一九五五年、日本の人口一千人あたり、病気を持つ人は37.9人だった。一九八一年、その数は130.5人になる。3.4倍である。
日本人は、四半世紀で三倍以上病気になったのだろうか。答えは「はい、そうとも言えるし、そうではない」である。数え方が変わったのではない。病気の中身が変わったのだ。そして、その中身の変化は、そのまま社会の変化の写し絵になっている。
1. 病人は3.4倍になったのか
ものさしとしての有病率
厚生省の国民健康調査は、一定の日に「過去数日の間に病気やけがで体調を崩したか」を聞き取る。これを有病率といい、人口千対で表す。病院にかかったかどうかではなく、病気を持っているかどうかを測る点が、後で出てくる受療率との違いになる。
この数字が、一九五五年の37.9から一九八一年の130.5へ、3.4倍強に増えた。これが「疾病構造の変化」の正体である。
32倍になった病気、3分の1になった病気
内訳を見ると、変化の形がはっきりする。
慢性疾患の典型とされる循環系の疾患は、1.35から43.3へ。実に32.1倍である。筋骨格系と結合組織の疾患は1.5から14.0へ9.3倍。消化系の疾患は6.5から18.3へ。
その一方で、感染症および寄生虫症は7.7から2.3へ減った。三分の一以下である。
同じ四半世紀の間に、ある病気は32倍になり、ある病気は3分の1になった。増えたものと減ったものを並べると、時代の輪郭が見えてくる。細菌との戦争に勝った結果、戦場が変わったのだ。
呼吸系の疾患も増えているが、その中身は主として急性上気道感染、つまりかぜである。しかも大都市ほど多い。かぜが増えるのは、人が密集するからだ。都市化の副作用が、こんな形でも数字に出る。
数字を押し上げたのは誰か
この増加を、医学の進歩のせいだけにはできない。抗生物質が感染症を減らし、ME機器が手術を変え、医療保険が受診を容易にした。それは確かである。だが、3.4倍という規模を説明するには足りない。
決定的なのは人口の高齢化である。全体で3.4倍なら、高齢者ではもっと増えているはずだ。実際、七十五歳以上では70.8から498.5へ、7.0倍になっている。逆に十五〜二十四歳では25.0から38.3で、1.5倍にとどまる。
つまり、日本の「病人」が3.4倍になったというのは、正確には「病人の多い年齢層が3倍以上に増えた」という話である。病人が増えたのではなく、病人になりやすい人が増えた。この区別をしないと、統計はすぐに誤読される。
2. 死因というもう一つの地図
七割を占める成人病
健康水準を最も確実に示すのは、死亡の統計である。一九五五年、成人病と呼ばれる群による死亡は、全死亡の47.2%だった。ほぼ半分である。これが一九八〇年には69.4%、つまり七割になった。
逆に、感染症・寄生虫症・インフルエンザ・肺炎・気管支炎といった群は20.4%から7.6%へ減った。妊産婦死亡や先天異常、出産時損傷も減っている。
人が死ぬ理由の半分が「細菌」だった時代から、七割が「自分の生活と加齢」になった時代へ。二五年で、死因の地図は塗り替えられた。
余命を7年奪う病気
この変化の帰結が、平均寿命の伸びである。一九八四年には男が約七十四歳、女が八十歳強になり、男女とも世界一になった。
では、残っている病気をなくせば、あとどれだけ生きられるのか。一九八一年の状況で計算すると、男は悪性新生物で3歳、脳卒中で2.3歳、心疾患で1.9歳、合わせて7.2歳の余命延長が見込める。女は脳卒中2.4歳、がん2.4歳、心疾患1.9歳で、約6.7歳。
この数字は、裏返して読むと重い。いま日本人は、この三つの病気のために、7年分を余分に死んでいる。しかも、その7年は、生活習慣と高齢化に由来する。避けられる死と、避けられない死が、同じ袋に入っている。
3. 産業構造が病気の形を変えた
48.3%から10.9%へ
一九五〇年、日本の就業者の48.3%は第一次産業にいた。一九八〇年には10.9%になる。第二次産業は21.9%から33.5%へ、第三次産業は29.0%から55.4%へ増えた。
