長生きする社会で、健康は何を意味するのか

二十世紀の初め、日本人が平均して生きられたのは、およそ四十年あまりだった。それが一九八〇年には、男が七十三年、女が七十九年になる。二〇二三年には男八十一年、女八十七年。百年で、寿命は倍になった。

人類は、これまで一度も経験したことのない社会に入った。子どもが少なく、老人が多い社会。百歳まで生きることが珍しくない社会。この新しい社会で「健康でありたい」と願うとき、私たちが願っているものの中身は、以前と同じだろうか。

1. 人類が経験したことのない社会

一世紀生きるのが普通になった

一九八〇年の平均寿命は、男73.79年、女79.13年。世界でも有数の長寿国である。この十年だけで、男女とも4.4年余り伸びた。十年で四年半という伸びは、一人の人間の人生が、半世代ぶん延びたことに近い。

伸びた理由は、死亡の改善、とりわけ感染症の制御にある。だが、その背景を辿ると、経済成長に伴う保健福祉水準の向上や、保健医療の情報を受け止められるだけの教育水準の向上が見えてくる。寿命という一本の数字の裏に、経済と教育と医療が重なっている。平均寿命は、社会の総合力がにじみ出る指標なのだ。

当時の推計は慎重だった。現在の死亡秩序が続くかぎり、これ以上の伸びはそれほど期待できない。二〇二五年には男75.07年、女80.41年。別のモデルでは男81.64年、女83.83年と見積もられた。結果から言えば、控えめなほうの推計は大きく外れた。

少産少死という新しい人口のかたち

一九八〇年の日本の人口は一億1691万人。一九三五年の6925万人から、半世紀で4766万人増えた。

中身が問題である。十四歳以下の年少人口は2554万人から2753万人へ増えたが、総人口に占める割合は36.9%から23.5%へ下がった。かつては三人に一人が子どもだったのが、四人に一人になった。出生数は219万人から157万人へ、死亡数は116万人から69万人へ。生まれる数も死ぬ数も少ない「少産少死」型へ、人口構造がはっきりと転換した。

「老年の国」の入り口

六十五歳以上の割合は、一九五五年に5.3%。一九八〇年に9.0%になった。一九七五年から八〇年の五年間だけで人口は497万人増えたが、そのうち高齢者は34.4%も増え、比率を7.9%から9.0%へ押し上げた。

国連は、六十五歳以上が七%を超える国を「老年の国」と呼ぶ。日本はその入口を過ぎたところだった。二〇二五年には18.7%になると推計されていた。

この推計も外れた。二〇二四年の高齢化率は29.3%、つまり三人に一人近くが六十五歳以上である。死者が少なく生まれる数も少ないという前提は当たったが、その振れ幅は誰の予想も超えていた。

子どもが少なく老人が多い社会で、どんな理念のもとに子どもを育てれば世代交代が最も円滑に進むか。これは人口学の技術的な問題ではなく、社会の設計思想の問題である。数字は問いを立てるが、答えは書いてくれない。

2. 死に方の地図が塗り替わる

細菌との戦争が終わった

一九五〇年、日本の総死亡のうち、結核、日本脳炎、肺炎、気管支炎、腸チフス、赤痢、寄生虫病といった細菌感染を中心とする群が占めていた割合は35.6%だった。これが一九七七年には7.4%まで落ちる。

代わって上位を占めたのが、がん、心疾患、高血圧性疾患、脳血管疾患という成人病の群で、死亡割合は68.6%に達した。急性伝染病の時代、結核を主体とする時代を経て、一九五一年以降は慢性疾患の時代になった。

三度の転換である。第一の時代、人は細菌に殺された。第二の時代、結核が最大の敵だった。第三の時代、人は自分の生活の中で、ゆっくりと死ぬようになった。

成人病という、人間が作った障害

慢性疾患の原因は、感染症と違って単一の要因では説明できない。だが、その多くが「環境への人間の働きかけによって、人間自身によってもたらされた障害」であることに変わりはない。

並べてみると、その顔ぶれは生活そのものである。都市環境、水、空気、食物の汚染。タバコ、アルコール、薬物への依存。運動をしないで座ったままの生活。安易な自動車への依存。長時間のテレビ視聴。栄養のとりすぎ。家族の支援の弱まり。私的生活に埋没した生活態度。

これらは新しい生活環境が生んだ健康障害の要因である。つまり、豊かになったことが、新しい病気の原因になった。人類が何千年もかけて獲得した便利さが、別の形で首を絞め返してきたわけである。

