朝のコーヒー、仕事終わりの一杯、食後の一服。どれも、人生のささやかな楽しみです。けれども、こうした毎日の習慣の中に、将来の健康をじわじわと損なう要因がひそんでいることがあります。しかも厄介なことに、私たちはそれを「体に悪い」と知りながら、なかなかやめることができません。
なぜ人は、わかっていて危ない行動をとり続けるのでしょうか。そして、その行動を変えるために、心理学には何ができるのでしょうか。ここでは、喫煙、飲酒、薬物、ギャンブル、そして事故という身近なリスクを取り上げながら、行動と健康の関係を見ていきます。
1. 健康を左右するのは「毎日の選択」
東京から大阪へ、何で行く?
ちょっとした質問から始めましょう。東京から大阪まで旅をするとしたら、飛行機、新幹線、高速バスのうち、どれを選ぶでしょうか。
何よりも安さを重視する人は、高速バスを選ぶでしょう。とにかく早く着きたい人は飛行機かもしれません。時間も大切だけれど、事故の心配がない安全な旅をしたいという人は、新幹線を選ぶかもしれません。同じ目的地に向かうのでも、何を大事にするかという判断基準によって、選ぶ手段はまったく変わってきます。
ここで興味深いのは、「めったに起こらない事故」をどれだけ選択に反映させるかが、人によって大きく違うという点です。飛行機事故の確率はきわめて低いのに、それを気にして飛行機を避ける人もいれば、まったく気にしない人もいます。低い確率の出来事をどう見積もるかは、その人の特性の一つだといえます。
健康は、小さな選択の積み重ね
健康についても同じことがいえます。今日吸う一本のたばこ、今夜飲む一杯のお酒が、すぐに病気を引き起こすわけではありません。だからこそ、私たちはそのリスクを軽く見積もりがちです。しかし、毎日の習慣として繰り返される行動は、何年、何十年という時間をかけて、確実に健康に影響を及ぼしていきます。
逆にいえば、習慣になっている行動が将来の健康を損なうかもしれないと気づき、より健康的な行動を選べるようになれば、その結果として健康は実現しやすくなります。健康・医療心理学が目指しているのは、まさにこの点です。個人や集団に働きかけ、健康を損なう行動を減らし、健康を支える行動を強めていく。そのためにはまず、それぞれのリスクの実態を知り、どんな対策がとられているのかを知ることから始める必要があります。
2. たばこ――最も研究されてきた行動リスク
嗜好品には、それぞれの「効き目」がある
コーヒー、たばこ、お酒といった嗜好品には、それぞれ独特の薬理作用があります。コーヒーに含まれるカフェインには目を覚ます効果が、たばこのニコチンには気持ちを落ち着かせる効果が、お酒のアルコールにはほろ酔いの心地よさや浮き立つような気分をもたらす効果が期待されます。人がこれらを好んで口にするのは、単に味が好きだからではなく、心の状態を変えてくれるからでもあるのです。
その一方で、これらはどれも、とりすぎれば体の健康を損なう可能性を持っています。なかでも喫煙は、がんや心臓・血管の病気の主要なリスク要因として、健康・医療心理学で特に重大な課題とされてきました。喫煙ががんなどの病気と関係していることは、今や誰もが知っています。それなのに、なぜ多くの人が喫煙という危険の大きい行動をとり続けるのでしょうか。この問いが、喫煙研究の出発点です。
煙の中の4000種類の化学物質
喫煙による健康被害は、驚くほど幅広い範囲に及びます。がん、心臓病、脳卒中などの脳血管の病気、糖尿病、妊娠や出産への影響、流産、子どもの成長への影響、さらにアレルギー、湿疹、アトピー、花粉症まで、さまざまな病気や症状との関わりが指摘されています。
その原因は、たばこの煙に含まれる約4000種類もの化学物質にあります。なかでもよく知られているのが、ニコチン、一酸化炭素、タールです。たった一本の細い紙巻きの中で、これほど多くの物質が生まれているのです。
血管を老けさせ、心臓を追いつめる
ニコチンには、手足などの末端の血管を強く縮める働きがあり、血管の老化を早めます。一方、一酸化炭素は血液中で酸素の運搬を邪魔するため、心臓や脳の血管の病気の危険因子となります。体の隅々に酸素を届けたいのに、血管は細くなり、運び手の働きも邪魔されている。心臓にとっては、渋滞した道路で重い荷物を運ばされているようなものです。
