看護師が歩んできた道

病院には、医者と看護師以外にも、たくさんの職種がいる。X線を撮る人、血液を調べる人、リハビリを担当する人、食事を設計する人、義歯を作る人。

彼らは、いつから「専門職」になったのか。そして、なぜ今も「医師の指示の下に」働いているのか。

答えは、明治にある。そして、その答えは、まだ終わっていない。

1. 分業は、いつ始まったのか

医者・僧侶・法律家

医療は、医療に携わる人たちの労働で成り立っている。その労働が、社会の分業の一部として独立したのは、かなり早い時期だった。

採取経済の時代、人は親族の集まりで暮らしていた。農耕と牧畜が始まり、生産力が上がり、部族社会ができ、古代の奴隷国家が生まれる。この時期に、医療従事者の元祖が現れる。宗教家の元祖、裁判官の元祖と、ほぼ同時である。

理由は、二つある。生産力が上がって、食べるために働かない人を養える余裕ができたこと。そして、けがや病の苦痛から逃れたいという切実な願いに、応える必要があったこと。

医療は、宗教や裁判と並んで、社会の管理と支配の機能を担った。三つの機能が、同じ一人に集中していた場合もある。僧侶、法律家、医師が後に三大プロフェッションと呼ばれるのは、国家ができる最初の段階から、この知的機能が分業として成立していたからだ。

大宝律令の病院

古代の国家は、医療を制度にした。

メソポタミア、エジプト、ギリシア、中国。日本では、大宝律令(七〇二年)と、それを引き継いだ養老律令(七一八年)の「医疾令」である。

そこには、中央と地方の医療行政の仕組みから、防疫対策、家庭看護制度、防人のための従軍軍医制度、そして医師・薬剤師・助産婦・看護婦の養成制度まで、国営の医療制度が書き込まれていた。

ただし、全部が実行されたわけではない。一部は、書いてあるだけの空文だったと推定されている。制度が先にできて、実態が追いつかない。これは、日本の医療制度の古くからの癖である。

2. 病院は、貧しい人のための施設だった

救貧施設から医療の場へ

封建時代になると、地方が割拠するので、全国統一の医療制度はむしろ後退する。代わって現れるのが、宗教に基づく救貧施設だった。ヨーロッパではキリスト教、日本では仏教である。

ヨーロッパでは、封建時代の終わりから近代の初め、地方自治体が育つなかで、伝染病対策を含む公立病院が生まれる。資本主義が発展すると、資本家の寄付による篤志病院が広がった。

どれも、最初は救貧施設である。医療というより、貧しい患者を収容して看護する場所だった。医師は、慈善的にときどき訪れる。現在の病院のイメージとは、かなり違う。

転換点は、医学と医療技術の進歩だった。医療機器が開発され、医師が専門分化し、一人では診療できなくなって、協力診療の必要性が生まれる。病院医療の重要性が増し、医師と病院の関係が深まる。病院は、貧しい人のための場所から、すべての階層が使う場所になった。

これが概ね、第二次世界大戦のころである。

機械が、人を分ける

戦後の科学技術の進歩は、医療にも流れ込んだ。

機器は精密になり、巨大になった。従事者は専門分化した。病院医療は、複雑で高度なものになった。この章の主題は、ここから始まる。

3. 労働は二つに分かれる

技術過程の三つの契機

医療の労働を分析するために、著者は一般の労働過程の枠組を使う。二つの側面がある。技術過程と、組織過程である。

技術過程は、三つの要素から成る。労働そのもの、労働対象、労働手段。

医療の労働そのものとは、診断、治療、看護、検査、リハビリテーション、予防医療、医療事務、医療社会事業。労働対象は、患者、住民、国民という人間であり、自然環境や社会環境も含まれる。

労働手段は、興味深い順に並ぶ。体温計、ピンセット、メス、注射器、聴診器、血圧計。ここから、レントゲン、内視鏡、心電計、脳波計、人工腎臓、人工心肺、心臓ペースメーカー、オートアナライザー、リニアック、ベータトロン、CTスキャナー、超音波検査装置、レーザーメスへ。さらに、ICUやCCUの患者自動観察装置、病院と地域と無医村を結ぶ情報システムへ。

