地域医療という言葉を聞いて、何を思い浮かべるだろうか。
へき地の診療所。夜間の往診。医師が足りない町。どれも地域医療の話だが、どれも「医療を届ける側」の話である。
では、届けられる側は、何をしているのか。ここからが、この章の主題である。
1. 奇妙な盛況
九つの背景
一九七〇年代の終わり、地域医療は「奇妙な『盛況』ぶり」だった。
浜野という論者が、その盛況の背景を九つに整理している。
①医療制度に便乗し、異常なまでの利潤追求をしてきた製薬大資本。②疾病構造の変化と、それに対応する医療技術構造の変化、医療観の変革。③ME(メディカル・エレクトロニクス)の位置づけ。④地域医療がぶつかっている壁、住民からの要求、公立病院と開業医。⑤予防・治療・管理・リハビリテーションを一貫させた医療の必要性。⑥掛け声や建前論以上に深入りしにくい医師会の体質。⑦地域レベルでの医療論争がわき上がりにくく、代わりに「告発」が起こりやすいという医療の本質。⑧保健所構想の変化、地域と自治体行政の関係。⑨誰の立場から、誰のための「地域医療」なのか。
九つ目が、この章の中心にある。
誰のためか
地域医療の議論は、医師会の立場からも、行政の立場からも、病院の立場からも語られてきた。だが、住民の立場から語られることは、少なかった。
だから、地域医療を定義しようとすると、論者によって中身が変わる。田中恒男が六つの類型に整理したのが、その証拠だ。
地域のなかでの非行政的な医療活動、運動として捉えるもの。地域社会における医療構造として捉えるもの。地域性に由来した生態学的構造のなかでの医療展開として捉えるもの。公的医療機関を中心とした体系として捉えるもの。地域病院計画や情報計画のシステム化として捉えるもの。衛生行政機構の展開図式として捉えるもの。
六つに分かれる。定義が一つに定まらないのは、関心が違うからだ。誰が主語かで、地域医療の中身が変わる。
住民が主語の定義
そのなかで、著者が選ぶのが田中の定義である。
地域医療とは「地域住民が、その生活基盤の中で、自らの健康を維持し増進させ、生活の向上を計っていくために必要な保健・医療技術を組織的に提供し、その生活を支持していく一連の活動のプロセスである」。
主語は、地域住民である。動詞は、維持し、増進させ、計っていく。保健・医療技術は、そのために組織的に提供される手段にすぎない。
この順序を入れ替えると、議論はこうなる。医療を提供するには、どうすれば住民を動かせるか。それが、よくある地域医療論だ。著者は、その逆を書いている。
2. 数えられない仕事
顕在的機能
従来、保健・医療サービスの機能といえば、三つだった。
病人を治すこと。人々の健康状態を保持すること。生命を延長させ、生活を安定させること。
どれも、数えられる。治った患者の数、健診の受診率、平均寿命。数字で示せるから、政策の目標になる。
潜在的機能
だが、数えられない仕事がある。
人々が自分の悩みについて、保健医療従事者と親しく対話すること。それによって、現代社会が内包している非人格性を相殺していること。
人々の日常生活のなかに、ある程度の合理性を導入していること。たとえば、体調の変化に気づく、生活のリズムを整える、そういう習慣。
有効な労働力を確保していること。病気を治すことは、働ける人を維持することでもある。
これらは、無視されてきた。数えられないから、評価されない。評価されないから、予算がつかない。予算がつかないから、軽視される。
危機感から生まれたPHC
この反省が、保健・医療のシステム化という形で現れる。
だが著者は、それが専門家の危機感の表出だという。従来のシステムでは、人々のニードに対応した活動が十分にできない。その危機を克服する「救世主」として、PHCが登場した。
ここで著者は、念を押す。既存の「あるがまま」のシステムを整備することではない、と。
保健・医療が、はじめから全体として最適化されるように計画され、作成され、人々の健康目標に対して各要素が力動的に働くよう、整備されること。継ぎ足しではなく、設計からやり直す。かなり強い要求である。
3. PHCという転換
非実在から実在へ
PHCの導入は、発想を転換させる。
従来、保健・医療活動のなかで、人々の日常の営みは「非実在」だった。医療の対象としてしか見えていなかった。健康な人が公園で体操していることも、家族が寝たきりの親を介護していることも、隣人が薬の話をしていることも、医療の外の出来事として扱われていた。
PHC的発想は、それを「実在するもの」として捉える。そこにさまざまな人々の相互作用があるという事実を見出す。保健・医療活動に「実在性」を賦与する、と著者は書く。
見えていなかったものが、見えるようになる。それが第一の転換である。