この変化は、単に職業の分布を変えたのではない。肉体労働の比重を下げ、都市の賃金労働者を増やし、そして農山村の高齢化を加速させた。若者が都市へ出れば、村に残るのは高齢者である。高齢者が増えれば、循環系の疾患が増える。
病気の地域分布は、産業構造の地図と重なる。これは比喩ではない。同じ国内で、就業構造の違いが有病率の違いとして現れるのだ。
都市のかぜ、農村の循環器
循環系の疾患は、農村部で多い。年齢的要因が強く働いている。高血圧性疾患を抱える高齢者が、農山村に集中しているからだ。
呼吸系は逆で、都市規模が大きいほど多い。こちらは年齢の影響が小さく、乳幼児や若年層の有病率を押し上げる。大気汚染の関与も考えられるが、因果をはっきりさせるには分析が足りない、と著者は慎重に留保する。
もう一つ、都市と農村の差には、感度の違いがある。都市の住民は疾病に対して敏感に反応する。敏感さは、有病率と受療率を上げるが、同時に早期発見・早期治療にもつながる。定期健診の疾病発見率が鉱業や農林水産業で高いのは、このことと無縁ではない。病気を見つける力も、社会の側の条件で決まる。
職場という現場
労働の現場を見ると、別の姿が現れる。全産業の死傷者数は、一九六一年の48万余件をピークに減り、一九八一年には31万件になった。最多は建設業の40%、次いで製造業の20%。
業務上疾病千人率では、鉱業が11.6で、二位の貨物取扱業2.8を大きく引き離す。炭鉱という職場は、死と病気の両方を引き受けていた。
定期健診の疾病発見率は、一九五五年の32.1%から一九七〇年頃に5%まで下がり、一九八〇年には8.8%へ戻る。結核発見率は3.1%から0.2%へ。特殊健診の有所見率は14%から2.5%へ下がった。職場の衛生状態は、確かに改善した。
道具が病気をつくる
だが、すべてが良くなったわけではない。
振動工具の取扱業務者の有所見率は、一九七〇年の9.8%から一九七六年には18.4%へ上がった。チェーンソーや削岩機の振動で指先の血行が障害される、振動病(レーノー氏病)である。一九八〇年には11.5%に下がるが、これは対策が効いたというより、工具そのものが変わった面が大きい。
じん肺はもっと根深い。一九六〇年に6.4%だった有所見率は、その後も高止まりし、一九八〇年には16.3%に達した。診断精度が上がったこともあるが、粉塵を吸い続ける職場が残っていたということでもある。
生産工具の開発と導入、そして診断の確度。この二つが疾病率を動かす。つまり、職業病の統計は、そのまま技術史と診断技術史なのである。新しい道具は、新しい病気を連れてくる。
4. 高齢化という重力
75歳以上は7倍
有病率を左右する最大の因子は、やはり高齢化である。全体の3.4倍に対し、七十五歳以上は7.0倍。この二つの数字を並べるだけで、増加の主因がどこにあるかは分かる。
第二の問題は、高齢者自身の有病率が上がっていることだ。高齢化という生理的な現象が、集団として表出している。そこに社会・経済的な影響が重なる。著者はこの二つを分けて見よ、と言っている。
1973年の制度が数字を動かした
一九七三年、老人医療の無料化が始まった。これが有病率にも受療率にも影響したことを、著者は見落とさない。
制度が変わると、数字が動く。七十歳以上の受療率は、一九七三年に前年比36.6%という未曾有の上昇を記録した。一九七二年の22.4%上昇と合わせると、二年で一気に跳ね上がったことになる。この上昇によって、高齢者の「有病率に対する受療率の割合」が、ようやく半数に達した。
つまり、それ以前の高齢者は、病気があっても半分以上は受診していなかった。無料になった途端に受診が始まった。受療行動を抑えていたのは、病気の重さではなく、財布だったのである。
史上最高の年のカラクリ
一九八一年の有病率130.5は、史上最高だった。理由を厚生省は三つ挙げている。