道具から機械へ、機械から機械体系へ、機械体系から自動機械体系へ。この発展段階を、医療機器もたどる。

組織過程という連鎖

組織過程は、労働手段の発展に規定される。

機器が複雑になれば、それを扱う専門が必要になる。専門が分かれれば、新しい機器が生まれる。この連鎖が、医療従事者の専門分化を進める。医師も、医学研究者も、専門を分ける。

医療機関も分かれる。個人の診療所、有床の診療所、単科の病院、総合病院、高度の専門病院、保健所、特別養護老人ホーム、重症心身障害児のための施設。

分かれれば、つなぐ必要が出てくる。ここから「チーム医療」と「地域医療計画」という要請が生まれる。著者は、これを分業と協業の発展と呼ぶ。

チーム医療は、要請であって理想ではない

注意したいのは、著者がチーム医療を理想として掲げていない点だ。それは、分化が進んだ結果として必然的に出てくる要請である。

分業が進めば、必ず統合の問題が生じる。放っておけば、断片が並ぶだけになる。だからつながなければならない。だが、つなぎ方は一つではない。誰が中心になるかで、チームの形はまったく変わる。

4. 明治という断層

大村益次郎の一言

日本の医療組織は、明治維新の性格に強く規定されている。

著者は、維新の特徴を四つに整理する。ヨーロッパより一世紀から二世紀遅れた出発。外圧による近代化。天皇をかついだ封建勢力による権力奪取。そして、富国強兵を掲げた、軍国主義的な上からの近代化。

この性格は、医療政策にそのまま現れる。

一八六八年、西洋医学の採用が建白され、許可される。背景にあったのは、大村益次郎の言葉である。「医は西洋流でなくてはいかん、殊に軍病院を経営するに漢方では丸で駄目だ」。幕末の戦争で、イギリス人医師ウィリスが活躍するのを見た経験が、その主張の下にあった。

西洋医学の採用は、医学の正しさの問題ではなく、軍の効率の問題として始まった。

なぜドイツだったのか

一八七〇年、ドイツ医学の採用が決まる。

理由は、医学の水準ではない。ドイツが、ヨーロッパのなかの封建的後進国から、帝制の下で軍国主義的に統一国家を作りつつあった。その姿が、日本の国体に似ている、と見られたからだ。

翌年、ドイツから派遣されたミューラーとホフマンは、軍医だった。東京大学医学部に赴任し、教育も多分に軍医学校式だった。

医学の移植は、軍隊の移植でもあった。

公立医学校が消えた日

ここからが、決定的である。

医師の開業試験を免除する規定を含む規則と通達によって、東京大学医学部を中心に、他の医学校が従属させられる。官尊民卑の序列で、階層化される。

一八八六年、帝国大学令。東京大学が唯一の帝国大学になり、その医学部が、医学・医療界の権威の頂点に据えられる。

一八八七年、勅令第四十八号。地方税による公立医学校の経営が禁じられた。約二十校あった公立医学校は、愛知、京都、大阪を除いて、廃止か移管。代わりに、千葉、仙台、岡山、金沢、長崎に五つの国立医学校が置かれる。

この過程で、公立病院も廃止され、民間に移管された。

何が起きたのか。保健・医療における地方自治が、挫折したのである。財政を中心とした公的責任が、民間に転嫁された。これが「開業医制」の基礎になり、さらに「低医療費政策」の基礎になった。

医療は、公が担うものではなく、民間が商売として担うものになった。この選択が、その後の日本の医療の形を決めた。

5. 帝大を頂点とする序列

一八九三年、東京帝国大学に講座制が敷かれる。医学部の二十三の全講座が、ドイツ留学を経験した日本人教授によって担当された。

東京帝大教授を頂点とする、ドイツ的な専制主義。それに、天皇制の封建遺制が重なる。権威の構造が、ここで固定された。

その構造は、医療機関の内部にも及ぶ。

病院は封建領主の連合だった

大学病院や、それに倣った大きな病院では、各科の教授や医長が頂点になる。各医局が、割拠して、徒弟的に支配する。院長は名目で、病院全体の管理はしていない。

個人の診療所や小病院は、所有者である院長のワンマン・コントロールである。

著者の比喩が辛辣だ。封建領主が割拠して支配する、中世社会の状態である。

そこでは、医師と歯科医師に、年功と出身校による厳しい序列があった。法律で資格が定められていたのは、医師・歯科医師のほかは、薬剤師と、産婆・看護婦・保健婦だけ。あんま・鍼灸には資格があったが、西洋医学から強く差別された。検査や解剖やX線を手伝う助手は、資格がなかった。