ダブリンの病院が教えたこと

一九七八年、ダブリン市の教育病院(五百床)で入院患者を調べた調査がある。結果は鮮明だった。三五%はタバコ、二五%はアルコール、その他は薬、事故、肥満、誤った食習慣が入院の原因だった。入院患者の六割が、好ましくないライフスタイルに基づく健康破綻だったのである。

これは「ライフスタイル病」と呼ぶほかない性格のものだ。病院のベッドの六割が、生活の形によって埋まっている。だとすれば、医療の入口で待っていても間に合わない。手前で止めなければならない。

だが、慢性疾患の予防に成功した例は、当時まだ少なかった。人間の手で作り出した多面的な危険要素を取り除くには、治療中心の医療から、地域社会を基盤とした健康教育を中核とする包括的な健康管理体制へと、仕組みごと変える必要がある。

3. 医療の向きが変わる

治す医療から、暮らしを支える医療へ

先進国共通の課題は、人々の日常行動をいかに望ましい方向へ水路づけるか、というものになっている。水路づけという言葉が少し強引に響くなら、環境を整えて自然に流れるようにする、と言い換えてもいい。

とりわけ問われたのが、高齢者である。人生の統合期として特徴づけられる時期を、できるだけ良好な健康状態のまま、しかも生活の質を高めながら過ごすにはどうすればよいか。二十一世紀を見据えた課題として、これが中心に置かれた。

高齢者を「第二級の市民」にしない

ここで著者は、はっきりと踏み込む。高齢者を一律に老人扱いせず、日常生活の各段階で健康によい行動を引き出すことが基本だ、と。そして、高齢者を病弱で能力の劣った第二級の市民と見るかぎり、合理的な健康・福祉プログラムは成り立たない、と言い切る。

理由は単純である。高齢者のニードは多様で、しかも高度なのだ。画一的な「お年寄り向け」の情報では届かない。基本的で専門化された情報を提供できる水準の技術と訓練を備えたスタッフが、適切な助言をする必要がある。

この一文は、四十年後の言葉でいえばエイジズムの批判である。年を取った人を「かわいそうな存在」として扱う態度は、親切の顔をして、その人の能力と意欲を削ぐ。

「燃えつき」という副作用

現場の苦しさにも、著者は目を向けている。高齢者に対しては、現在の医療水準では成果が期待できないものが多い。何を教えても駄目だ、時間の無駄だという不満がたまり、そこに情緒的な疲れが加わって、保健医療従事者が「燃えつき症候群」に陥る場合が多い。

燃えつきは、一九七四年に提唱されたバーンアウトの訳語である。対人援助の仕事に特有の消耗で、燃え尽きるのは意志が弱いからではない。成果が見えにくい仕事を、成果を求められながら続ける構造が、人を削る。

歩ける、排泄できる、ぼけない

では、目標をどこに置くか。著者はこう整理する。

可能なかぎり施設や入院を避け、独立した生活ができるよう活動期を延ばすこと。これが第一目標である。慢性疾患がある場合は、それによる活動制限と不満を最小にするコミュニティ・サービス・プログラムを進める。死に至る病気の場合は、身体的・精神的ストレスを減らし、家族からの支援と、家族への支援を確立する。

そして、日常生活の最低条件を三つに絞る。歩けること、排泄ができること、精神的障害がないこと。このいずれかが満たされないとき、誰がどのようにケアするのか。日本では、ここが特に深刻な問題になる、と著者は指摘する。

この三条件は、現在の介護の現場で使われるADLやIADLの考え方にほぼ重なる。抽象的な理念ではなく、測れる条件に落とす。その姿勢が、この章の実務感覚である。

「活動期を延ばす」という表現にも、後の時代の響きがある。平均寿命ではなく、自立して生きられる期間を政策の目標にする。今日でいう健康寿命の発想であり、二〇〇〇年以降の介護保険や地域包括ケアシステムは、この目標を制度に翻訳したものと見ることもできる。

4. 「健康」という言葉の中身

語源は「全体」

健康という言葉は、全体性、健全性、傷害がないことを意味する語に由来する。英語の health が「全体」を意味する古い語に遡るのと同じ構造で、壊れていないこと、欠けていないことが、そもそもの意味だった。

だから、調和を保ち、均衡を保っていることが、健康を構成する要素として重視されてきた。全体性も調和も、いまは人間と環境の相互作用のもとで捉え直されている。生活の質がよりよい状態にあること、それが健康の成立条件だというわけである。

