい、周りから高く評価されたいという気持ちが強いため、仕事の負担を実際より軽く見積もる一方で、自分の対処能力を実際より高く見積もりがちです。「これくらい自分ならこなせる」と仕事を抱え込み、その結果、報酬に見合わない過剰な努力を続けてしまい、交感神経の緊張がいつまでも解けない状態に陥ります。真面目で責任感が強く、頼まれると断れない人ほど危ない、というのは、多くの職場で思い当たる話ではないでしょうか。
3. 職場での心の健康支援――3段階の予防
予防には3つの段階がある
職場の心の健康対策は、1次予防、2次予防、3次予防の三つに大きく分けることができます。1次予防は「不調を起こさない」、2次予防は「不調を早く見つけて早く対応する」、3次予防は「不調になった人の回復と再発防止を支える」取り組みです。
また、対策をどこに向けるかによって、職場環境に向けた対策と、個人や集団に向けた対策とに分けることもできます。
| 1次予防 | 2次・3次予防 | |
|---|---|---|
| 職場環境 | 労働時間の柔軟化、管理職のマネジメント技術の向上、職場環境の改善、勤務スケジュールの見直し | 個人の作業や勤務環境、勤務スケジュールの見直し |
| 個人・集団 | 健康教育、禁煙・食事・飲酒などについての方針づくり、運動器具や運動教室の設置 | 専門医やカウンセリングの受診、飲酒などの問題行動への支援プログラムの提供や方針づくり |
1次予防の主役、ストレスチェック
1次予防とは、心の不調を未然に防ぐことを主な目的とした活動で、健康な人も含めたすべての働く人を対象とします。日本の職場の心の健康対策で、現在最もよく知られている1次予防は、2015年に始まったストレスチェック制度でしょう。従業員50人以上の職場では、年に1回のストレスチェックの実施が義務づけられています。
ストレスチェックの主な目的は二つあります。一つは、定期的に働く人のストレスの状態を調べ、その結果を本人に知らせることで、自分のストレスに気づいてもらい、一人ひとりのストレス反応を減らすことです。もう一つは、検査の結果を集団ごとに集計・分析して職場のストレス要因を評価し、職場環境の改善につなげることで、ストレスの原因そのものを減らすことです。つまり、ストレスチェックには、個人向けの流れと集団向けの流れの二本立てがあるのです。
個人向けの流れ――高ストレス者への面接指導
個人向けの流れでは、まずストレスチェックの結果を本人に返すとともに、一定の基準にもとづいて高ストレス者かどうかを判定します。高ストレス者と判定された人は、希望すれば医師(主に産業医)による面接指導を受けることができます。
事業者は、面接指導の結果について医師から意見を聞き、必要に応じて、労働時間を減らす、職場を変える、仕事の内容を変える、深夜業の回数を減らすといった、仕事上の措置をとることが求められています。ここで大切なのは、面接指導を申し出たことを理由に、本人を不利に扱うことは禁じられているという点です。
ただし、高ストレス者が医師による面接指導を希望した場合には、原則として、本人が高ストレス者であるという情報が会社側に伝わることになります。このことは、あらかじめ本人に十分説明しておく必要があります。ストレスチェックの結果そのものは、本人の同意なしに会社に伝えられることはありません。「会社に知られたくないから正直に答えない」ということにならないよう、情報の扱いについての丁寧な説明が、制度への信頼を支えています。
集団向けの流れ――職場環境改善につなげる
集団向けの流れでは、部署など一定の規模の集団(原則として10人以上)ごとにストレスチェックの結果を集計し、「仕事のストレス判定図」などを使って分析結果を示します。そして、その後の職場改善活動に役立てます。10人以上という条件は、人数が少なすぎると誰の回答か推測できてしまうためです。
職場改善の活動には、労働時間の柔軟化や、研修によって管理職のマネジメント技術を高めることなどが含まれます。なかでも、職場の心の健康対策としてある程度の科学的根拠が認められている方法の一つが、職場環境改善です。