疫学調査からは、1日1箱を吸う人は、吸わない人に比べて、狭心症や心筋梗塞などの虚血性心疾患に1.7〜2.4倍かかりやすいことがわかっています。日本の調査では、男性の喫煙者が心臓病で亡くなる率は、1日20本未満でも吸わない人の4.2倍、20本以上になると7.7倍と、さらに倍近くまで跳ね上がります。吸う本数が増えるほどリスクが高まるという、はっきりとした関係が見られるのです。
がんのリスクは、全身に広がる
たばこの煙の中には、タールをはじめ、がんを引き起こす物質が数多く含まれています。喫煙する男性が、吸わない男性に比べてがんで亡くなるリスクを臓器別に見ると、次のようになります。
- すべてのがん:1.65倍
- 肺がん:4.5倍
- 口腔・咽頭がん:3.0倍
- 食道がん:2.2倍
- 胃がん:1.5倍
- 肝臓がん:1.5倍
- すい臓がん:1.6倍
- ぼうこうがん:1.6倍
- 喉頭がん:32.5倍
喉頭がんの32.5倍という数字は、ほかと比べて桁違いです。喉頭は声を出す器官で、吸い込んだ煙が真っ先に、しかも直接ぶつかる場所だからです。女性の場合も、喫煙者は吸わない人に比べて、子宮頸がんで亡くなるリスクが1.6倍高くなります。たばこの害は肺だけの問題ではなく、煙の通り道から遠く離れた臓器にまで及んでいるのです。
息をするのが苦しくなる病気――COPD
長年の喫煙習慣は、肺の奥にある小さな袋、肺胞を壊していきます。その結果、呼吸の機能が低下していく病気が**慢性閉塞性肺疾患(COPD)**です。日本人男性の死因の上位に入るこの病気は、その95%が喫煙習慣によるものとされています。COPDで亡くなる率は、喫煙者では吸わない人の10倍以上にのぼります。
COPDが進むと、階段を上る、着替えるといった何気ない動作でも息切れがするようになり、やがて酸素ボンベが手放せなくなることもあります。いったん壊れた肺胞は元に戻りません。「たばこをやめるのに遅すぎることはない」といわれますが、肺を守るためには、早くやめるほど良いのも確かです。
吸っていない人まで巻き込む受動喫煙
たばこの害は、吸う本人だけにとどまりません。家族や親しい仲間がたばこを吸っていると、自分は吸わなくても健康を損なうことがあります。これが受動喫煙です。
たばこの煙には二種類あります。吸っている本人が吸い込む主流煙と、火のついた先から立ちのぼる副流煙です。意外に思われるかもしれませんが、有害物質は副流煙のほうがずっと多く含まれています。たばこ1本あたりで比べると、副流煙にはタールが約3.4倍、ニコチンが約2.8倍、一酸化炭素が約4.7倍、そして発がん物質のベンツピレンが約3.9倍も含まれています。目や鼻を刺激するアンモニアに至っては、40倍以上です。副流煙は、フィルターを通らず、低い温度で不完全に燃えて出てくるためです。
その影響は数字にも表れています。喫煙する夫を持つ非喫煙者の妻は、吸わない夫を持つ妻に比べて、肺がんで亡くなる率が1.2倍、急性心筋梗塞で亡くなる率が1.3倍高いと報告されています。本人は一本も吸っていないのに、です。
おなかの赤ちゃんと子どもへの影響
喫煙は、子どもの成長にも影を落とします。妊娠中の母親の喫煙は、早産、流産、死産の原因となります。母親が1日10本以上吸っていると、生まれてくる赤ちゃんは、身長で約1cm小さく、体重で約130g軽くなります。その後の発育も遅れがちで、気管支ぜんそくや気管支炎にかかる率も高くなります。さらに、元気だった赤ちゃんが眠っているあいだに突然亡くなる乳幼児突然死症候群のリスクが、5倍近く高くなることも指摘されています。
子どもは、自分で煙を避けることができません。大人がたばことどう付き合うかは、子どもの健康を左右する問題でもあるのです。
3. たばこを減らす社会の取り組み
8割から3割へ――日本の喫煙率の変化
日本の喫煙率は、この半世紀で劇的に変わりました。1960年代、成人男性の喫煙率は80%を超えていました。会社のデスクにも、駅のホームにも、電車の座席にも灰皿があり、たばこを吸わない男性のほうが少数派だった時代です。それが徐々に下がり続け、2018年には27.8%にまで低下しました。女性の喫煙率も、長らく15〜20%で推移していましたが、2018年には8.7%まで下がっています。
年齢別に見ると、60歳以上の喫煙率は男性で約20%、女性で約5%と、ほかの年代より低くなっています。健康のためにたばこをやめる人が増えてきたことがうかがえます。
「吸う人を責める」から「吸わない人を守る」へ