十の顔を持つ概念

健康の捉え方を並べると、その多様さがよくわかる。全体性・健全性。疾病や苦痛からの自由。適応、バランス、均衡。良好な状態。一定の健康水準。人間と環境の相互作用。社会的役割の遂行と活動性。生活の質。権利としての健康。主観的な健康観。

十の顔が並ぶ。抽象的に静的に定義するのではなく、相対化し、多様性を重んじる方向が強まっている。とくに健康権と主観的な健康観を強調する立場は、疾病像の変化を踏まえた新しい潮流だ。

定義が難しいのは、民族や社会文化的な条件によって、健康の捉え方が違うからである。ある文化では「病院に行かないこと」が健康であり、別の文化では「社会の中で役割を果たせること」が健康になる。普遍の定義を立てようとすると、必ずどこかが零れ落ちる。

デ・ルダーの五段階 — 予言は当たったか

文明の推移とともに健康像が変わることは、マクロにはっきりしている。今世紀の前半、ドイツのデ・ルダーは健康障害の推移を五つの段階で予測した。

①消化器伝染病を中心とした社会。②呼吸器系伝染病を中心とした社会。③高齢化現象による健康障害を中心とした社会。④複雑な社会的要因に基づく健康障害を中心とした社会。⑤精神障害を中心とする社会。

現代は③と④の時期に来ている、と著者は見る。交通事故、環境の悪化による「ヒト」としての特性をも脅かす健康障害、そして競争的でストレスの強く、不確定な要素を含んだ管理的社会における人間存在のあり方。これらが重要な健康問題になっている。

五段階説の恐ろしさは、その順番にある。社会が豊かになり、医療が進むほど、健康障害は身体の外へ、そして心の内側へと移動していく。最後に残るのが精神障害だという見立ては、単なる悲観論ではない。身体の病気を減らすことに成功した社会が、次に何に苦しむかを、先に言い当てている。

5. WHOの定義が変えたもの

三つの良好状態

健康観の変化を最もわかりやすく示すのが、WHOの定義である。健康とは「身体的・精神的および社会的に完全に良好な状態であって、単に疾病がないとか虚弱でないというだけではない」。

それまで健康は、身体の話、あるいは身体と心の話だった。そこに「社会的」を持ち込んだのが、この定義の革新である。社会的に良好な状態を概念に取り込んだことで、集団の健康を「生活」というレベルで理解できるようになり、健康と福祉が一つの概念として統合された。

定義に残った空白

だが、この定義にも空白がある。著者は二点を突く。

第一に、人間と環境の相互作用のもとで、生活の質をどう位置づけるかが論じられていない。三つの良好状態は、それぞれ独立に存在するわけではない。相互に切り離せず、調和し、関連していなければならない。第二に、「完全に」という語の重さである。三つの側面がすべて完全に良好な人など、現実にはほとんどいない。

そこで著者は、こう置き直す。三つの側面が相互に関連し、個人の置かれた状況のもとで最大限に良好な状態にあるなら、その人は健康、すなわちポジティブ・ヘルスである、と。

車椅子の人の「身体的に健全」

この考え方を、著者は高齢者で具体化する。

社会的に良好でも、身体的に良好でない人もいる。身体的には良好でも、社会的・精神的に良好でない人もいる。自分の能力を出し切れないことすらある。

たとえ車椅子を使っていても、その生活のもとで能力が完全に活用され、快適な状態にあると本人が判断するなら、その人にとっては身体的に健全だといえる。身体の動きが「制約」されていることと、その制約を別の方法で解決していることは、区別して考えなければならない。

この区別は、後に障害学が主張する「障害は個人の身体ではなく、環境との関係で生まれる」という考え方に近い。段差があるから車椅子は障壁になる。段差がなければ、車椅子は移動の手段でしかない。

ジョーンズ卿の但し書き

ただし、この議論には落とし穴がある。「本人が快適だと判断すれば健康」を突き詰めると、環境整備の責任が個人の主観に吸収されてしまう。段差をそのままにして、工夫して暮らしているから健康です、で済ませてよいはずがない。

著者はそこを外さない。元オーストラリア医師会長のジョーンズ卿の定義を引く。「健康は各人の年齢に応じて、かつ環境に内在する経済的条件において到達可能な高度の身体的・精神的ならびに社会的安寧である」。

到達可能な水準は、環境が決める。年齢に応じた基準で測る。この但し書きがあるからこそ、ポジティブ・ヘルスは現実的になる。高齢者の個人差は非常に大きく、身体上の良好状態を画一的に基準化することは不可能だ、という指摘とも噛み合っている。