そして、無資格の職員も、薬剤師や看護婦も、各医局・各科ごとに医師に従属していた。病院全体の論理ではなく、領地ごとの論理で動いていた。

6. 一九四八年、中央化

中世だと言われた

敗戦後、アメリカを中心とする占領軍が、多くの分野に指導と勧告を与えた。医療も例外ではない。

占領軍の診断は、手厳しかった。日本の病院は、西洋における中世の状態にある。しかも、それは敗戦のせいだけではない、と。

改革のために、内外の委員会や調査会が勧告を出した。注目されたのは、公的な財源による医療機関の建設と整備の提言である。

中央化という発想

一九四八年、三つの法律ができる。医療法。医師法。保健婦・助産婦・看護婦法。

改革の柱は、中央化だった。各科に共通する機能を、科から切り離して、病院全体に属させる。中央手術室、中央放射線室、中央検査室、中央材料滅菌室、中央カルテ室。

看護部門も、総婦長の下に組織的に統治される。「看護の独立」が強調された。

これは、領地の集合から、機能の統合への転換である。科が持っていた設備を、病院が持つ。科が持っていた人を、部門が持つ。

新しい身分が生まれる

中央化には、新しい専門職が必要になる。麻酔専門医。放射線技師。臨床検査技師。

ここまでは、合理的である。機能を集中すれば、それを扱う専門が要る。

問題は、その専門職の位置づけだった。法律は「医師または歯科医師の指導監督、指示の下に」業務を行う、と定めた。組織は、放射線技師や臨床検査技師、理学療法士・作業療法士の管理者に、医師を配属した。ときには、その分野の専門家でなくても、医師であるというだけで管理者になった。

専門職は、自分の専門について、素人に指示を仰ぐことになった。そして、医療機関全体の意思決定から、疎外された。

資格のない職種も、次々に生まれていた。言語治療士、臨床心理士、義肢装具士、診療録管理士、クリニカル・エンジニア、医学写真士。法律はなくても、仕事はある。組織は縦から横へ変わり始めたが、医師中心の伝統は、容易には変わらなかった。

7. 千二百五十七人の声

調査の設計

一九七四年、日本医療技術者団体連絡協議会が結成された。問題状況を、連帯によって克服するためである。加入したのは八団体。放射線技師会、臨床衛生検査技師会、栄養士会、理学療法士協会、全国病院理学療法協会、作業療法士協会、歯科衛生士会、歯科技工士会。

著者は、この協議会とプロフェッション研究会(石村善助代表)で、調査を企画する。一九七八年二月、郵送法で実施。回収率は約七〇%。千二百五十七人の回答が集まった。

七〇%という回収率は、高い。医療技術者たちが、自分たちの現状について、それだけ強く思っているということである。

8. 学歴という、最初の格差

大学は、ほぼゼロ

調査の結果、各職種とも、ほとんどが各種学校や専修学校で養成されていた。大学レベルは、皆無に等しい。

医師と歯科医師は、長い大学教育の上に、卒後の研修も必要とする。その職種とチームを組むとき、知識と技術の差が、そのまま業務範囲の差になり、待遇の差になり、心理的な差別意識になる。

教育への不満は、三つ

自分の受けた教育については、概ね好意的に評価している。「十分役立っている」「いくらか役立っている」が多い。

だが、充実させてほしい科目として、各職種に共通して挙がったのは、専門科目、専門技術の実習・実験、医学関係の基礎科目、そして「豊かな人間性の育成」だった。

とくに多いのが、実習・実験である。これは、その面の教育が足りていないということでもある。

そして「豊かな人間性の育成」が、各職種を通じて相当数あった。人間を相手にする仕事をしながら、人間について学ぶ時間が足りないと感じている。

役に立たなかった教育の理由も、三つに共通する。技術が進歩して、学校で習った知識が陳腐化した。教育年限が短く、詰め込みになるか内容が浅くなる。診断学や治療学など、医学の教育を受けたい。