日本でも1980年代後半から、たばこを減らすための取り決めが少しずつ整えられてきました。その基本的な考え方は、受動喫煙の被害から非喫煙者を守るために職場などの環境を整える、という点にまとめられます。たばこを吸うこと自体を禁じるのではなく、「吸う人は、周りに煙を及ぼさないように」と、喫煙行動の一部を規制するというアプローチです。
この考え方が強く表れたのが、2002年に制定された健康増進法です。その第25条は、学校、病院、劇場、百貨店、事務所、官公庁、飲食店など、多くの人が利用する施設の管理者に、受動喫煙を防ぐための措置をとるよう努めることを求めました。
その後、法律は改正され、受動喫煙を防ぐための規定が大幅に拡充されました。これを受けて2019年7月からは、学校や病院、行政機関などの建物内は原則として完全禁煙となり、2020年4月からは、職場や飲食店、ホテルなど多くの人が利用する施設でも、屋内は原則禁煙となりました。施設の敷地内でたばこを吸える場所は限られ、煙が非喫煙者に届かないようにすることが強く求められるようになったのです。
歩きたばこも規制の対象に
道を歩きながらたばこを吸う「歩きたばこ」についても、街の美観を守ることや、火事ややけどを防ぐことを目的に、規制が広がってきました。とくに2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催決定をきっかけに、路上喫煙を厳しく規制する自治体が増えました。条例で取り締まりの担当者を配置し、違反者から過料を徴収するといった措置もとられています。
こうして、受動喫煙の防止を中心とした規制は、しだいに社会の常識として広まり、「分煙」という形で暮らしの中に定着しつつあります。
それでも、大人の喫煙は禁止できない
とはいえ、健康のために喫煙そのものを法律で禁止できるのは、現在のところ未成年者に対してだけです。大人に対して、たばこをやめることを強制することはできません。肺がんやCOPDの患者に対しては、禁煙が治療の一つとして位置づけられています。しかし、病気があるかどうかにかかわらず、個人が自分の意思で選んだ行動は、それがたとえ喫煙であっても、強制的に禁止することは法的に許されないのです。
そこで、健康に関わる学術団体は「禁煙推進学術ネットワーク」を組織し、禁煙を進めるための法整備を働きかけています。ちなみに、心理学の分野からは、日本健康心理学会がこのネットワークに加わって活動しています。
自販機にカードが必要になった理由
健康づくりを目指す社会の動きのなかで、紙巻きたばこの総販売本数は1996年をピークに減り続け、2018年には約1300億本となりました。戦時中の配給制で物資が足りなかった時期を除けば、それまで紙巻きたばこの販売量が減ったことはなかったのですから、これは大きな変化です。なお、近年は加熱式たばこへの切り替えも進んでおり、紙巻きたばこの減少にはその影響も含まれています。加熱式たばこも、ニコチンを含み、健康への長期的な影響はまだ十分にわかっていないため、「安全なたばこ」と考えないことが大切です。
未成年者の喫煙を防ぐために、2008年には、自動販売機でたばこを買うときに成人であることを確認するICカード「taspo(タスポ)」が導入されました。コンビニエンスストアでも年齢確認が行われるようになり、社会全体の禁煙化は加速しています。
4. 大学のキャンパスで禁煙を支える
敷地の外で一服、では解決しない
健康増進法が施行されてから、多くの大学で、建物内の禁煙やキャンパス全体の禁煙が進められました。ただし、成人の教職員や学生には、法律で喫煙が禁じられているわけではありません。そのため、大学のルールに従ってもらえるかどうかは、大学の管理者側の課題となりました。
実際には、多くの教職員や学生は、ルールを破ってまで学内でたばこを吸うことはせず、喫煙できる場所に移動して吸っているようです。喫煙コーナーや喫煙ブースを設ける大学もあります。ところが、キャンパスを出てすぐの路上で一服する人も多く、近隣の住民から路上喫煙のマナーが問題視されることも少なくありません。
しかし本来、大学に求められているのは、吸う場所を移すことではありません。喫煙そのものが健康に良くないのですから、吸わないように強く働きかけ、たばこをやめるための手段を提供することこそが求められています。受動喫煙による被害を未然に防ぐという法律の精神に照らしても、教育機関として、もっと積極的な禁煙支援が必要なのです。
吸い始めさせない、断る力を育てる
