病院には、二つの組織が住んでいる。

一つは、看護部、薬剤部、検査部、給食部、事務部という、横に切った組織。もう一つは、内科、外科、小児科、整形外科という、縦に切った組織。

同じ建物のなかに、横の論理と縦の論理が同居している。そして二つは、しばしばぶつかる。

なぜこんな構造になったのか。それは、戦後のある改革が、医師だけを置き去りにしたからである。

1. 診療所と病院は、何が違うのか

二十床という線

医療機関には、診療所と病院がある。

日本の法律では、二十床以上の入院用ベッドを持つ医療機関だけを病院と呼ぶ。十九床なら診療所、二十床なら病院。入院患者を抱えていても、ベッドが少なければ診療所である。

だから有床診療所と、小規模な民間病院の違いは、程度の差にすぎない場合が多い。名前が違うだけで、実態は似ている。

供給の形態には、もう一つ、グループ診療というものがある。診療科の違う数人の開業医が、施設や職員を共有し、同じ建物のなかで連係して診療する。主にアメリカで普及した形で、日本ではまだ例が少ない。

病院が面白い理由

診療所と病院では、組織としての複雑さが違う。病院は規模が大きく、分業が高度化している。だから社会学的な分析の対象として、興味が大きい。

とくに、病院にしかない問題が二つある。

一つは、専門職能集団のあいだの、機能的な役割関係と、地位・威信の関係。誰が何をして、誰が上で、誰が下か。この二つは、しばしば一致しない。

もう一つは、専門職の論理と、組織を統合管理する官僚制の論理の、葛藤の調整である。患者を治すという目的と、組織を回すという目的は、いつも同じ方向を向いているわけではない。

どちらも、小さな診療所にはほとんどない問題である。医者が一人か二人で、看護婦が数人いれば、調整はその場でできる。病院では、できない。

日本の病院の、一つの特徴

ここで、医師が病院にどう参加するかを見ておく。

アメリカの一般総合病院では、地域の開業医が病院と契約する。自分の患者を入院させ、自分で診療する。オープン型と呼ばれる方式である。

西ドイツや日本では、この方式は少ない。大部分の病院では、医師は専任の勤務医として、組織の構成員になっている。

この違いは、大きい。勤務医なら、看護との連係も、事務部門との調整も、すべて組織の内側の問題になる。外の開業医との交渉ではなく、身内の調整として処理しなければならない。逃げ場がない。

2. 二つの構造が、一つの建物に住んでいる

横に切る

日本の病院は、医師を除いて、職能部門別の構成になっている。

看護部、薬剤部、臨床検査部、X線部、給食部、事務部。必要に応じて、医療社会事業の部門、リハビリテーションの部門。

職能ごとに、横に切る。同じ仕事をする者は、どの科で働いていても、同じ部門に属する。手術室の看護師も、病棟の看護師も、外来の看護師も、全員が看護部である。

縦に切る

医師は違う。

医師もこの方式に合わせるなら、全勤務医を診療科の別をこえて一つの部門にまとめ、診療部長が統轄してもよいはずだ。理論上は、そうなる。

だが、ごく一部の病院を除いて、そうはなっていない。医師だけは、診療科単位に分かれている。

理由として、よく挙げられるのは、医学の高度な専門分化である。内科と外科では、知識も技術も違いすぎる。まとめても意味がない、という理屈だ。

だが著者は、別の見方をする。病院組織の構造的再編成が、医師の場合だけ遅れている、と。

昭和二十年代の改革

現在の職能部門別構造になったのは、昭和二十年代から三十年代にかけてである。

それ以前は、明治初期に洋式病院ができて以来、一貫して診療科別の縦割り構造だった。医師だけでなく、看護その他の職員も、すべて診療科別に細分化されていた。同じ職能に従事していても、診療科をこえた横の連係は、ほとんどなかった。

第二次大戦後、主にアメリカの病院関係者の指導によって、改革が行われる。中央化という名前だった。職能を同じくする者を、診療科の別をこえて大きくまとめ、一つの部門を作る。総婦長、薬剤部長といった、部門を統轄する管理職位が新設された。

ここまでは、うまくいった。看護も、薬剤も、検査も、給食も、事務も、横の部門になった。

医師だけが、同調しなかった。それまでと同じ、診療科別の構成を残した。

こうして、日本の大部分の病院は、二つの組織を持つことになった。医師グループの、診療科別に細分された古い縦型組織。他の職能グループの、部門別の新しい横型組織。この複合構造が、病院の機能にも、職員の管理にも、さまざまな問題を提起している。