職場環境改善は、もともとヨーロッパの国々で積極的に進められてきた活動ですが、近年は日本でも取り入れられ、その効果が確かめられつつあります。基本的な進め方は、集団分析の結果をもとに、職場のメンバーがグループで話し合って改善策を出し合い、それを実行して効果を評価する、という過程を繰り返すことです。
ポイントは、上から改善策を押しつけるのではなく、そこで働く人たち自身が「何がつらいのか」「どうすれば働きやすくなるのか」を話し合うことにあります。会議の時間を短くする、相談しやすい雰囲気をつくる、作業の手順を見直す。現場の知恵から生まれた小さな改善が、実際には大きな効果を持つことが多いのです。そして、自分たちの手で職場を変えられたという経験そのものが、先ほどの「仕事のコントロール」を高めることにもつながります。
2次予防――早く気づき、早く対応する
2次予防は、心の不調を早く見つけ、早く対応することを目的とした活動です。たとえば、うつ病のスクリーニング検査を実施し、一定の基準値を超えた人に対して、さらに専門家が面接を行い、うつ病の可能性を確かめることなどが含まれます。
また、2次予防を行う前提として、心の不調に陥った人が気軽に相談できる場所を、社内と社外の両方に用意しておくことも大切です。不調に気づいても、相談できる場所がなければ、早期対応にはつながりません。
ここで注意したいのは、ストレスチェックで使われている「職業性ストレス簡易調査票」は、心の不調を見つけ出すための検査ではないという点です。あくまでストレスの状態を把握するためのものなので、2次予防のための検査として使うのは適切ではありません。ストレスチェックは「病気探し」ではなく、「ストレスへの気づき」と「職場の改善」のための仕組みなのです。
3次予防――職場復帰を5つのステップで支える
3次予防は、すでに心の不調を抱えている人を対象としたもので、職場への復帰と再発の防止を目的としています。
うつ病などで休職した人が職場に戻るのは、決して簡単なことではありません。焦って早く戻りすぎて再発してしまったり、職場の受け入れ態勢が整っていなかったりすることも少なくありません。復帰を円滑に進めるためには、休職の始まりから職場復帰までの流れを、あらかじめそれぞれの職場ではっきり決めておく必要があります。
そこで厚生労働省は、「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を公表し、職場復帰支援の流れを次の5つのステップに整理しています。
- 第1ステップ:病気休業の開始と休業中のケア
- 第2ステップ:主治医による職場復帰が可能かどうかの判断
- 第3ステップ:職場復帰の可否の判断と、職場復帰支援プランの作成
- 第4ステップ:最終的な職場復帰の決定
- 第5ステップ:職場復帰後のフォローアップ
第2ステップと第3ステップが分かれている点に注目してください。主治医が「日常生活は送れるようになったので、復帰は可能」と判断しても、それがそのまま「職場で以前のように働ける」ことを意味するとは限りません。そこで、産業医や上司、人事担当者などが、実際の職場の状況を踏まえて、本当に復帰できるか、どのような形で復帰するかを改めて検討するのです。最初は短い時間の勤務から始める、残業を制限する、といった段階的な復帰プランがここでつくられます。
休業の始まりに、安心を届ける
第1ステップの「病気休業の開始と休業中のケア」は、働く人が主治医からの診断書(病気休業診断書)を提出したところから始まります。上司は、診断書が提出されたことを人事労務の担当者や社内の産業保健スタッフに伝え、休業に必要な事務手続きや、その職場での復帰の手続きなどについて本人に説明します。
休業に入る人やその家族は、「このまま仕事を失うのではないか」「生活費はどうなるのか」といった、雇用や経済面での大きな不安を抱えがちです。こうした不安は、安心して療養に専念することの妨げになります。心を休めるための休業なのに、不安で頭がいっぱいでは回復は進みません。
そのため、休業に入る前に、健康保険組合から支給される傷病手当金の金額や期間(給与のおよそ3分の2が、最長1年6か月支給されます)、休業中の相談先などについて、十分に情報を伝えておくとよいでしょう。「休んでも大丈夫」と思えることが、回復への第一歩になるのです。