一つ、一九八〇年の調査は調査員が国勢調査と重なるのを避け、インフルエンザが本格流行する前の九月に実施された。二つ、今回は例年どおり十月だったので、二年分の増加が一挙に現れた。三つ、人口高齢化の影響。
一九七二年の130.2も、調査が例年より一カ月遅れて十一月に行われたことが大きい。数字は、測る時期でも動く。統計を読むときは、その数字が「いつ、どう測られたか」まで見なければならない。
5. 受療行動という発明
病気であることと、病人であること
人が病院に行く行動を、著者は「受療行動」と呼ぶ。ただし、この言葉はまだ広く承認されていない、と正直に断る。代わりに置かれるのが、保健行動と疾病行動という対の概念である。
疾病行動とは、病気になったときに生じ、病気に関連した特徴的な様式を持ち、回復するか死ぬかで解消される一連の行動である。回復への欲求に動機づけられ、その様式は集団の文化によって規定される。個性として表れ、症状によっては家族や近親者にも影響する。
ここには、重要な区別がある。病気であること(disease)と、病人であること(illness)は違う。体温計が示す事実と、その人が「自分は病人だ」と振る舞うことは別だ。この区別を体系化したのが、アメリカの医療社会学である。一九五〇年代にパーソンズが「病人の役割」を論じ、一九六〇年代にメカニックが「疾病行動」という概念を整理した。本章の用語は、その流れの上にある。
誰が病人になるかは、身体が決めるのではない。社会が決める。この視点が、受療行動の分析の出発点になる。
四つの要因
著者は、疾病行動の構造を四つの要因で整理する。
第一に、政治・法制的要因。社会体制が個人の行動を基本的に規定し、他のすべてを決める。保健医療制度が定まれば、サービスの供給状況が左右され、利用の難易が受療行動に反映する。
第二に、保健医療供給の要因。農村は高齢化が進み有病率も高いはずなのに、都市のほうが受診率が高い例が少なくない。医療機関と交通機関が整備され、利用に慣れているからだ。
第三に、経済的要因。国民皆保険によって、医療費負担による抑制はかなり弱まった。だが、差額ベッド代、付添婦料、在宅療養の保険外負担は軽視できない。受療を抑える力は、消えたのではなく、姿を変えた。
第四に、個人・社会・文化的要因。個人の意識と、家族・学校・職場・地域の規範や慣習である。健康管理の不全から罹患し、受診が遅れて重症化する例はよく見聞する。職場や周囲に気兼ねして受診を抑え、悪化させることも少なくない。
病識という鍵
四つの要因が外側から作用し、内側の要因と絡み合って受療行動が決まる。他の行動と違うのは、病識、つまり自分の傷病や症状に対する認識の度合が、決定的に効くことだ。
同じ痛みでも、加齢だから仕方ないと片づける人と、これはおかしいと受診する人がいる。この差は、性格の問題に見えて、実は文化と教育と職業と周囲の視線でできている。
だから著者は、疾病行動と対になる保健行動を育てよ、と言う。病気を予防する欲求、健康を増進させる欲求、そしてそれに伴う行動を普及させること。受療行動を論じることは、結局、受療しなくて済む行動を論じることに行き着く。
6. 病院に行く理由は、病気だけではない
受療率は天気と不況で動く
一九五五年から一九八〇年にかけて、有病率は2.9倍強に増えた。だが受療率は約2.1倍で、伸びが低い。有病率に対する受療率の割合を計算すると、87.1%から62.1%に下がる。
病人は増えた。しかし病人が病院に行く率は下がった。増えた病人の多くが、自覚症状の乏しい慢性疾患の高齢者だったからだ。彼らは「病人」として数えられるが、入院も手術も要らない。病気の質が変われば、受療の形も変わる。
もっと露骨な例がある。受療率が激減した年は、医学の理由では説明できない。
一九七一年、日本医師会が保険医総辞退に踏み切った。医師が保険診療を拒否したので、患者は激減した。一九七二年は調査当日が悪天候で、患者の出足が鈍った。一九七四年は石油ショック後の不況。一九八〇年も不況の影響が強い。