3. 医師だけが、再編成されなかった

なぜ医師だけが残ったのか。それは、医師の地位が高かったからであり、高かったから残せたからでもある。

唯一の専門職

かつての病院では、医師はほとんど唯一の、確立された専門職種だった。看護も薬剤も、専門職として確立しているとは見なされていなかった。

そして診療科別の縦割り組織が、医師に、他職種に対するほぼ絶対的な統制権を、構造的に保障していた。高い地位と威信は、個人の努力ではなく、組織の形から出てきていた。

オーダーは、命令だった

各診療科のグループの内部では、診療上のオーダーは、文字通り命令だった。

従属する各職種には、婦長などの監督職位があった。だが、医師のオーダーは、その監督者の権限に対して、実質上優位に立っていた。婦長が管理していても、医師が「これをしろ」と言えば、それは通った。

しかも、この統制権は診療だけにとどまらない。他職種メンバーの人事にまで及ぶ例が、多かった。誰を採用し、誰を異動させるかに、医師が口を出す。

医局長だけではない。一般の医局の医師も、この統制権を持っていた。つまり各診療科のグループ内では、医師全員が、他職種メンバーに対する統制者の地位にあった。

現在少しずつ確立されつつある、職能グループ別の管理体制は、当時はまだ全く見られなかった。

4. 指示は、依頼に変わる

統制権を失う

診療科別から職能部門別への再編成は、医師の立場を変えるはずだった。

各職能は、診療科別の閉鎖的な枠から解放され、部門に再編成される。新設された部門統轄者の下で、独自の管理体制が動き出す。

人事は、部門の管理者が決める。勤務体制も、業務の割当ても、物品の管理も、すべて部門の管理者が統轄する。医師は、それらの事項について、直接の統制権を持たない。

「この人は明日、手術についてくれ」と医師が言っても、それは人事の決定ではない。部門の管理者が、配置を決める。

それでも、診療は主治医から始まる

だが、一つだけ変わらないことがある。

診療協力部門の仕事は、依然として、医師の主治医としての意思決定と指示を待って発動する。

一般の企業では、こうはいかない。トップが経営方針を決め、実施の段階で、ライン部門とスタッフ部門のそれぞれに業務命令が下りる。だからライン部門が、スタッフ部門の仕事を決めて実施を命じることは、まずない。

病院では違う。経営層が総括的な方針を決めても、それを各部の具体的な活動に細分化して、上から一方的に課すわけにはいかない。組織の末端にいる医師一人ひとりが、主治医として診療を決める。その決定に基づく指示が、協力部門に出る。そうして初めて、病院の組織医療が動く。

つまり、指示の出どころが、組織の末端にある。これが病院の特殊事情である。

依頼という形

新しい状況のなかで、医師の指示の意味が変わる。以前のような命令的な意味は後退し、業務上の依頼と解すべきものになる。

指示は、実際に仕事をする人にではなく、その管理者やリーダーに出される。担当者への仕事の割当てや、実施の監督評価は、医師ではなく、その管理者の役割になる。

診療協力部門は、独立の部門になっただけでなく、専門職としての水準も高めてきた。だから医師に対して、二重の意味で独立性を主張する気持ちが強い。職能部門制への再編成と、自らの専門職化。この二つを契機に、医師によるかつての権威主義的な統制からの脱却を期待する。それによって、職員のモラールも上がるはずだ。

しかし、非対称は残る

だが著者は、楽観しない。

これらの部門は、いかに専門職化しようとも、ライン部門である医師に対して、スタッフ部門であることに変わりはない。各主治医の診療的意思決定によって病院の組織活動が始まるのが当然である以上、医師の指示によって協力部門の仕事が始まる関係も、変わらない。

変わるのは、指示の出し方と受け方であって、関係の向きではない。

だから課題は、二つ残る。診療科別に分かれたままの医師と、部門にまとめられた協力的職能のあいだの、ライン・スタッフ的な役割関係を、どう制度化するか。そして、協力的職能グループの専門職的自律性の主張を、スタッフ職能のなかに、どう反映させるか。

5. 看護は、ラインかスタッフか

一つの法律に、二つの職能

看護部は、病院のなかで最大の人員を抱える。戦後の新興専門職のなかで、最も早く専門職化の途を歩み始めた。

だが、その立場は複雑である。

まず、専門職かそれに準ずる保健婦、助産婦、看護婦と、スペシャリストではあるが専門職の範疇に加えるには疑問の多い准看護婦が、混在している。それを一括して「看護職」と呼ぶ慣行がある。団結のためには有効だが、専門職性の確立には、必ずしも効果的ではない。