その一つが、新入生を対象とした「たばこを吸い始めさせない」活動です。講演会や授業を通して、喫煙による健康被害の実態を正確な統計資料にもとづいて伝え、リスクを正しく認識できるように教育します。また、たばこを勧められたときの上手な断り方や、自分の考えをはっきり伝える練習(自己主張訓練)を行う研修もあります。さらに、恋人や友人に対して「煙を吸いたくないから、私の前では吸わないでほしい」と伝える練習も行われます。
大学に入ったばかりの時期は、新しい人間関係の中で、勧められたものを断りにくい時期でもあります。「断る練習」は、たばこに限らず、自分の健康を自分で守るための大切な技術です。
認知行動療法で「吸いたい瞬間」を攻略する
すでに吸っている学生に対しては、建物内禁煙の徹底を呼びかけるとともに、やめたいと思っている学生を積極的に支援することが必要です。ある大学の健康支援センターでは、認知行動療法をもとにした禁煙支援プログラムを行いました。その流れは次のとおりです。
ステップ1:喫煙の状況を記録する まず、禁煙を宣言した学生に、禁煙開始日の1か月前から、毎日の喫煙行動を専用のシートに記録してもらいます。いつ、どこで、誰と、どんな気分のときに吸ったのか。そして、その記録を支援者と一緒に分析します。すると、その人がたばこを吸いたくなる環境や条件が見えてきます。
ステップ2:吸いたくなる場面を避け、代わりの行動をとる 禁煙を始めたら、吸いたくなる環境や条件をできるだけ避けるような生活習慣を身につけてもらいます。避けられない場合には、喫煙の代わりになる別の行動を積極的にとるよう指導します。吸いたくなるのは、たいてい、禁煙エリアを出てすぐの喫煙コーナーの近く、居酒屋、喫茶店、駅の入り口など、たばこの匂いがする場所です。
そうした場所で吸いたくなったら、たばこが与えていた唇や口の中への刺激を、別のもので代わりに満たします。冷たい水、刺激のある飲み物、ガム、飴、氷、うがいなどです。カフェインを多く含むガムや、ハッカやミントの効いた飴やガムも、口当たりが良く効果的です。そして、少しずつ刺激を弱めていきます。冷たい水から熱いお茶へ、ふつうの水へ、深呼吸へ、そして最後はふつうの呼吸へ。代わりの行動を段階的に穏やかなものに置き換えていくのです。
ステップ3:ニコチンパッチとリラクセーション ニコチンへの依存が強い人には、必要に応じてニコチンパッチを提供し、その効果を実感してもらいます。皮膚から少量のニコチンを補うことで、禁断症状を和らげる方法です。大学生で喫煙期間が2年以下であれば、たいてい1回で十分ですが、量を減らしながら、なくても我慢できるように励まします。あわせて、腹式呼吸を使ったリラクセーションの方法を教え、禁煙によるストレスや、吸いたくなったときのストレスを自分で管理する大切さを、体験を通して身につけてもらいます。
ステップ4:逆戻りの危機を乗り越える 禁煙を始めてから1週間から1か月のあいだに、逆戻りの危機が訪れることがあります。「どうしても吸いたい」「もう我慢できない」と訴える瞬間は、ほぼ必ずやってきます。そのときこそ、支援者が親身になって相談に乗り、禁煙の大切さや、続けることの意味を伝えて支えます。一人で耐えるのではなく、苦しい瞬間に話を聞いてくれる人がいることが、大きな力になるのです。
ステップ5:成功者が次の支援者になる 無事に半年間禁煙が続いたら、禁煙成功者として表彰します。さらに、禁煙を目指すほかの学生を支える役割を手伝ってもらうこともあります。禁煙に成功した人が、かつての自分のような後輩を支えようと支援の方法を学び、活動する。そうすることで、本人の禁煙もいっそう定着します。同じ立場の仲間どうしで支え合う、こうしたピアサポートが禁煙を目指す人にとって有効であることは、2年間の活動から明らかになっています。「あの先輩もやめられたんだから」という実感は、どんな専門家の言葉よりも説得力を持つことがあるのです。
環境づくりという地道な努力
一人ひとりへの働きかけとあわせて、建物内が全面禁煙になったことを教職員全員に知ってもらうための、地道な活動も欠かせません。ポスターの掲示、決められた場所以外で吸っている人への注意、喫煙所での禁煙キャンペーン、吸い殻のポイ捨て禁止や携帯灰皿の配布といったマナーキャンペーンも効果があります。