病気の量は、需要の量ではない。受療率は、医学の進歩の関数ではなく、制度と経済と天気の関数でもある。
都会の人のほうが病院に行く
都市のほうが受診率が高い、という事実も示唆的である。都市は人口構成が若く、有病率が低いはずなのに、受診率は高い。
理由は三つ重なっている。医療機関が多い。交通機関が発達している。そして、利用に慣れている。三つ目が効いている。慣れは、行動の閾値を下げる。少しでも気になれば受診する文化が、都市にはある。
保険医総辞退の年
先ほどの一九七一年を、もう少し見ておきたい。この年、受療率も患者数も激減した。翌年は天候、その次は不況。三年連続で、医学と無関係な理由によって受療が動いた。
一一年間の受療率の変化を見ると、6977から6855へ1.7%の減少。この間に男性は3.3%減ったが、女性は0.3%減にとどまる。女性の受診率は一九六六年以降、一貫して高い。
著者はこれを、年齢構成だけでは説明できないとする。戦後の混乱期を過ぎ、安定から成長へ向かうなかで、多くの女性が受療の制約から解放された影響を、軽視してはならない、と。受診を妨げていたのは、経済的な事情だけではなかった。社会的な事情もあった。女性が自由に病院に行けるようになるまでに、戦後二十年かかったということである。
7. ベッドが入院をつくる
正相関という不都合な事実
ここが、この章で最も鋭い部分である。
人口一万対の病床数と、人口一万対の在院患者数は、実にきれいな正相関を示す。ベッドが多い県ほど、入院患者が多い。
医学が進歩しているのに、入院患者が増えるのは矛盾している。説明の一つは高齢化で、高知県などの例から肯定できる。しかし、それだけではない。病床があるために入院患者が多くなる、という実態が否定しがたい、と著者は書く。
これは後に、医療経済学で「ローーマーの法則」と呼ばれる現象である。作られたベッドは埋まる。需要が供給を生むのではなく、供給が需要を生む。病院を建てれば、そこに入る患者が現れる。この章は、その法則を日本の都道府県データで示してみせた。
病院が老人ホームになるとき
さらに著者は、数字の裏の風景を描く。
老人医療や国保の入院受診件数と、入院一件当たりの費用額は逆相関にある。入院費が高いと入院が減り、安いと増える。一件当たりの日数と費用額も逆相関で、日数が短いと高く、長いと安い。普通に考えれば、長く入院するほど重症で高額になるはずだ。
ところが老人病院には、その一般傾向を離れた独特の性格がある。著しいのは「老人ホーム的色彩」である。医療が必要だから入院しているのではなく、行き場がないから入院している。これが社会的入院である。
だから著者は、問題の所在を移す。これは受療行動の問題ではなく、福祉政策と医療制度の根本に関わる、と。目の前の行動を、制度の設計へ読み替える。この一手で、章の射程が一気に広がる。
現在から見れば、この指摘は正確だった。二〇〇〇年に介護保険ができ、二〇一四年の地域医療構想は病床の機能分化と削減を政策の柱に据えた。ベッドを減らし、介護と在宅へ移す。四十年かけて、日本はこの章の宿題に取り組んできたことになる。
8. 91%は受診し、0.4%は治療しない
治療方法の地図
病気の人がどう治療するかを見ると、病院・診療所で受診した総数は91.0%。循環系の疾患が98.2%、泌尿生殖系が99.4%で最も高い。
一般入院は総数で7.7%。これに対し、損傷および中毒は14.2%で最も多い。けがは待てないからだ。緊急性が、入院を決める。
通院治療は総数80%、循環系は90.7%。歯科は約95%が受診する。按摩・鍼・灸は意外に少ないが、筋骨格系の疾患では7.8%を数える。買薬は6.3%で、うち急性上気道感染が約20%で最多。「治療しない」は0.4%にすぎない。
0.4%という数字は、考えてみると不思議である。病気やけがを自覚しながら、何もしない人が、二百五十人に一人しかいない。日本人は、よく医者に行く国民なのである。
床に就かない人、仕事を休まない人
