病院の待合室で、三時間待つ。診察は三分で終わる。

この言葉を、一九七〇年代の日本は「三時間待ち三分診療」と呼んだ。待つ時間と、診てもらう時間の比が、百対一。医療の歪みを、これほど短く言い表した表現はない。

その歪みのなかで、患者たちは何をしたか。待合室で文句を言って終わりではなかった。彼らは組織を作り、要求をまとめ、国会に押しかけた。

世界でも珍しい、病人の社会運動の話である。

1. 三層の苦しみ

保健・医療問題とは

現代日本の保健・医療問題を、著者は三つの層に分ける。

第一が、国民の健康・疾病の問題。成人病、難病、心身障害、心身症、寝たきり老人、ぼけ老人、交通災害、労働災害、職業病、公害病、薬原病、医原病、医療過誤、予防接種事故。そして、これらに基づく患者・家族の心理的・社会的・経済的な問題。

第二が、保健・医療サービスの問題。乱診乱療、過剰診療、無医地区、救急医療の不備、三時間待ち三分診療、専門医療やリハビリの不足、看護サービスの不足、医療相談の不備。その結果、患者・家族に生じる不安、経済的負担、介護の負担、社会生活の障害。

第三が、供給体制の問題。医師偏在、看護婦不足、私立医大増設にともなう学費高騰と医学教育の荒廃、病院・診療所の経営問題、医療労働問題、医療保障問題、医療経済問題。

三層は、一つの経験になる

この三層は、分析のための区分である。だが、患者の側から見れば、三つは一つにつながっている。

難病にかかる。治療法がない。将来が不安になる。病院は遠く、待たされる。診察は短い。費用はかかる。家族の介護が始まる。働けなくなる。生活が崩れる。

疾病の問題が、サービスの問題に出会い、供給体制の問題に押しつぶされる。三層は、一人の人間の生活のなかで、一つの経験になる。

だから著者は、どの層の記述にも、「患者・家族の心理的・社会的・経済的負担」を書き添える。制度の言葉ではなく、生活の言葉で測っている。

2. 二つの運動、一つの目標

患者運動と住民運動

患者運動は、慢性・難治性疾患の患者が、自分の療養生活の問題を解決しようとする運動である。

住民運動は、住民が、自分たちの健康問題や地域の保健・医療問題を解決しようとする運動である。

発生の契機も、組織も、運動の形も違う。だが、どちらも社会保障・社会福祉・保健・医療の改革と拡充を目標としている。だから密接に関係し合う。

患者運動は全国各地に広がり、地域の住民運動との結びつきを強めている。住民運動のなかにも、健康問題をとりあげたり、患者や障害者とその家族が参加したりする例が多くなった。