リワーク――職場に戻るためのリハビリ
休業中に職場復帰を円滑に進めるために、リワークが活用されることもあります。リワークとは「return to work(仕事に戻る)」の略で、うつ病などで休業している人に対して、職場復帰に向けたリハビリテーションを行うプログラムのことです。
足を骨折した人が、ギプスが外れてすぐに全力で走れるわけではないように、心の病気から回復した人も、いきなり以前と同じペースで働けるわけではありません。毎朝決まった時間に起きて出かける、一定時間集中して作業をする、人と協力して物事を進める。こうした働くための力を、少しずつ取り戻していく場がリワークです。
リワークを行っている機関は、大きく分けて二つあります。
一つは、精神科を中心とした医療機関です。医療機関のリワークは、健康保険を使った精神科デイケアなどの枠組みで行われることが多く、主治医の許可があれば、費用の一部を負担することで利用できます。医師や看護師などの専門職が多く関わることも利点の一つです。
もう一つは、各都道府県に設置されている地域障害者職業センターです。ここでのリワークでは、主治医の承諾を得たうえで、本人への支援だけでなく、休業者を受け入れる会社に対しても、職場復帰支援プランの作成を手伝うなどの支援が行われています。雇用保険にもとづく事業なので、雇用保険に加入している本人、会社、主治医の三者がリワークの利用に合意していれば、利用者にも会社にも費用はかかりません(そのため、雇用保険に加入していない公務員は対象外です)。
リワークでは、パソコン作業や事務作業、グループミーティング、運動、外出などが行われています。施設によっては、グループで行う認知行動療法や、キャリアカウンセリングなどの専門的な支援を行うところもあります。とくにグループでの活動は、同じ経験をした仲間と悩みを分かち合い、「自分だけではない」と感じられる貴重な機会にもなっています。
4. 活力ある働き方へ――ポジティブメンタルヘルス
「不調を防ぐ」から「元気に働く」へ
ここまで見てきた対策は、主に心の不調をどう防ぎ、どう治すかという「マイナスをゼロに戻す」ための取り組みでした。しかし近年、職場の健康をめぐる考え方は、さらに一歩先へと広がりつつあります。
国際連合が掲げる**持続可能な開発目標(SDGs)**には、「3. すべての人に健康と福祉を」「8. 働きがいも経済成長も」という目標が含まれています。健康、働きがい、経済成長は、世界共通の目標として位置づけられているのです。また、WHOは2017年の世界メンタルヘルスデーのテーマに「職場のメンタルヘルス」を選び、経営者や管理職は、働く人の健康の増進と生産性の向上の両方に関わる必要があると呼びかけました。
日本でも、国の成長戦略の中で健康経営の推進が重点化されるなど、働く人の健康支援を経営戦略の一部として位置づける動きが加速しています。健康経営とは、従業員の健康管理を「コスト」ではなく、会社の成長につながる「投資」ととらえる考え方です。優れた取り組みを行う企業を国が「健康経営優良法人」として認定する制度もあり、就職活動中の学生が企業を選ぶ際の目安の一つにもなっています。
さらに、働き方改革に見られるように、新しい働き方を模索する動きも始まっています。働き方改革とは、少子高齢化による働き手の減少や、育児や介護との両立など、働く人のニーズが多様になっていることを踏まえて、一人ひとりの事情に合わせて多様な働き方を選べる社会を実現し、より良い将来の展望を持てるようにするための改革です。長時間労働の是正や、テレワークなど柔軟な働き方の推進がその代表例です。
こうした変化は、産業保健の活動において、心身の不調への対応やその予防にとどまらず、組織や個人を元気にすることまで視野に入れた対策が、広い意味で働く人の「健康」を支えるうえで重要になってきたことを意味しています。
ワーク・エンゲイジメント――バーンアウトの反対側