最後の一つが、構造的な問題である。医療技術が進歩すれば、教育も充実させる必要がある。だが、現実の教育は各種学校の水準にとどまる。一方で、専門職として確立されるにつれ、より包括的な知識を持ち、診断や治療という実践に携わりたいという希望が出てくる。

希望は出る。だが、法律という壁がある。

9. 職場で困ること、衝突する相手

技術の未熟と、人間関係

仕事で困った経験は、ほとんどどの職種にもある。「時々」か「しばしば」である。

理由の第一位は、各職種に共通して「自分の技術的な未熟」。次が「人間関係」。ここまでは、どの職場にもある話だ。

三番目から、職種の性格が出る。機器に依存し、技術革新の激しい分野で働く放射線技師、臨床検査技師、歯科技工士は、「新しい技術のめまぐるしい導入」「不十分な機器、設備」を挙げる。機器への依存度が低い栄養士、理学・作業療法士、歯科衛生士は、むしろ「人手不足」を挙げる。

道具に振り回される職種と、人手に振り回される職種。同じ病院のなかに、二つの疲れ方がある。

衝突の相手と、協力の相手

「仕事上、衝突や重複のある職種」を聞くと、歯科関係の二職種を除いて、看護婦を挙げる職種が多かった。

理由は、接触の頻度である。もっともよく会う職種と、もっとも衝突する。放射線技師だけは、医師を挙げた回答が看護婦を上回った。これも接触の多さの反映だろう。

興味深いのは、次の問いである。「協力関係を強化したい職種」として、多くの職種が挙げたのは、トラブルの多い看護婦ではなく、医師だった。

衝突する相手と、協力したい相手が違う。ここに、職場の力学が表れている。日常の摩擦は横の関係で起きるが、問題を解決できるのは縦の関係だ、と多くの人が思っている。

医師の三つの態度

医師・歯科医師との関係を、さらに突っ込んで聞く。指示のためにやる気をなくしたことが「時々ある」「ある」という回答も、少なからずあった。

自由記述に出た衝突の原因は、三つに整理できる。

①医師の特権的・独善的態度。規則を無視する、命令的になる。 ②各医療技術職が担当している医療の内容について、一般の臨床医の知識が欠如している。 ③医師の診療のなかに、患者の安楽や安全を軽視した、研究本位や技術的興味のためと思われるものがある。

どれも、個人の性格の問題に見える。だが、構造の問題である。指示する側に権限があり、指示される側に責任がある。判断する側に知識がなく、判断される側に知識がある。このねじれが、三つの態度を生む。

10. 「診断を下せない」

子供にすすめますか

調査の設計で、最も鋭い問いがこれだ。

職業への満足度を直接聞けば、建前が出る。だが、自分の子供に同じ仕事をすすめたいかと聞けば、本音が出る。

結果は、「どちらともいえない」が最多で、五〇%を超えた。「すすめたくない」が「すすめたい」を上回る職種が六つ、逆が二つ。十数%から四〇%近くが、自分の仕事を子供にすすめたくないと答えている。

今の仕事は続ける。続ける意思は、九〇%前後と強い。だが、この先も続くとは思っていない。その矛盾が、この一問に集まる。

使命を生かせているか

「仕事を通して、人々の健康を守るという職種本来の使命を生かせているか」。この問いには、六〇〜八〇%以上が肯定する。

だが、否定した人の理由が具体的である。

検査関係の職種は、こう書く。「医師の指示により仕事をして、結果を渡すだけで、診断を下せない」「医師の手伝い的仕事に終わっている」「結果の追跡ができない」「直接患者の生命を救うことがない」。

栄養士と歯科衛生士は、「患者への指導」の時間がないことを挙げる。食事指導、歯の磨き方の指導。本来の仕事だが、時間が確保できない。

理学・作業療法士は、リハビリ技術の限界による、患者の回復の限界というジレンマを挙げる。歯科衛生士は、患者の口に直接触れて歯型をとれない、義歯の調子を見られないはがゆさ、そして歯科医師との義歯製作料金をめぐるトラブルを挙げた。