相互作用の産物
第二の転換は、保健医療を「産物」として捉え直すことだ。
PHCは、提供側と住民側の両者の相互作用の産物であり、同時に両者への刺激剤でもある。
医療は、提供側が作って住民に渡す製品ではない。両者が関わるなかで立ち上がる関係の総体である。だから、提供側だけを改善しても変わらない。住民側だけを教育しても変わらない。両者の間で何が起きるかが、結果を決める。
定義
PHCとは、地域に住む個人や家族に、あまねく受け入れられる基本的保健ケアのことである。住民の積極的参加と、その国でまかなえる費用で運営される。PHCが核となって、その国の保健システム、および地域全般の社会・経済開発の必須部分を成す。
この概念は、一九七五年にWHOとUNICEFによって提唱された。著者は、これを〈地域を中心とした公衆衛生学の時代〉から〈住民を中心とした政策的保健学の時代〉への転換の契機だったと評価する。
参加が条件
理念を実現するには、条件がある。
住民や家族の相互扶助と、個人の自助努力。それがなければ、PHCは根づかない。
そして、そのためには住民の積極的な参加が要る。参加は、地域に最も適した方法で、住民が本当に必要とするヘルスニードを取り上げるような教育によってのみ、効果的になる。
教育といっても、上から教え込むことではない。住民が自分たちで合理的な決定をし、国や県から適切な援助が来たときに、それを正しく受け止められるようにする。受け止める力をつけることが、教育の目的である。
4. 三つの場
小集団という橋
人間生活は、集団生活である。個人は、集団の保護と支援なしに生活できない。
そして、われわれが毎日具体的な話をし、影響を受け、笑ったり怒ったりするのは、集団のなかでも、すべて小集団においてである。
小集団は、「個人と社会を相互に媒介する」橋のようなものだ。媒介環である。社会という抽象的なものが、小集団を通して個人に届く。
定義すれば、小集団とは、一定期間にわたって対面的な相互作用をつづけ、全員が互いに認知・応答しうる程度の集団である。保健的小集団とは、健康追求を目標として、全員が互いに認知・応答を繰り返しながら、一定期間、対面的な相互作用をつづけている集団になる。
暗黙の場
保健的小集団が形成される場は、三つある。
第一が、暗黙の場。基本的な生活の場である。
家庭、職場、学校、地域社会。考えてみれば、私たちはそこで生活している。だが、日常的には意識していない。所与のものとして受け取り、なぜそこにいるかを疑問に思わない。だから「暗黙」なのである。
だが、そこではさまざまな動きが展開している。家庭では、健康な家族がヨガをし、スポーツをし、散歩をする。半健康者や患者は、予防接種を受け、受療する。リハビリの患者がいる家庭では、療養生活が本人のレベルで行われ、家族は介護問題を抱える。
提供側にも、暗黙の場がある。医師や看護婦にとって、診療所や病院は、当然働くべき場所、つまり職場だ。なぜそこにいるのかを、日常的には問わない。
住民にも、提供側にも、見えていない場がある。そこから始めなければならない。
表明の場
第二が、表明の場。日常生活から生じる多様なヘルスニードを充足するために、人々が持つ場である。
健康増進や疾病予防なら、肥満教室、保健学習グループ、母親学級、老人保健学級、集団検診。診断・治療・リハビリなら、断酒会、患者会、難病患者や在宅身障者と家族の会。
ここでは、ニードが言葉になり、グループになる。
そして、ここが分岐点だ。ニードを持つ人々と保健医療従事者が、一つのグループ活動に参加しようという動きが芽生えれば、健康のためのコミュニティ形成の基盤が醸成される。
活動の場
第三が、活動の場。表明の場が進展して生まれる、新しい場である。
住民や家族が提示したニードに指向した対応をするために、提供側と住民側が協調して解決に当たろうという合意を得たときに形成される、心的共有空間。物理的な場所ではない。
著者は、これを「熱い核」と呼ぶ。保健活動を語るときの中心にある、構造的な部分である。
ここで展開される活動は、提供側がニードを把握し、見合うケアを伝達する活動ではない。住民側と提供側が解決課題を共有し、住民にとってふさわしいサービスを「獲得」していく通路を、活動の過程のなかに切り開いていく実践そのものである。
獲得。与えられるのではなく、取りに行く。この一語に、著者の思想が凝縮している。
5. 協議会という設計
誰が決めるのか
地域保健・医療計画は、誰が、どこで、どのように策定するのか。
著者の答えは明快だ。地域ごとに自立的に判断し、プランニングする意思決定機関としての「地域保健・医療協議会」でなされるべきだ、と。