6. 健康は誰の責任か

健康権という理念

人類は、病気のケアと貧困者の救済に対して、一つの基本理念を形成してきた。それをコミュニティの責任のもとで解決しようと努力してきた。この営みが、近代社会を特徴づける医療と社会保障の体系につながった。

今日では、すべての人が健康であるべきだという健康権の理念が、生存権と不即不離の形で問われるまでになっている。健康でいられるかどうかが、生まれや収入で決まってよいはずがない。そう考えるのが近代の到達点である。

セルフケアの再評価

一方で、個人と家族の責任の重要性が、セルフケアの見直しという形で注目されてもきた。医療費が膨らみ、慢性疾患が増えれば、すべてを制度で抱えるのは難しくなる。自分でできることは自分でする。その発想には、現実的な根拠がある。

しかし、著者は責任の範囲を広げる。医療の場における個人の責任は、自分の健康への責任だけではない。他者の存在と他者の健康に対しても責任を負う、と。

自分の健康は、自分たちの健康

生活の基本的単位は家族である。家族生活は、親として、子として、主婦として、職業人として、さまざまな役割を遂行することで成り立つ。そして家族の全成員の役割は、自分と他の成員に対して、分けることのできない形で相互に責任を分担している。

だから、自分の健康を守ることは、実は自分たちの健康を守ることになる。健康の相互責任性は、健康権の概念に内包されている。

この論理は、感染症の時代には直感的に理解しやすかった。自分が罹れば家族に移る。だが慢性疾患の時代にも、同じ構造がある。誰かが倒れれば、介護も家計も役割も、家族全体に波及する。健康は個人の資産ではなく、世帯の共有財産なのだ。

決定能力を増強する

そこで、今後の保健活動、とくに健康教育の目標が定まる。個人・家族・コミュニティの良好状態に関わる決定能力を増強するプロセスに、重みが移る。

順序が大切である。科学的基準に基づいて、すべての人が健康の価値の重要性を学習する。そのうえで、自由意思に基づく行動の変容をすみやかに促す。価値を押しつけて従わせるのではなく、判断する力を育ててから、選ばせる。保健医療従事者には、住民からの問題提起に柔軟に対応できる支援システムを整えておくことが求められる。

7. 保健行動という、見えない仕事

健康な人も、病人も

保健行動とは、ここではこう定義される。人々が健康であるという自信をもち、不必要な不安感をもたないで、早い時期から病気の予防をめざして健康増進のための行動をとり、疾病時にも適切な行動をとること。

健康な状態から、自覚症状のない病気、症状のある病気、診断、治療、予後へ。この経路のどこにいても、適切な行動が要る。健康なときの行動も、病気のときの行動も、同じ「保健行動」の一部だという視点が面白い。健康教育は、病人だけを対象にするものではない。

保健行動を強める条件は二つある。まず、健康のために適切な行動をとることが重要だと人々が認識し、個人としての責任を確認すること。次に、その行動が容易に実行できるよう、社会資源を整備・充実すること。各資源は無秩序に競合せず、有機的に関連し、使いやすい状態にしておく。

順序に注意したい。認識してから、資源を整える。資源がなければ、認識だけが空回りする。

シートベルトはしないのに、飛行機ではする

ところが実際の生活では、健康の価値を常に高く置いているとはいえない場面が多い。喫煙、飲酒、過食、運動不足、美容のための食事制限。いずれも健康には好ましくない行動である。

もっと面白い例がある。自動車のシートベルトは着けない人が、飛行機のシートベルトは客室乗務員のアナウンスに従って着ける。同じ人なのに、行動が変わる。理由は威信である。飛行機では「そうするものだ」という規範が強く、自動車では弱い。危険の大きさは自動車のほうが大きいのに、行動は規範で決まる。

人は特定の価値、快楽、目的のために、健康の維持という目標を無視しがちである。だから、好ましい保健行動の確立は、個人が問題解決に対して責任ある態度をとれるようにするところから始めねばならない。

狭義の医学では、この領域を扱いきれない。日常行動からもたらされる疾病の予防を適切に指示する行動医学が、まだ十分に発達していなかったからだ。先進国における個人の健康問題は、不幸にも個人自身の手の中にある。

8. 七つの習慣と四つのスローガン

ブレスロウのリスト

カリフォルニア大学のブレスロウ教授らの調査が、健康の維持習慣に光を当てた。七つの基本的な習慣のうち、全部または六つを実行している人は、スコアの低い人に比べて健康状態が良好で、死亡率も低い。