なぜ、今なのか

二つの運動が発展したのは、三つの変化が重なったからだ。

第一に、疾病構造の変化。慢性・難治性疾患の患者、公害・労働災害・交通災害の患者が増えた。治る病気から、付き合う病気へ。患者の数が増え、期間が長くなった。

第二に、生活構造の変化。雇用労働者の家族、核家族、単身者、欠損家族、老人家族が増え、家族の扶養・介護機能が弱まった。家で面倒を見る人が、いなくなった。

第三に、意識の変化。生存権・健康権の意識が、国民に浸透した。助けてもらうのは当然だ、という感覚が広がった。

その反面で、対応するサービスの供給体制の整備が、立ち遅れている。必要は増え、意識は高まり、供給が追いつかない。運動が生まれる条件が、ここに揃っている。

3. 病棟から始まった

戦後の療養所

日本の患者運動は、第二次大戦直後に始まる。

食べ物も、薬も足りない。療養所の生活は、危機に瀕していた。このままでは死ぬ。だから自分たちで動くしかない。長期療養の患者たちは、そう判断した。

全国各地の病院・療養所に患者自治会が組織される。その全国組織として、一九四八年に日本患者同盟が、一九五一年に全国ハンセン氏病患者協議会が結成された。

同じ屋根の下

この運動には、独特の条件があった。メンバーが、長期間、同じ病棟で暮らしていたのである。

結核の療養は、当時、何年にも及んだ。ハンセン氏病に至っては、一生の隔離である。同じ屋根の下で、同じ食事をとり、同じ心配をする。連帯感は、自然に育った。

だから彼らは、団結して要求できた。病院・療養所の民主化。療養条件の改善。そして政府に対して、主食の一合加配、結核の新薬の活用。医療政策と社会保障政策の拡充。

一九五四年、政府が社会保障予算の削減に踏み切ったときには、労働組合や民主団体と共同して、デモや座り込みの激しい闘争を行なった。

4. 朝日訴訟という転機

一人の患者

一九五七年、国立岡山療養所の結核患者、朝日茂が訴訟を起こす。

生活保護の基準が低すぎる。だから、憲法第二十五条が保障する生活権が侵害されている。そう主張した。

日本患者同盟は、組織をあげて支援した。一九六〇年、第一審で勝訴する。

権利という言葉

この判決が、社会に定着させたのは、「権利としての社会保障」という意識である。

それまでの要求は、恩恵を求めるものだった。苦しいので、助けてください。判決は、それを変えた。生活を保障するのは、国家の義務である。請求するのは、国民の権利である。

療養所の一室から始まった訴訟が、社会全体の言葉を変えた。要求の根拠が、同情から権利に移った。この転換が、次の段階を準備する。

5. 疾患別の会が、全国に広がる

毎年、新しい会が生まれた

一九六〇年ごろから、疾患別の患者団体が、続々と結成される。

一九六〇年、日本リウマチ友の会。六三年、全国心臓病の子供を守る会。六四年、日本筋ジストロフィー協会。六五年、全国精神障害者家族連合会。六七年、なるこ会。六八年、全国ヘモフィリア友の会、自閉症児親の会全国協議会、がんの子供を守る会。六九年、全国スモンの会。七〇年、ベーチェット病友の会。七一年、肝炎の会、全国腎臓病患者連絡協議会、全国膠原病友の会、全国筋無力症友の会。七二年、全国腎炎ネフローゼ児を守る会、多発性硬化症友の会。

ほぼ毎年、新しい病気の会が生まれている。

病気ごとに、違う苦しみがある

この列挙は、読み飛ばしそうになる。だが、意味は大きい。

リウマチの痛みと、心臓病の子を持つ親の不安と、筋ジストロフィーの進行と、精神障害への偏見と、スモンの後遺症と、ベーチェット病の再発。それぞれ、違う。

だから、一つにまとめられない。病気ごとに、固有の要求がある。薬の開発、診断の精度、医療費の補助、就労の支援、偏見の解消。必要なものが違うから、団体も分かれる。

結成当時は、どれも小さかった。だが、同じ病気の仲間や専門医の紹介、マスコミの報道で会員が増え、全国に支部ができた。

全国組織へ

一九七〇年代になると、団体が連絡協議組織を作る。

一九七二年、難病関係の十団体が集まって、全国難病団体連絡協議会(全難連)を結成。七五年には、日本患者同盟など八団体が結集して、全国患者団体連絡協議会(全患連)を結成した。各都道府県でも、連絡協議組織が次々に生まれた。