ユニークな取り組みとして、サッカーの警告のように、所定の場所以外でたばこを吸っている学生に「イエローカード」を手渡す方法もあります。カードには受動喫煙防止に関する法律の条文と、禁煙相談窓口の案内が書かれています。頭ごなしに叱るのではなく、ルールを知らせると同時に、やめたい人への支援の入り口を示す。罰と支援を一枚のカードに込めた工夫です。
5. お酒、薬物、ギャンブル――やめられない仕組み
「わかっちゃいるけどやめられない」の正体
喫煙と似た行動には、薬物への依存や、特定の嗜好品への強いこだわりなどがあります。こうした習慣に共通しているのは、やめようと思い、実際にいったんはやめようと努力するものの、結局やめられないという点です。昭和のヒット曲の歌詞をもじっていえば、まさに「わかっちゃいるけどやめられない」状態です。
なぜ、そうなってしまうのでしょうか。アルコールを例に、その仕組みを見てみましょう。
お酒が体の中でたどる道
ビールや日本酒、ウイスキーなどには、数%から数十%のアルコールが含まれています。アルコールは体内に取り込まれると、まず肝臓のアルコール脱水素酵素によって、アセトアルデヒドという物質に変わります。このアセトアルデヒドは、体にとっては毒物です。正常な体は、この毒を外に出そうとして働き、その結果として頭痛や吐き気、顔が赤くなるといった症状が現れます。二日酔いのつらさの主な原因も、このアセトアルデヒドです。
アセトアルデヒドは、さらにアセトアルデヒド脱水素酵素によって、無害な酢酸へと分解されます。ところが、この酵素をうまくつくれない体質の人や、分解できる量を超えて飲んだ場合には、急性アルコール中毒という危険な状態に陥ることがあります。
日本人を含む東アジアの人々には、生まれつきこの酵素の働きが弱い人が多いことが知られています。日本人の約4割がこの体質だとされ、お酒を少し飲んだだけで顔が真っ赤になる人は、その可能性が高いといえます。「飲めば強くなる」という言葉を耳にすることがありますが、酵素の働きそのものは生まれつき決まっていて、飲んで鍛えられるものではありません。
心地よさが、やがて依存に変わる
一方、アセトアルデヒドを十分に分解できる人では、ほどほどのアルコールは脳の働きを麻痺させ、「酔い」という気分をつくり出します。酔っているあいだは気分が良く、眠気も強まります。適量の飲酒であれば、気分の高揚や寝つきを良くする作用がプラスに働くこともあります。
問題は、習慣的に飲み続けたときです。毎日飲んでいると、体がアルコールに慣れて耐性ができ、以前と同じ量では酔えなくなっていきます。同じ効果を得るために、飲む量が増えていく。量が増えれば、体はますますアルコールに頼るようになり、さらに耐性が高まる。この悪循環の果てに、アルコールが切れると手が震える、汗が出る、イライラする、さらには幻覚が見えたり暴れ出したりするといった**離脱症状(禁断症状)**が現れるようになります。
これが身体依存です。体の代謝の仕組みそのものが、アルコールがあることを前提につくり変えられてしまうため、アルコールがなくなると体が悲鳴を上げるのです。依存を支えるもう一つの柱が、心理的依存です。「飲まないと眠れない」「飲まないと嫌なことを忘れられない」という心の頼り方です。気分を晴らすつもりで気軽に始めた一杯が、何人かに一人の割合で、やがてその人をとらえて離さなくなります。
赤くなる人ほど気をつけたい、がんのリスク
アセトアルデヒドには、がんを引き起こす作用があります。そのため、分解酵素の働きが弱い人が、度数の高いお酒を大量に、頻繁に飲み続けると、がんのリスクが高くなります。とくに食道がんとの関係は強く、大量に飲み続ける人は、飲まない人に比べて食道がんのリスクが何倍にも跳ね上がることがわかっています。お酒で顔が赤くなる体質の人は、なおさら飲む量を控えるべきです。
もう一つ、見落とされがちなのが「酔いの残り時間」です。アルコールが体に完全に吸収されるまでには時間がかかり、分解されて抜けるまでにはさらに長い時間が必要です。そのため、深夜まで飲んだお酒の酔いは、翌朝まで残っています。一晩寝たから大丈夫だと思って朝から車を運転すると、飲酒運転になってしまうことがあります。車の運転だけでなく、仕事中の事故の原因にもなりかねません。
薬物――アルコールをはるかに超える依存性
アルコール以上に強い依存性を持つ薬物もあります。大麻(マリファナ)、覚醒剤、シンナー、そして一部の向精神薬などです。これらは依存性が強いうえに、体への害も大きいものです。