それ以上に問題なのは、職能規定の二重性である。

保健婦助産婦看護婦法は、看護の職能を「傷病者もしくは褥婦に対する療養上の世話または診療の補助」と定める。

前半は「世話」。後半は「診療の補助」。一つの法律の、一つの条文のなかに、二つの職能が並んでいる。

世話は、ライン。補助は、スタッフ

前半の「世話」は、平易な言葉だが、従来の非専門的な身の回りの世話とは違う。看護学に基づく、専門職的なナーシング・ケアと解するのが適当である。

そして、この職能について、医師の指示によらず、看護の主体的な観察と判断による業務上の自律性があるとみるなら、これは、いちおうライン的職能といえる。

後半の「診療の補助」は、表現からいっても、実際の業務がほとんどすべて医師の指示によっていることからみても、スタッフ的な協力補助職能である。

つまり看護は、ラインとスタッフの両方に、半分ずつ足を突っ込んでいる。

条件つきの自律性

前半の世話業務についても、医師の主治医権との関係で、看護が絶対的な自主決定権を持つことは考えられない。戦後に設定した看護の独自業務とみても、その自律性は、医師の診療方針の枠内における限りでの、相対的な主体性である。

条件つきのライン的業務。著者の表現は、慎重である。

だが、その条件のなかに、可能性が残っている。

6. 看護の二つの道

不安を緩和する

看護の本質的な職能は、必ずしも一義的に決まっているわけではない。だが、一つの有力な考え方がある。

パーソンズの理論に基づく、ジョンソンとマーチンの表出的機能説である。

それは、患者の不安や恐怖などの心理的緊張状態を正確に把握し、その緩和あるいは除去を援助する、心理・社会的な援助機能である。患者のニーズを理解し、それに対応する。看護の職能の中核をなすはたらきだ、とされる。

手段的と表出的

医師の本質的職能は、自然科学の応用としての、手段的(道具的)機能である。病気を特定し、治療する。目標に向かって、手段を選ぶ。

看護の本質的職能は、表出的機能である。緊張を和らげ、環境を整え、関係を保つ。

この対比のなかに、看護の独自性の拠点がある。理論的な裏付けと、実践的な技法が確立されれば、看護の専門職性は、具体的に一歩進む。

ミニ医師化という罠

だが著者は、別の道も見ている。

医学的知識を高めて、医師の職能に接近する。その一部を代行できるようになる。これを、看護の専門職化と見る発想が、看護婦の一部にある。

日本でも、救急、ICU、CCUなどの部門に勤務する看護婦に、その傾向が見られる。アメリカで増えつつあるナース・プラクティショナーは、その最も典型的な例である。

この道を行くと、看護の専門性の本質は、医師の専門性と部分的に共通する。医師に近づくほど、専門職化が進む。権威や威信も、医師のそれと同質になる。

著者の警告は、ここに出る。看護婦が完全に医師と同じ医療行為を行うことは、あり得ない。だからこの道は、うっかりすると看護のミニ医師化を肯定することになる。せっかくの看護の権威も、医師の権威の部分的借用になりかねない。

放置すると、どうなるか

二つの道のあいだで、看護の機能と地位は、不確定なままになる。

放置すると、病院における看護の立場、とくに医師との関係が、あいまいになる。看護部門の管理者のリーダーシップが、難しくなる。看護職員のモラールの、阻害要因になる。

現在から見れば、この不確定性は、制度のなかで解消されたとは言いがたい。特定行為とタスクシフトは、二つ目の道を制度として進めた。看護の独自性をどこに置くかという問いは、先送りにされている。

7. なぜ事務部門が要るのか

一対一では、できないこと

医療の原点が、患者と治療者の一対一の関係にあることは、原理的には変わらない。

だが病院の本質的なメリットは、個人の治療者の能力をこえた、総合的な高度の医療サービスの提供にある。多種類の専門職能が有機的に連係し、高額な施設と機器が組み合わさって、初めてそれは可能になる。

経営管理の専門家ではない医師が、これほど複雑な組織診療のシステムを管理運営するのは、至難のことである。ここに、事務部門の存在意義がある。

事務部門の仕事

事務部の職能は、維持的機能と管理的機能に大別される。管理スタッフ職能の中心は、後者である。

各専門職能部門の管理者の協力を得ながら、上位の開設主体や本部機構の決定に沿って、病院組織を運営する。

主な仕事は、院長とともに短期・長期の経営方針を作ること。資金、物財、人員を調達すること。組織を設計すること。運営に必要な手段的要素を配分し、共同使用のルールを作って実施すること。