一九七八年には「ゆたかな医療と福祉をめざす全国患者・家族集会」に結集し、統一要求を九つの大項目、四十七の小項目にまとめて、政府・国会に働きかけた。

四分五裂していた団体が、一つの要求にまとまる。これは、並大抵の作業ではない。

6. 何を達成したのか

厚生省の評価

日本患者同盟の二十五周年記念集会で、当時の厚生省公衆衛生局長、加倉井駿一がこう述べた。

「日患同盟の二十五年の歴史は、日本の結核対策推進の歴史でもある。その理論、その実践が、どれほど大きく貢献したかはかり知れない」。

患者団体の歴史が、政策の歴史でもある。著者は、この評価が患者運動全体に当てはまるという。

四つの成果

成果は四つに整理できる。

①国の政策の推進。難治性疾患の調査研究、原因究明、診療技術の開発、専門医療機関の整備、医療保障の拡充、所得保障や福祉サービスの適用。

②自治体の政策の推進。専門医療機関の整備、診療技術の開発と普及、保健指導、訪問看護、療養相談、福祉サービスの拡充。

③患者・家族のセルフ・ケアの推進。情報提供、療養相談、体験交流、社会参加の機会。

④患者・家族と、医師・看護婦・保健婦・ソーシャルワーカー、ボランティアとの協力と連帯。講演会、機関誌、療養相談、集団検診を通じて、連帯が深まった。

セルフ・ヘルプであり、社会運動である

だから患者運動は、患者と家族が自分たちを救うセルフ・ヘルプ運動であると同時に、保健・医療・福祉を拡充し、すべての国民を救う社会運動だといえる。

とくに、新しく発病した患者が、早期に的確な診断と適切な治療を受け、病気の受容や療養生活の設計に必要な援助を受けられるようになった意義は大きい。

そして、運動に参加し役割を担うことで、生きがいを再発見した患者・家族も多い。助けられる側だった人が、助ける側になる。この逆転が、運動の力である。

残った課題

だが、未達成の課題も多い。

根本的な治療法の開発。専門医療の地域格差の是正。医療保障・生活保障の徹底。在宅患者へのサービスの拡充。

運動の内部にも課題がある。未組織の患者の組織化。疾患別の運動と統一運動の矛盾の調整。全国の運動と地域の運動の関係の調整。有効な運動方針と政策体系の創造。

そして、これらは患者団体だけでは達成できない。役員は、自分が患者か、患者をケアする家族である。他の社会運動の活動家のような時間も体力もない。専門的な知識と理論で判断しなければならない課題も、山ほど抱えている。