過去一年間に全く床に就かなかった人は78.1%。二十五〜四十四歳では84.4%で最高になる。七十五歳以上では60%を切り、床に就く日数も長くなる。加齢による生理的現象ならよいが、その多くが健康管理の不足や不全に由来するなら重大だ、と著者は言う。
傷病のある人について、日常の仕事の状況を見ると、全く仕事をしなかった人は約22%、普段のように仕事をした人が約三分の二。一年間に医療機関に全くかからなかった人は48.6%で、六十五歳以上では30%を割る。
働きながら病気を抱える人が、多数派なのである。これは、労働の側から見れば、健康管理の前提が「休むこと」ではなく「働き続けること」にあるということを意味する。
9. 症状は、生活の不満から生まれる
満足度と自覚症状
受療の前段には、自覚症状がある。その自覚症状の出現に、日常生活の不満や心配ごとが強く働いている。
生活満足度が高い人ほど自覚症状が少なく、不満の強い人ほど多い。不満の内容は、男女総数で「自分の体力・健康」が19.7%で首位。収入や家計、生きがいや将来が小差で続く。
不満の解消法も、性と年齢で分かれる。若い男性はスポーツや酒。女性は全年齢にわたって「人としゃべったり、話を聞いてもらう」が多い。寝てしまう、じっと耐えるは、男女とも高齢者に多い。
解消されない不満は、蓄積されて自覚症状になる。症状は身体の出来事だが、その発生には生活の質が関わっている。語られない不満が、疲労や不定愁訴として現れる。
疲労を感じる人が半分
自覚症状がある人は八割弱。男性が約6%少ない。症状のうち「疲労を感じる」が男女とも約半数を占め、次いで「こまかいことが気になる」が多い。後者は、心の問題を感じさせる。
疲労感は加齢とともに増える。だが、前日の疲労が残る人は、働き盛りに多い。労働時間が長いほど自覚症状が多く、深夜業のある者に多い。都市と農村では、農村に多い。
話を聞いてもらう
この調査で印象的なのは、「話を聞いてもらう」が解消法として大きな位置を占めていることだ。薬でも、手術でもない。人に話すことが、症状の処理になっている。
医療人類学の言葉を借りれば、これは「語り」による治癒である。診断がつかなくても、聞いてもらえたことで楽になる。逆に言えば、聞いてもらえないことが、症状を長引かせる。
病院が忙しくなり、診察が三分で終わるようになると、この治癒の経路が細る。受療行動を効率化することは、この見えない部分を削ることでもある。
10. それから40年
この章が書かれてから、数字はさらに動いた。
死因の上位は、悪性新生物、心疾患、老衰、脳血管疾患、肺炎になった。脳血管疾患による死亡は一九六〇年代をピークに大きく減り、代わって老衰が上位に入る。平均寿命は二〇二三年に男81.09年、女87.14年。高齢化率は29.3%で、三人に一人近くが六十五歳以上である。
受療をめぐる制度も変わった。介護保険が二〇〇〇年に始まり、長期入院の受け皿は病院から介護施設と在宅へ移った。二〇〇三年にはDPCによる包括払いが導入され、入院医療の支払い方が変わった。二〇一四年の地域医療構想は、病床の機能分化を政策の柱にした。かつて四十日を超えていた平均在院日数は、大きく短縮した。
だが、この章の問いは消えていない。
病床が入院をつくるという構造は、形を変えて残っている。今度は、介護施設が入所者をつくる番になった。供給が需要を生むという法則は、場所を移すだけである。
受療率が制度と経済で動くという指摘も、そのままだ。受診控えは、不況のたびに繰り返された。保険証一枚で受診の閾値が変わることも、幾度となく確認されている。
そして、症状が生活の不満から生まれるという洞察は、ますます重みを増している。疲労、不眠、不定愁訴。その背後に、長時間労働と、話を聞いてもらえない職場がある。
病気の数は、社会の形を映す鏡である。鏡を見て「病人が増えた」と嘆くのは簡単だ。だが、映っているのは、私たちの暮らし方と、それを支える仕組みのほうである。