日本では、麻薬及び向精神薬取締法や覚醒剤取締法などによって、これらの使用は厳しく禁じられ、製造、輸入、売買も厳しく取り締まられています。それでも、秘密のルートで手に入れたり、ひそかに大麻を栽培したりする人がいます。いったんこうした薬物のとりこになると、アルコールとは比べものにならない強い依存に陥り、激しい禁断症状に苦しみ、さらに使用が常習化して、心身ともに深く蝕まれていきます。
大麻については、「たばこより安全」という誤った思い込みが一部にあります。しかし、大麻の煙には、発がん物質である多環芳香族炭化水素が、たばこの約2倍含まれています。さらに、フィルターを使わずに深く吸い込むことが多いため、吸い込む煙の量はたばこより多くなり、血液中の一酸化炭素濃度は紙巻きたばこの約5倍にもなります。ニュージーランドで行われた肺がん患者の調査では、大麻を長く吸い続けた人ほど肺がんのリスクが高く、1日1本を10年分に相当する量を超えると、肺がんのリスクは5倍以上になると報告されています。
治療のための薬が、依存の入り口になることも
心の病気を治療するためにつくられ、患者に処方される向精神薬のなかにも、強い依存性を持つものがあります。本来は医師の管理のもとで使われるべき薬が、インターネットなどを通じて出回り、一般の人が興味本位で手を出してしまうことがあります。また、既存の法律では取り締まれない、化学構造を少し変えただけの薬物(いわゆる危険ドラッグ)の規制も、大きな課題になっています。
ギャンブル、ゲーム、スマホ――物質を使わない依存
一時の快楽を求めて手を出すうちに癖になり、やめられなくなるという点で、薬物依存とよく似ているのがギャンブルです。パチンコや競馬は、長時間楽しんだとしても、それ自体が直接体を傷つけるわけではありません。しかし、ギャンブルが習慣になると、お金を失うリスクが増し、食事や医療など健康のために使えるお金が減っていきます。睡眠不足や家庭内の不和、借金によるストレスも重なり、間接的に健康を損なう可能性は高くなります。
最近では、インターネットやスマートフォンの使いすぎによる依存も話題になっています。こうした動きを受けて、WHOは国際疾病分類の第11版(ICD-11)に、**ゲーム障害(ゲーム行動症)**を新たに加えました。長時間に及ぶオンラインゲームが、心身の障害のリスク要因として正式に数えられるようになったわけです。
このほかにも、危険な格闘技やダイビング、自動車の暴走行為など、死と隣り合わせのスリルを求め続ける行動も、同じ種類の危険な依存行動とみなすことができます。
脳のブレーキが効きにくくなる
こうした依存行動については、脳の前頭葉の働きとの関係が注目されています。前頭葉は、目先の欲求を抑え、長い目で見て合理的な行動を選ぶための「ブレーキ」の役割を担っています。依存が進むと、このブレーキが効きにくくなり、「やめたほうがいい」とわかっていても、行動を止められなくなると考えられています。
依存は、意志が弱いから起こるのではなく、脳の仕組みが変化した状態なのです。だからこそ、「気合いでやめろ」と責めるのではなく、適切な治療と支援が必要になります。ギャンブルやスマホゲームを、たまに楽しんで気分転換をするだけでは済まず、日常生活に支障が出るほど依存してしまった人に対しては、予防のための教育や、治療と回復を支えるための取り組みが開発されてきています。
6. 事故――一瞬で健康を奪うもの
交通事故の数字が語ること
不慮の事故は、一瞬のうちに健康を奪うリスク要因です。その最たるものが、交通事故でしょう。
日本には現在、約8000万人のドライバーがいて、ほぼ同じ数の自動車が登録されています。2019年には、年間約38万件の人身事故が起き、約46万人が死亡またはけがをしました。事故の1割弱が、死亡や重傷を伴う事故です。そして、死傷者の0.7%にあたる約3200人が亡くなりました。
年末になると「今年の交通事故死者は何人」と報道されますが、ここで使われる数字は、主に事故から24時間以内に亡くなった人の数です。統計には、事故から30日以内に亡くなった人の数もあります。30日以内の死亡の多くは、出血多量、多臓器不全、脳挫傷、ショックなどによるものですが、数年にわたる植物状態を経て亡くなる人も少なくありません。さらに、毎年数万人が、脊髄損傷や脳の損傷、高次脳機能障害などによって、障害を抱えて生きることになります。報道される死者数の裏には、その何倍もの人生の変化があることを忘れてはなりません。