だから、専門職の協力が必要になる。患者の主体性を尊重しながら、ともに考える。その距離の取り方が、難しい。

7. 「将来への不安」という答え

調査

一九七六年から三年間、厚生省委託の「難病の治療看護に関する研究班」が、全国の国立病院・療養所や日赤病院の協力を得て、難病患者の調査を行なった。

療養上、困っていることは何か。

第一位

疾患によって差はあるが、全体で最も多かったのが「将来への不安」である。

痛みではない。費用でもない。将来が不安、という答えが、第一位だった。

根本的な治療法が確立していない難病の患者には、予後の不安、生命の不安、職業生活の不安、家庭生活の不安、人生への不安、死後の遺族の生活への不安が、複合している。

「日常生活の不自由」を訴える率も高い。身体障害をともなったり、安静を要したりするからだ。

男女で違う

性別で見ると、男性患者には「教育・職業上の問題」を訴える率が高い。女性患者には「家事・育児など家庭生活の困難」や「家庭内の人間関係の問題」を訴える率が高い。

同じ病気でも、困り方は違う。男性は仕事、女性は家庭。社会が割り当てた役割が、病気の苦しみの形を決めている。

「医療費」や「医療を受ける上での困難」を訴える人も、かなりいる。一般病院や大学病院の入院患者、在宅療養の患者では、もっと高いと推察される。

総合化

患者の療養生活には、身体的・精神的・社会的な問題が複合している。

だから、これらを全体として認識し、解決を援助するために、保健・医療・福祉のサービスを総合化する政策と実践を推進することが、最も基本的な課題になる。

縦割りの制度では、この不安に答えられない。医療は体を、福祉は生活を、それぞれ別に扱う。だが患者は、一人の人間として、両方を抱えている。

8. 八割が、政府に求める

パーキンソン病友の会

一九七七年、著者たちは全国パーキンソン病友の会と協力して、会員調査をした。会は前年十一月に結成され、半年後までに加入した八百五十一名が対象である。

入会のきっかけ

新聞やテレビの報道で知って入会した人が、六割。次に多いのが、患者仲間から聞いた人。医師の紹介や、友人・親戚の紹介は、それより少ない。

マスコミが、最初の入口になっている。だが、入ってからのつながりは、患者同士で作られる。

期待

会活動への期待は、政府・自治体へのソーシャル・アクションが八割近い。同時に、情報提供、相談、助け合いへの期待も高い。

他の患者会との関係では、独自の運動より、協力した運動を望む声がやや多い。

参加意識は、会報を読むのが七割余、話し合いの会に参加したいのが四割、政府・自治体への陳情や請願に参加したいのが三割余。身体障害をともなう難病患者であることを考えれば、積極的だといえる。

独自の組織論

この実態を見ると、患者団体は一般の社会運動団体とは違う。患者本人と家族が加入し、専門職が協力する。活動能力に制約があり、専門知識が必要とされる。

だから患者の組織化も運動の展開も、独自の組織論・運動論に基づかなければならない。他の運動のやり方を真似ても、うまくいかない。

9. 住民運動という、もう一つの流れ

直接と間接

住民運動は、住民の「健康で文化的な生活」を守り、向上させることを基本的な課題とする。だから、健康問題をとりあげる運動は、住民運動のなかでも特に重要な部分を占める。

直接的な運動には、健康づくり、集団検診、早期発見・早期治療、母子保健、老人保健、救急医療体制の整備要求、無医地区対策の要求、医療費保障や福祉サービスの要求がある。

間接的な運動には、公害や有害食品の予防・追放をめざす公害反対運動、消費者運動、生活改善運動がある。

都道府県と市町村

地域の範囲で分けると、都道府県レベルと市町村レベルになる。

都道府県レベルでは、救急医療体制の整備、難病・小児・老人などの専門医療供給体制の整備、医療費保障や福祉サービスの要求、地域保健・医療計画の推進。

市町村レベルでは、健康づくり、集団検診、寝たきり老人の訪問看護、地域保健・地域医療・地域福祉の推進。

10. 上積み施策という攻め方

戦後の地域保健活動

戦後の復興期から、地域保健活動は重要な課題だった。

栄養改善。農家生活改善。蚊やハエをなくす環境衛生改善。健康診断。予防接種。

これらが、保健婦、栄養士、生活改良普及員の指導と、地域婦人会、農協婦人部、町内会、部落会など住民団体の参加によって、全国各地で展開された。住民の健康水準は、大きく向上した。

この成果を踏まえ、厚生省は一九五三年から「地区衛生組織活動」を推進し、五九年からは「保健福祉地区組織育成協議会」を設けて、地域保健活動と地域福祉活動を統一的に進めようとした。

政策要求へ

だが、昭和三十年代の後半から、経済成長の影響が噴き出す。過疎化と過密化。公害。消費者問題。

同時に、朝日訴訟などで生活権・健康権の意識が浸透した。だから、国や自治体に政策を要求する運動が高まり、革新的な首長や議員が全国各地で増えた。

救急医療対策、医療施設の整備、難病対策、老人・乳児・障害者などの医療費無料化、寝たきり老人の訪問看護。これらの要求が活発化し、各自治体は国の施策への「上積み」を積極的に行なった。国の施策も拡充された。

昭和四十年代、住民の政策要求運動の成果は目覚ましかった。

順序

ここで起きたことの順序が、興味深い。

住民が要求する。自治体が応える。自治体が国を超えて上乗せする。他の自治体に広がる。国が重い腰を上げる。

ボトムアップの政策形成である。住民運動は、制度の外の力ではなく、制度を動かす力だった。

11. 石油ショックの後

財政難

一九七三年の第一次石油ショックで、高成長から低成長へ移る。

国も自治体も、深刻な財政難に陥った。多額の予算を要する政策を、新しく実施することは難しい。住民運動は、新しい対応を迫られる。

新しい課題

高齢化が進めば、保健・医療・福祉のニーズは増える。それは避けられない。

さらに、老人・障害者・難病患者が、「地域社会のなかでノーマルな生活をしたい」という欲求を強めている。施設ではなく、家で。隔離ではなく、同じ町で。

この二つにどう応えるかが、新しい課題になる。

統合化

住民運動の今日的課題は、すべての住民が健康な生涯を過ごせるよう、健康増進、発病予防、早期発見、早期治療、リハビリテーションの体系を、地域社会のなかに確立することである。