心理学や産業保健心理学の分野では、2000年前後から、人間が持つ強みや優れたパフォーマンスといったポジティブな側面にも注目する動きが出てきました。それまでの心理学が、主に心の病気や問題を治すことに力を注いできたのに対して、人がより良く生きるための条件を探ろうとするポジティブ心理学の流れです。そのなかで新しく提唱された概念の一つが、ワーク・エンゲイジメントです。
ワーク・エンゲイジメントとは、次の三つがそろった状態を指します。
- 熱意:仕事に誇りややりがいを感じている
- 没頭:仕事に熱心に取り組んでいる
- 活力:仕事から活力を得て、生き生きとしている
ワーク・エンゲイジメントは、**バーンアウト(燃え尽き症候群)**の反対の状態として位置づけられています。バーンアウトした従業員は、心身ともに疲れ果て、仕事への熱意を失っています。これに対して、ワーク・エンゲイジメントの高い従業員は、心身の健康状態が良く、生産性も高いことがわかっています。
ここで、似ているようで違う状態との区別をしておきましょう。それが**ワーカホリズム(仕事中毒)**です。ワーカホリックな人も、エンゲイジメントの高い人も、長い時間を仕事に注ぐという点では似ています。しかし、その動機がまったく違います。エンゲイジメントの高い人は「仕事が楽しいから」「やりがいがあるから」働くのに対して、ワーカホリックな人は「働かないと不安だから」「休むと罪悪感があるから」働きます。前者は「I want to work(働きたい)」、後者は「I have to work(働かなければならない)」と表現されることもあります。ワーカホリズムは、先ほどのオーバーコミットメントと同じように、心身の健康を損なうリスクを高めることがわかっています。大切なのは、どれだけ働くかではなく、どんな気持ちで働くかなのです。
仕事の資源と個人の資源
では、ワーク・エンゲイジメントを高めるには、どうすればよいのでしょうか。これまでの研究から、ワーク・エンゲイジメントを高める要因として、仕事の資源と個人の資源の二つが挙げられています。
仕事の資源とは、仕事の中にある、次のような働きを持つ物理的・社会的・組織的な要因のことです。
- ストレッサや、それによって生じる心身の負担を減らす
- 目標の達成を後押しする
- 個人の成長や発達を促す
こうした資源は、三つのレベルに分けることができます。仕事の裁量の大きさや、仕事の意味が感じられることといった課題レベル、上司や同僚からの支えや、上司からの適切なフィードバックといった対人レベル、そして公正な人事評価、キャリアの機会、経営層への信頼といった組織レベルです。
一方の個人の資源とは、「自分を取り巻く環境をうまくコントロールできる力や、困難から立ち直る力(レジリエンス)と結びついた、自分自身に対する肯定的な評価」のことです。「自分ならきっとできる」という自己効力感や、「なんとかなるさ」という楽観性、自分には価値があるという自尊心などがこれにあたります。
組織を元気にする取り組み
組織を元気にする取り組みとしては、組織の強み、つまり仕事の資源を数値で評価したうえで、従業員参加型のワークショップでその強みを伸ばすための具体的な方法を話し合い、実行するプログラムが行われています。ここでも、問題点を探して直すのではなく、「うちの職場の良いところはどこか」「それをもっと伸ばすにはどうすればいいか」という発想で進めるのが特徴です。
また、職場の同僚どうしがお互いを尊重し合う関係を育むプログラムもあります。アメリカの退役軍人省の病院で開発された**CREW(Civility, Respect & Engagement in the Workplace:職場における礼節・尊重・エンゲイジメント)**というプログラムがその代表例です。挨拶をする、感謝を伝える、相手の話をさえぎらずに聞く、といった職場での「礼儀正しさ」を高めることで、仕事の資源を増やそうという取り組みです。小さな無礼が積み重なると、職場の雰囲気は確実に悪くなり、人は辞めていきます。逆に、日々の小さな敬意の積み重ねが、働きやすい職場の土台になるのです。
自分で仕事をつくり変える「ジョブ・クラフティング」
個人を元気にするためには、ストレスや心の不調について知り、それに対処する技術を学ぶことに加えて、仕事の意義を感じたり、「自分はこの仕事をうまくこなせる」という感覚を高めたりする内容を取り入れることが望ましいとされます。