どれも、近代的な組織体として不可欠な活動であり、原理的には多かれ少なかれ、官僚制の論理に基づく。

事務部の管理的職能は、組織の論理に根ざす管理的権限に支えられている。それは原則として、組織の序列を上から下へ流れる、一元的でフォーマルな統制機能である。一般企業の管理と、本質的には変わらない。

8. 専門職の権限は、なぜ強いのか

倫理とコスモポリタニズム

病院には、一般企業にはない特殊事情がある。だから管理的権限も、企業のようには直接的に働かない。

最も重視すべきは、専門職の論理と権限である。

専門職は一般に、非実利的な価値目標を最大限に実現しようとする、倫理的理想主義を持つ。そして、個別組織の枠組に限局されない、普遍主義的なコスモポリタニズムに裏付けられた、集団自律性を主張する。

簡単にいえば、彼らの基準は、病院の外にある。学会であり、職業団体であり、専門誌である。病院の都合より、専門の基準を重んじる。

権威の格差

健康と生命という絶対的価値をめぐって成立する、医師の倫理的専門性。患者の側の専門的知識の欠如と、専門家への依存性。この二つが、両者のあいだに極めて大きな権威の格差を生む。それが専門職的権限を、いっそう強固にする。

患者が「先生」と呼ぶとき、その呼び方は、権限の構造をそのまま表している。

さらに、病院の活動は、組織末端の専門職の意思決定によって発動することが多い。だから管理的権限は、どうしても専門職的権限に対して、積極的に統制機能を発揮できない。

日本の特殊性

アメリカと違って、日本では医師が病院の組織成員である。専門職的権限の行使の先頭に立つ。非医師の専門的な病院管理者を、組織的に養成供給する制度もない。

だから従来、管理的権限は、専門職的権限に対して、相対的に低い地位に甘んじてきた。

しかし、状況が動き始める。

医療費の増大を抑制しながら、人口構造と社会状況に見合った良質な医療を求める、社会からの期待。コンピュータの導入を契機に、内部管理の合理化に自信を持ち始めた管理スタッフ部門の意欲。この二つが相まって、管理的権限の充実の必要性が、認められ始めた。

それでも、企業の論理ではない

だが著者は、ここで歯止めをかける。

病院は本質的に非営利的組織である。多様な患者のために、多種少量生産ともいえるきめの細かいサービスを提供するには、医師を中心とする専門職の良心的な判断と努力に依存しなければならない。

管理的権限の充実が必要だとしても、企業経営のような能率本位の官僚制の論理を、強行すべきではない。

一方では、専門職の自律性を保障し、モラールを高く保つ。他方では、組織をシステムとして統合的に協働させ、社会資源を効率よく活用する。この二つを両立させる論理と方法が、求められている。

9. 二つの権限の調整

三つの先行研究

著者は、この問題に取り組んだ研究を三つ挙げる。

M・ゴスは、助言的官僚制を基礎とする半官僚機構の概念を出した。上司は命令するのではなく、助言する。専門職は、助言を参考に自分で決める。

H・スミスは、二頭管轄制による両権限の分業の問題点を示した。二つの権限が並立すると、どちらが決めるのかが曖昧になる。

W・ハイデブランドは、病院の性格の違いに応じた、非官僚制的調整方式の類型を提起した。

著者の提案

著者自身も、試論を出している。原則的分業方式である。

専門職活動の内容の管理と評価は、専門職的権限に委ねる。専門職が活動するための手段的要素の使用と、組織の管理は、管理的権限の管轄とする。

何をするかの質は専門職が決め、そのために何を使い、どう配置するかは管理が決める。きれいな分け方だが、実際には境界が争われる。それでも、原則を持つことには意味がある。争点を、力関係ではなく原理で裁けるからだ。

10. 管理者という、はざまの仕事

最適任者

二つの権限の調整は、院長と事務部門の努力だけでは、成功しない。

医師、看護、診療協力部門など、専門職部門の管理者の理解と協力が、絶対に必要である。彼らは、自らも専門職の一員であり、同時に管理者である。二つの論理の境目に立っている。だから調整的統合には、最適任の立場にある。

彼らは一方で、それぞれの専門職活動の内容を直接管理し、集団的自律性の確立をめざしてリーダーシップを発揮する。

その形態は、部門職員の専門職化の程度によって変わる。だが一般的には、上からの一方的な監督的管理は、専門職を対象とする場合には不適当である。部下の主体的な自律性を尊重しながら、必要に応じて助言する形になる。ゴスの助言的官僚制が、その適例である。