日本の交通事故死者数そのものは、1970年に1万6000人を超えてピークを迎えた「交通戦争」の時代から、シートベルトの着用義務化、飲酒運転の厳罰化、車の安全性能の向上、救急医療の発達などによって、大きく減ってきました。それでも、交通事故が身近な健康リスクであることに変わりはありません。
事故を起こしやすい人の特徴
健康・医療心理学では、交通事故による健康被害を防ぐための対策として、運転する人の適性を定期的に確かめ、その適性に合った運転をしてもらうこと、適性を欠くようになったら免許を返納するよう働きかけること、そしてできればそれらを制度として整えることの必要性を指摘しています。では、これまでにわかっている、事故を起こしやすい人の特徴を見ていきましょう。
まず、人間が引き起こすミス、すなわちヒューマンエラーの原因は、大きく三つに分けられます。
- ミステーク:不注意による見落としや、判断の誤り
- アクションスリップ:思い描いたとおりの動作ができず、違う動作をしてしまうこと(ブレーキを踏むつもりでアクセルを踏んでしまう、など)
- ルール違反:マニュアルや規則で決められたとおりに行動しないこと
事故を起こしやすい人は、この三つの条件を多く抱えている人だといえます。何をするにもミスが多い人、見落としや勘違い、思い込みが強い人、判断が不正確な人、そして操作に慣れていない人です。運転を始めたばかりの初心者の多くはこれにあてはまり、年齢を重ねるとその度合いは増していきます。性格の面では、神経質で感情の起伏が激しい人が事故の当事者になりやすいとされています。
もちろん、視力の問題も事故のリスクを高めます。止まっているものを見る静止視力だけでなく、動いているものを見る動体視力も、加齢とともに低下します。白内障が現れれば、視界はさらにかすみます。高齢ドライバーによる人身事故の割合が年々高くなっていることも、よく指摘されています。
人間の脳は、時速40kmを想定していない
とはいえ、制限速度を守って運転していれば、重大な人身事故にはつながりにくいものです。ここで、少し視点を変えてみましょう。
人間の脳と神経は、もともと歩いて時速4km、走っても時速20km程度で移動することを前提につくられています。時速40kmを超えると、私たちの体はもはや平常ではいられません。時速60kmを超えると、脈拍は速くなり、血圧も上がります。進化の歴史の中で、人類がこれほどの速さで移動するようになったのは、ほんの百数十年前のことにすぎないのです。
つまり、車を運転すること自体が、人間にとっては過剰な負担なのです。長時間の運転は、そもそも人間の体に向いていないといえます。高速道路で2時間ごとの休憩が勧められるのも、こうした人間の限界を踏まえてのことです。
事故のあとに待っているもの
もし交通事故を起こしてしまったら、まず警察に連絡し、けが人を保護して病院に運び、医学的な検査を受けさせることが求められます。
そのうえで、事故を起こした人には三種類の責任がのしかかります。一つ目は刑事上の責任で、道路交通法違反、過失運転致死傷罪、危険運転致死傷罪などが適用されます。二つ目は民事上の責任で、被害者からの損害賠償請求に応じなければなりません。三つ目は行政上の責任で、免許の停止や取り消しの処分を受けます。免許停止の場合には、講習を受けることで停止期間が短縮される仕組みも設けられています。一瞬の不注意が、その後の人生を大きく変えてしまうのです。
ミスは必ず起こる、だから仕組みで防ぐ
交通事故以外の事故に巻き込まれたり、当事者になったりした場合はどうでしょうか。列車事故や航空機事故のような大きな事故では、多くの場合、事故調査委員会などの専門家による科学的な調査が行われ、時間をかけて原因が究明されます。運転士やパイロットが、事故の瞬間にどう状況を認識し、どう判断し、どう操作したのか、その各段階でのヒューマンエラーの要因が検証されます。同時に、事故の引き金になったあらゆる環境条件が洗い出され、同じような事故が二度と起こらないための対策が講じられます。
ここで大切なのは、健康・医療心理学が「ミスは、人間が関わる限り必ず起こりうるもので、避けることはできない」という前提に立っていることです。「気をつけていればミスはしないはずだ」と個人の注意力に頼るのではなく、ミスが事故につながるまでのプロセスを分析し、たとえミスが起きても事故にはつながらないような仕組みをつくる。そして、それをマニュアルとして整え、運行に関わる人たちのプロセス管理に役立てようとしているのです。
「ヒヤリハット」を宝の山にする