その方法として注目されているのが、ジョブ・クラフティングです。これは、従業員が、与えられた仕事の範囲や人との関わり方、仕事のとらえ方を、自分で少しずつ変えていくことを指します。「クラフト」とは、手仕事でつくり上げるという意味です。与えられた仕事をただこなすのではなく、自分の手でやりがいのある仕事へとつくり変えていくのです。
ジョブ・クラフティングには、三つの方向があります。
- 作業のクラフティング:仕事のやり方や範囲を工夫する。たとえば、得意なデータ分析の作業を自分から引き受け、増やしていく
- 人間関係のクラフティング:仕事で関わる人や関わり方を変える。たとえば、尊敬できる先輩に積極的に相談する、ほかの部署の人と交流する
- 認知のクラフティング:仕事の意味のとらえ方を変える
よく引き合いに出されるのが、病院の清掃スタッフの例です。ある研究では、同じ清掃の仕事をしていても、自分の仕事を「ただの掃除」と考える人と、「患者さんの回復を支えるチームの一員」と考える人がいることがわかりました。後者の人たちは、患者さんに話しかけたり、看護師の手伝いをしたりと、自分から仕事の範囲を広げ、仕事に大きな意味とやりがいを感じていました。仕事の内容は同じでも、とらえ方ひとつで、仕事の持つ意味はがらりと変わるのです。
職場の外にある健康の鍵
最後に、働く人の健康を考えるうえでは、職場の外の要因にも目を向ける必要があります。働く人の健康は、仕事だけで決まるわけではないからです。家事、育児、介護などの負担や、家族や友人からの支えといった家庭や地域での生活の状況、仕事と家庭生活の調和を意味するワーク・ライフ・バランス、余暇の過ごし方、そしてリカバリー経験も、健康に深く関わっています。
リカバリー経験とは、仕事中に受けたストレスから回復するための時間の過ごし方のことです。研究では、仕事のことを考えずに心理的に仕事から離れること(心理的距離)、リラックスすること、趣味や学びなど新しいことに挑戦すること、自分で時間の使い方を決めることなどが、回復に役立つとされています。とくに、休日や帰宅後にも仕事のメールが気になってしまう人は、意識的に「仕事から離れる時間」をつくることが大切です。スマートフォンで、いつでもどこでも仕事とつながれる時代だからこそ、上手に「切る」技術が求められているといえるでしょう。
つまり、働く人の健康を支えるには、職場の環境だけに注目するのではなく、その人を取り巻く環境を多面的にとらえ、包括的に支える視点が必要なのです。
活力ある働き方を進めるためには、健康支援に関わる産業保健の部門と、組織のマネジメントに関わる経営や人事の部門とが、これまで以上に手を取り合うことが重要です。従業員が健康で生き生きと働けることは、本人の幸せであると同時に、組織の力そのものでもあるからです。
5. 自分の働き方を見つめ直すために
職場は、私たちを疲れさせる場所にも、成長させ、生きがいを与えてくれる場所にもなります。その違いを生むのは、個人の頑張りだけではありません。法律や制度、職場の環境、上司や同僚との関係、そして自分自身の仕事との向き合い方が、複雑に絡み合っています。
自分の働き方や職場の健康を考えるきっかけとして、次のようなことを試してみてはいかがでしょうか。
- 「労働安全衛生法」と「メンタルヘルス指針」に目を通し、どんなことが書かれているかを自分なりにまとめてみる
- 厚生労働省が開発した「職業性ストレス簡易調査票」に回答して、自分のストレスの状態を確かめてみる(厚生労働省の「こころの耳」というウェブサイトで、誰でも無料で試すことができます)
- 「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」の第2ステップ以降の内容について調べてみる
- ワーク・エンゲイジメントを高める仕事の資源と個人の資源には、どんなものがあるかを調べ、自分の職場や自分自身に当てはめて考えてみる
ストレスを減らすことと、やりがいを高めること。その両方に目を向けることが、長く、健やかに、そして生き生きと働き続けるための鍵になるはずです。