非営利の専門職組織におけるリーダーシップについては、規範的組織のリーダーシップを、規範的統制と道徳的服従の組合せとして説明する、エツィオーニの理論が有効である。

二つの顔

他方で、専門職部門の管理者は、事務部に協力する責任も持つ。

病院の全般的・長期的な経営方針の概要。組織目標を達成するうえでの、他部門との機能的関連性。社会資源配分の効率性と、共同使用のルール。これらについて、部下を啓蒙し、管理する。

つまり彼らは、専門職の代表でありながら、経営の伝道者でもある。二つの顔を、同時に持たなければならない。

利益代表に閉じこもると

この役割を果たさず、部下とともに専門的な視野のなかに自らを封鎖し、管理的権限に対して抵抗対立する、専門職部門の利益代表の役割しか演じないと、どうなるか。

近代的な協力調整は、期待できない。両権限のあいだの、次元の低い力関係や、陰湿に歪められた妥協で、組織が運営されることになる。専門職も事務部職員も、モラールが下がる。人間関係も、葛藤の多いものになる。

「陰湿に歪められた妥協」という言葉が、重い。表向きは合意しているが、実態は力関係で決まっている。そういう状態が、どれほど人を疲れさせるか。

ゼネラル・スタッフの不在

もう一つの特徴がある。病院では一般に、企業の取締役会のような、強力なゼネラル・スタッフが、著しく弱体である。

代わりに、事務長と各部の管理者が、院長などトップ経営層の政策的意思決定を補佐することが多い。

この役割を果たすためにも、各部の管理者は、自分の専門性に閉塞することなく、病院組織全般を見渡す総合的視点を、共有する必要がある。

11. 残された課題と、それから40年

三つの宿題

著者は、扱いきれなかった課題を、三つ並べている。

第一に、インフォーマルな関係の研究。組織の分析には、公式の構造と並んで、非公式の側面の研究が不可欠である。医師と看護婦の関係、事務部門と専門職部門の関係にも、多くの非公式な側面がある。とりわけ、患者と病院の各部職員とのあいだには、多様な非公式の関係がある。アメリカでは、コーディルによる精神病院研究など、多くの患者行動研究があるが、日本では極めて乏しい。

第二に、システムとしてのアプローチ。病院を、仕事と情報と人の流れの複合モデルとして捉える視点が、不十分だった。検査機器の高度化とコンピュータの導入は、仕事と情報の流れを変えるだけでなく、人の配置と就労形態まで変える。病院のシステムとしての再編成すら必要になる。

第三に、新しい機能に見合う組織形態の検討。高齢化と医学の進歩で、疾病構造と受療行動が変わり、慢性疾患の比率が高まる。診療科や看護体制の再編が必要になり、リハビリテーションと在宅訪問看護の充実が期待される。在宅訪問看護は、病院が施設内サービスから、地域への派遣サービスに機能を拡大することを意味する。そこでは、他の保健医療機関、行政機関、福祉機関、ボランティア団体との、新しい組織間連係が必要になる。

四十年後

三つの宿題は、今も宿題である。

インフォーマルな関係の研究は、日本ではなお乏しい。電子カルテとDPCで情報の流れは変わったが、仕事と情報と人の流れを統合的に設計する視点は、まだ弱い。在宅訪問看護と地域連携は、地域包括ケアシステムとして制度になったが、病院の組織間連係は、なお試行錯誤の状態にある。

組織の形も、少し変わった。看護部長、薬剤部長、臨床検査部長といった部門管理者は定着した。病院経営の専門家を養成する動きも進んだ。一九九五年には、日本病院機能評価機構による第三者評価が始まり、医療の質を外部から測る仕組みができた。

だが、複合構造は残っている。医師は今も診療科に属し、他の職種は部門に属する。ライン・スタッフの非対称も残る。二つの権限の調整は、いまも現場の交渉に委ねられている部分が大きい。

病院は、誰のものか。

患者のものだ、と答えるのは簡単である。だが組織のなかでは、専門職のものでもあり、経営のものでもあり、それぞれの部門のものでもある。そのどれでもあるから、調整が要る。調整の設計を怠れば、組織は、次元の低い力関係で回り始める。

二つの組織が一つの建物に住んでいる。その同居のルールを、誰が書き、誰が守るのか。四十年たっても、この問いは終わっていない。