七つとは、①毎日七〜八時間の睡眠、②朝食を欠かさない、③間食をしない、④適切な体重を保つ、⑤規則的に運動する、⑥過度の飲酒をしない、⑦タバコを吸わない。

この調査は一九六五年にカリフォルニア州アラメダ郡で始まった追跡研究で、後に「ブレスロウの七つの健康習慣」として広く知られるようになる。注目すべきは、どれも特別なことをしていない点だ。薬も、特別な食品も、高価な器具も要らない。当たり前の生活を、当たり前に続ける。それが寿命と健康状態に効く。

適切な体重は、他の六つと性格をやや異にする。栄養摂取行動を示す指標だからだ。指標のとり方については、食事や飲酒の内容や方法を含めて批判もある。だが、不健康な習慣を持つ人が加齢とともに急速に健康状態を低下させることは、はっきり示された。

イギリスの四つのスローガン

イギリスでは、健康教育活動を統一的に行う健康教育会議が、四つのスローガンで運動を展開した。「もっと運動をしよう、バランスのとれた食事をしよう、タバコをやめよう、お酒をやめよう」。

七つを四つに絞ったのは、伝えるためである。行動を変えるには、リストの網羅性より、メッセージの単純さが効く。早期の健康診断と効果的な健康教育が結びつけば、健康維持習慣の意義はさらに強まる。

ただし、生活様式の急激な変化は、一見簡単に見える保健習慣の実行に、さまざまな障害を持ち込む。夜勤のある職場、深夜まで開く店、一人分を作りにくい食材、歩く距離が設計されていない街。意志の問題に見えるものが、実は環境の問題であることは多い。

未成熟な死を避ける

健康な生活を維持し確立すれば、未成熟な死を避け、生命を長らえ、生活の質を改善できる。そのために、人は自分自身だけでなく、社会的にも政治的にも、個人の能力と責任が大切だと認めはじめてきた。

社会的にと政治的に、という部分が重要である。個人の努力だけでは届かない領域があると、著者も認めている。健康教育は個人に語りかけるが、その言葉が届くためには、社会の側の整備が要る。

9. タバコという手ごわい相手

五つの「予防が遅れる理由」

今日解決を迫られている問題は、人間の行動と直接関わるものが多い。喫煙と肺がんのように因果関係がはっきりしているもの。肥満と運動不足のように関係がありそうだが確定的でないもの。精神疾患のように証拠は少ないが行動上の影響が重要と考えられるもの。

だから、人生の早い時期から正しい保健行動を習慣化すれば、かなりの疾病を予防できるはずだ。それでも予防活動は遅れがちである。理由は五つある。

①疾病の要因がはっきりしない(乳がんなど)。②原因がわかっても技術的に複雑(マラリアなど)。③費用がかかる(事故・職業性疾患など)。④要因が多く関連が不明(心血管疾患など)。⑤予防に行動の変容が伴うため、新しい行動の導入に抵抗がある(肺がんなど)。

喫煙は⑤に属する。原因はわかっている。技術も難しくない。費用もかからない。それなのに進まない。残る障害は、人の行動そのものである。

性差という日本の特徴

「喫煙かそれとも健康か、それはあなた自身の選択です」。WHOをはじめ多くの機関が、このスローガンのもとで禁煙キャンペーンを展開した。日本でも、肺がんによる死亡が無気味な勢いで上昇し、保健衛生上の重要問題になっていた。

加えて、喫煙者は自分で好ましくない汚染曝露環境を作り、非喫煙者を巻き込んで障害を与える。保健行動上の由々しい問題である。受動喫煙という言葉が広く使われるようになるのは、一九八一年に平山雄が「夫の喫煙と妻の肺がん」の疫学調査を発表してからのことだが、この章はすでにその問題を「煙に巻き込む」という表現で捉えている。

数字が時代を映す。一九七八年、成人男子の74.7%、女子の16.2%がタバコ人口。イギリスは男子46.5%、女子42.8%。日本は諸国と比べて、顕著な性差があった。男性の四人に三人が吸い、女性は六人に一人。この差は、喫煙が「男の作法」として社会に埋め込まれていたことを示している。

現在、日本の喫煙率は男性25%前後、女性6%台まで下がった。四十年で、男性の喫煙率は三分の一になった。肺がんは一九九八年に日本人のがん死亡の首位となり、受動喫煙対策は二〇一八年の健康増進法改正を経て、二〇二〇年四月から屋内原則禁煙になった。