そのためには、連携が必要だ。住民団体、患者団体、自治体、保健所・保健センター、医師会・医療施設、社会福祉協議会・福祉施設、社会教育施設。それぞれが役割を果たし、つながる。

住民団体は、関係機関に働きかけるとともに、自分たちが果たすべき役割を、もう一度考える必要がある。

12. 沢内村と日野市

先進地

著者は、いくつかの先進地を挙げる。

東京都日野市では、住民団体と患者団体が協力し、医師会・医療機関、保健所、市役所などと連携して、難病患者の地域ケア体制を作った。

岩手県沢内村や長野県佐久地区では、医療機関を中心に、地域ぐるみの保健・医療・福祉活動が展開され、大きな成果をあげている。

長野県松川町では、住民主体の地域ぐるみの活動の、先進的な実践例がある。

沢内村

沢内村は、日本の地域医療を語るうえで、外せない事例である。

一九六〇年代、この村は老人医療費の無料化と、乳児医療費の無制限を、全国に先駆けて実施した。財政は苦しかった。それでも、命を守ることを優先した。結果、乳児死亡がゼロになり、平均寿命が伸びた。

なぜこの事例が、住民運動の章で引かれるのか。政策要求と地域の実践が、同じ方向を向いていたからだ。

要求するだけでは、変わらない。実践するだけでも、広がらない。両方が必要だった。

専門職の課題

保健・医療・福祉・社会教育の従事者にとって、住民運動にどう協力し、どのように専門的役割を果たすかが、重要な課題になっている。

先進的な活動に学ぶことで、多くの示唆が得られる。だが、学ぶだけでは足りない。自分が働く地域で、何ができるかを考える必要がある。

13. それから40年

この章が書かれてから四十年。患者運動の形は、大きく変わった。

一九八〇年代以降、患者会はさらに細分化し、専門化した。二〇一四年の難病法は、指定難病の制度を作り、医療費助成の対象を広げた。二〇一六年の障害者差別解消法は、合理的配慮を義務づけた。二〇二一年には、医療的ケア児支援法ができた。

患者の「参加」は、制度の言葉になった。研究開発の場面では、患者・市民参画が推奨される。治験の設計に患者が加わり、研究の優先順位を患者が決める。かつて運動が要求した「当事者の声を政策に」は、かなり実現した。

住民運動の側も変わった。無医地区は減り、救急体制は整備された。地域包括ケアシステムは、住民参加を制度の柱に据えた。介護予防の「通いの場」は、全国に数万カ所ある。

だが、著者が指摘した課題は、形を変えて残っている。

専門医療の地域格差は、消えていない。在宅患者へのサービスは、地域によって差が大きい。患者団体の役員の負担は、むしろ増えた。制度が複雑になり、申請や交渉の事務が重くなったからだ。

そして、運動の基盤そのものが弱っている。

結核の療養所のような、同じ場所で長く暮らす共同体が、なくなった。患者は在宅で、点在している。連帯の土台が、変わったのである。

それでも、この章の教訓は残る。

苦しみを、生活の言葉で測ること。要求を、権利の言葉に変えること。そして、助けられる側だった人が、助ける側に回ること。

病人が運動する国、という言い方は、少し奇妙に聞こえるかもしれない。だが、考えてみれば、当たり前のことだ。自分の人生がかかっているのだから、黙って待ってはいられない。その当たり前を、制度が受け止められるかどうか。それが、医療の成熟を測る物差しになる。