その好例が、病院でのヒヤリハットの取り組みです。医師や看護師は、注射や点滴の薬を取り違えそうになったり、量を間違えそうになったりといった「ヒヤリ」「ハッ」とする体験を、日常的にしています。あと一歩のところで気づいて事なきを得るのですが、そのたびに記録し、医療安全の担当者に報告することになっています。
一つひとつは小さな出来事でも、定期的に集めて整理すると、特定の時間帯、特定の部署、特定の条件が重なったときにミスの危険が高まることが、数字として見えてきます。たとえば、勤務の交代時間や、夜勤明けの時間帯、薬の名前や容器がよく似ている場合などです。こうした情報をもとに、薬の置き場所を変える、働き方を見直す、引き継ぎの手順を改善するといった対策がとられます。
労働災害の分野には、「1件の重大事故の背後には、29件の軽い事故があり、さらにその背後には300件のヒヤリハットがある」というハインリッヒの法則が知られています。事故にならなかった「ヒヤリ」は、本当の事故を防ぐための貴重な手がかりなのです。
7. リスクを「感じる」心に働きかける
「安全」と「安心」は違う
ここまで、さまざまな行動リスクを見てきました。最後に、人がリスクをどのように受け止めているのかを考えてみましょう。
リスクを科学的に判断するときには、実際のデータから、ある出来事が起こる確率を推定したり、リスク要因がない人に比べて何倍危険かという相対リスクを調べたりする方法がよく使われます。喫煙者の肺がんリスクが4.5倍、といった数字がこれにあたります。
ところが、人間は実際には、このような科学的な数字よりも、直感的な判断にもとづいて行動しています。この直感的なリスクの受け止め方をリスク認知といいます。リスク認知は、必ずしも科学的な判断と一致しません。身近なものや自分で選んだものは危険を小さく感じ、なじみのないものや自分でコントロールできないものは危険を大きく感じる、というように、さまざまな要因に影響されるからです。
毎日吸っているたばこの危険は小さく感じるのに、めったに起きない飛行機事故は怖い。冒頭の東京〜大阪の旅の話を思い出してください。数字の上では、車での移動のほうが飛行機よりはるかに事故の危険が高いのに、多くの人は逆に感じています。よく使われる「安全」と「安心」という言葉は、それぞれ科学的な判断とリスク認知に対応しているのです。安全であっても安心できないことがあり、安心していても安全とは限らない。行動を変えるには、正しいデータを示すだけでなく、人がリスクをどう感じているかに目を向ける必要があります。
行動リスクは「必ず病気になる」という意味ではない
もう一つ大切なことがあります。行動のリスク要因は、「この行動をすれば必ずこの病気になる」という、原因と結果の直接的な関係でとらえられるものばかりではありません。多くの場合、それは「関連が強い」という程度の問題です。ヘビースモーカーでも長生きする人はいますし、たばこを一本も吸わなくても肺がんになる人はいます。一つひとつの行動リスク要因が、一人ひとりの人生で必ず健康被害を引き起こすとは限らないのです。
だからこそ、健康・医療心理学が理想とするのは、誰かに強制されてではなく、あくまでも本人が自分の自由な意思でリスク要因を手放し、健康的な行動を身につけていくことです。そして、それを支える専門家は、命令したり脅したりする人ではなく、一人ひとりの自由な意思に働きかける専門家であるべきだということを、肝に銘じる必要があります。
8. 自分の「行動リスク」を見つめてみよう
たばこ、お酒、ギャンブル、スマホ、そして運転。私たちの日常には、楽しさや便利さと背中合わせのリスクがたくさんあります。それらをすべてなくすことはできませんし、その必要もありません。大切なのは、自分の行動にどんなリスクがあるのかを知り、自分の意思で選び直せるようになることです。
手始めに、次のようなことを試してみてはいかがでしょうか。
- 身の回りで、たばこを吸ってよい場所と禁止されている場所を探し、それぞれどんな理由でそうなっているのかを調べてみる
- テレビや雑誌、インターネットなどから、健康のリスクにつながる可能性のある嗜好品や商品の広告を集めて、分類してみる
- 自分の日常生活の中から行動のリスク要因を一つ選び、そのリスクを減らす方法を実際に試してみる
「わかっちゃいるけどやめられない」行動も、仕組みを知り、小さな工夫を重ねれば、少しずつ変えていくことができるはずです。