やめられない理由は、意志の弱さではない

喫煙に至る過程は、単一の原因と結果では説明できない。社会環境、成熟の問題、欲望達成のための選択方法を、視野に入れておかねばならない。

タバコが身体に悪いから好きでもやめる人と、悪いけれど好きだからやめない、やめられない人がいる。この差を、意志の強弱で片づけるのは簡単だが、正確ではない。

タバコは新世界から旧世界へ持ち込まれたものの一つである。長い歴史のなかで強い政治的圧力を受けたこともあったが、圧力が強ければ強いほど、逆に浸透していったという事実がある。禁止は、しばしば普及の促進剤になる。

やめるのが難しいのは、社会が喫煙習慣を容認しているからだ。加えて、公衆衛生活動は支持するが、個人の市民生活にまで介入すべきでないというイデオロギーの存在も無視できない。健康のためにどこまで踏み込んでよいのか。この線引きは、喫煙に限らず、すべての保健行動につきまとう。

先に禁煙したのは医者だった

それでも、少なくともティーンエイジャーや児童がタバコを吸わないよう、地域ぐるみで教育することが基本になる。社会全体をその方向に進めねばならない。

興味深い事実がある。イギリスの医師は、一般大衆より二十年早く禁煙を実行した。アメリカでも、医療関係者が一九五〇年代にタバコ離れを始め、一般大衆は十年後の一九六〇年代から同じ現象が起きた。中流階級よりエリート層で、最も早くタバコ離れが起きた。

知識を持つ人から先に変わる。そして、その変化が社会に伝播するまでには、十年から二十年かかる。健康教育の効果を測るとき、この時間差を忘れてはならない。

WHOは、医療機関では指定場所以外禁煙とすること、労働の現場では非喫煙者の同意なしに吸わないこと、公共交通機関や公共の場で禁煙場所を拡大すること、禁煙場所を明示して徹底すること、子どもを喫煙者に近づけないよう配慮することを勧告した。

フランスでは一九七五年末から禁煙運動が始まり、新聞を例外としてラジオ・テレビ・映画・劇場でのタバコ広告を禁止した。この結果、七六年には三%ほど喫煙者が減った。後にヴェイユ法と呼ばれるこの法律は、広告規制という手法の先駆けになった。

禁煙には、政府・地域社会・個人からの積極的な働きかけが要る。今日の健康問題は、実際的アプローチによってのみ解決が可能になる。地域住民も、生活上の不満や不安、生活の向上へのニーズを、公的機関だけでカバーできるとは考えていない。医師会などの専門家集団の支援のもとに、住民の参加をより積極的に進めねばならない。地域の特性を生かした住民参加による地区組織活動の新たな展開が、問われている。

10. それでも残る問い

この章が描いたのは、長生きする社会の光と影である。

光の側から言えば、人はかつてないほど長く生き、多くの病気から守られるようになった。影の側から言えば、その長生きを支える生活そのものが、新しい病気の原因になった。医療は治す技術として始まったが、いまは暮らし方に介入する仕組みになりつつある。

残った問いは三つある。

第一に、健康をどこまで個人の責任にするのか。責任を認めなければ行動は変わらない。だが責任を強調しすぎれば、環境の不備が個人の怠慢にすり替わる。著者は相互責任という言葉で均衡を取ったが、その均衡は今も危うい。

第二に、良好な状態をどう測るのか。「完全に良好」は測れない。「到達可能な高度」なら測れるが、その到達可能な線は誰が決めるのか。基準を決める権力の問題が、ここに残る。

第三に、長生きすることと、よく生きることのどちらを目標にするのか。平均寿命は延び続けたが、自立して生きられる期間との差は、およそ十年ある。この十年をどう扱うかは、医療の問題であると同時に、家族と地域と財政の問題である。

タバコの歴史が教えてくれるのは、行動が変わるには時間がかかるということだ。医者が先にやめ、一般市民が続くまでに二十年かかった。同じことが、食事や運動や睡眠についても起きている。知識は先に届き、行動はゆっくり追いつく。その遅れを短くするのが、健康教育の仕事である。

健康という言葉の語源は「全体」だった。欠けていないこと、壊れていないこと。だが長生きする社会では、全体であることの意味が問い直されている。体が全部動くことではなく、自分の人生の中で、できることが最大限に生かされていること。そう考えるなら、健康は状態ではなく、暮らし方の問題になる。