「結果を渡すだけ」。この一言に、疎外の実感が凝縮している。自分の仕事の成果が、自分の手を離れて、他人の判断に渡る。そして、その判断の結果を知らされない。

11. 九つの要求

では、どうすればよいのか。調査は、現場の答えを集めている。九つに整理できる。

①技術と教養を向上させる。 ②そのために、専門教育を大学制度にする。 ③無資格者が業務を行えないよう、法律で業務独占を定める。 ④医師の助手ではなく、対等の協力者になる。 ⑤独自の判断で業務を行えるよう、業務範囲を広げ、「医師の指示により」という条文を改める。 ⑥組織上の地位を、医師の部長・科長の下から、各技術職の部長・科長に変える。 ⑦診療報酬で、医師の技術料に含まれている各職種の業務を、点数として独立させる。 ⑧同職種、あるいは医療技術者全体の団結を強める。 ⑨各職種の社会的なPRを盛んにする。

九つは、ばらばらに見えて、一本の線でつながっている。教育を上げ、資格を強め、判断を独立させ、組織の位置を上げ、報酬で評価する。専門職化の階段を、順に上ろうとしている。

とくに⑦が実務的である。診療報酬で点数が付かなければ、仕事をしても収入にならない。収入にならなければ、人員も増えない。人員が増えなければ、時間も生まれない。技術料の独立は、連鎖の起点になる。

12. 三つの関係

意思と判断

著者は、医師と各職種の関係を、二つの軸で整理する。

一つは、医師の意思に拘束されるか。もう一つは、医師の判断に拘束されるか。

意思の拘束を受けず、判断の拘束も受けない。これは独立職種で、関係は協力である。

意思の拘束は受けるが、判断の拘束は受けない。これは専門職種で、関係は依頼である。

意思も判断も拘束される。これは従属職種で、関係は支配である。

医療技術職の多くは、どこにいるか。答えは、ほぼ従属である。何をするかを決められ、どう判断するかも決められる。

協力関係に移るには、意思と判断の両方で独立する必要がある。それは、教育と資格と報酬の全部を変えることを意味する。九つの要求は、その全部を射程に入れている。

過渡期という診断

著者は、現在を過渡期と呼ぶ。

医療技術職は、戦後、アメリカの影響で生まれた。戦前は、医師の助手として徒弟的に養成されていた。戦後、資格法ができ、組織も変わった。だが、医師中心の伝統は改まらず、新しい技術の向上にも限界があった。だから「医師の指示の下に」と定められ、組織上も医師である管理者の下に置かれた。いわば「医師の手足」である。

だが、手足は成長した。実力を蓄えた。そして、医師の側も、専門分化した知識のすべてに通暁することができなくなった。

ここで著者は、対立を煽らない。目指すのは、民主的なチームワークである。職種間の円滑な協業。医療関係者と住民の連帯。そのための管理の向上と研究。

分業が進み、独立が強まるとき、最も重要なのは、つなぎ方の設計である。これは、医療技術者だけの問題ではない。患者にとっても、切実な問題である。

13. それから40年

この章が書かれてから四十年。要求の多くは、部分的に実現した。

専門教育の大学化は進んだ。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床検査技師は、四年制大学が主流になった。資格も整った。義肢装具士と臨床工学技士は一九八七年、言語聴覚士は一九九七年、公認心理師は二〇一七年に法制化された。診療放射線技師は二〇〇一年に名称を改めた。

チーム医療は、政策の柱になった。二〇一〇年代から多職種連携が推進され、二〇一五年には看護師の特定行為研修が始まった。二〇二四年四月からは、医師の時間外労働に上限規制がかかり、タスクシフトが加速している。

だが、著者が指摘した構造は、形を変えて残っている。

「医師の指示の下に」という条文は、多くがそのままである。組織の管理者に医師が就く慣行も続いている。診療報酬で各職種の技術料を独立させる要求は、いまも完全には実現していない。教育は大学化したが、給与と地位の格差は縮まっていない。

そして、子供にすすめたいかという問いは、今も聞く価値がある。

分業は、技術が進むほど細かくなる。細かくなるほど、つなぐ設計が難しくなる。誰が判断し、誰が責任を負い、誰が報酬を得るのか。この問いを避けたまま、チームワークという言葉だけを掲げても、現場は動かない。

「医師の手足」という言葉は、もう使われない。だが、手足のように動かされているという実感が消えたかどうかは、別の話である。