この会には、住民と、提供側としての専門家、行政家が、バランスよく参加する。量と質の両面で、バランスを取る。そして、両者の権力のバランスは、立案する計画の種類と内容によって、自在に変化する柔軟性を備えなければならない。
固定しないバランス
この「自在に変化する」という条件が、難しい。
普通に考えれば、住民代表が何人、専門家が何人、行政が何人、と固定する。だが固定すれば、力関係も固定される。専門家が多い議題では専門家が決め、住民が多い議題では住民が決める。それでは、議題によって実質的な決定者が変わるだけだ。
著者は、議題ごとに力の配分が変わることを求めている。計画の内容に応じて、必要な知識と当事性が変わるからだ。これは、代表制の否定に近い。かなり高度な設計である。
そして、もう一つの原則がある。地域保健・医療は、そこに生活している人々の主体性のなかで進めなければならない。だから、住民の主体性を確保・保障する機能が、最優先されなければならない。
専門家の意見が正しくても、住民の主体性が損なわれるなら、その設計は不合格である。この優先順位は、はっきりしている。
五つの分類
すべてを行政や専門家の責任に転嫁するのではなく、住民自身の自発的活動のなかから、問題を把握し分析する。
そして、五つに分類する。自主活動で解決できるもの。地域内の資源を活用して解決できるもの。広く他地域との連携を要するもの。行政機関の参加を求めるもの。ソーシャル・アクションを起こすもの。
この分類は、実務的である。何でも行政に頼むのではなく、何でも自分たちで抱え込むのでもない。問題ごとに、適切な担い手を選ぶ。その選び方を、住民が自分でできるようになることが、目標である。
話し合うことの効力
計画を進めるうえで、著者は技術よりも大事なことを挙げる。
住民側と提供側が個々ばらばらに行動するより、活動の場で具体的な話し合いを共有することのほうが、技術的なものにもまして大切だ、と。
そして、活動の場で両者が出会うことは、それぞれが責任を負わされるという、教育的効果を内蔵している。話し合いに参加すれば、自分の発言に責任が生じる。責任が生じれば、他人事ではいられなくなる。参加は、それ自体が教育なのである。
循環する過程
計画の展開過程は、静的な過程ではない。
問題発見、問題対応、評価。この一連の過程が、循環的な性質を持つ。評価が次の発見につながり、発見が次の対応を呼ぶ。だから計画は、一度作って終わりではない。回り続けるものである。
著者も、これが容易でないことは承知している。活動の場を介した計画は、現在の状況では革新的であるだけに、住民側と提供側の同意を得ることは甚だ困難だ。それでも、もくろみがいくらかでもプラスになるためには、この考え方を堅持しなければならない。
6. 五つの条件
責任は分かち合う
健康は、すべての人が達成し維持しようとする目標である。ヘルス・ケアは、それを希望的に実行する制度である。
この制度を有効にするには、提供者と利用者の協同の努力が要る。責任は、分かち合わなければならない。
医師
医師が最優先すべきは、いつ、どこででも、患者を可能な限り癒すことである。
感性と配慮を持ち、自分の科学的知識・技術・臨床経験を活用する医師が、よい医師である。
さらに医師は、何を、何のためにすべきかを問い続けなければならない。何をしているのか。なぜか。何の目的を持って、どのような結果を目指して。新しい方法と技術は、常に学び続けられなければならない。
診療所
プライマリー・メディカル・ケアとは、「現在病気でない人も含めて、一人ひとりの人間を、全個人的に眺めて、継続的に健康を維持しようという医療である」。
だからそのなかには、病気の予防から、日常の健康管理、初期発見と治療、適切な専門医への紹介、その後も続く相談相手まで、広い範囲が含まれる。
診療所が備えるべき条件は、五つ。①患者にとって受診しやすいこと。②包括医療が受けられること。③協調的な態度で診療すること。④持続的な診療を行うこと。⑤責任診療を行うこと。
どれも当たり前に見える。だが、五つ全部を満たす診療所は、そう多くない。受診しやすいが包括医療がない。包括医療はあるが、担当医が変わる。持続するが、責任の所在が曖昧。当たり前の条件を、当たり前に満たすことの難しさが、ここにある。
病院
病院は、保健ケアの機構の一部である。
病院サービスは、プライマリー・メディカル・ケアやコミュニティ・ケア、個人や家庭によるセルフ・ケアから、切り離して考えることはできない。
そして病院は、その壁を破って、関心を地域社会にまで広げるべきである。持ち込まれる前の疾病の予防、アフターケアにも関心を持つべきである。
壁を破る、という表現がいい。病院は、閉じた城ではない。地域の一部である。
保健婦
保健婦がまず考えるべきは、「自分たちの現実の問題にとりくみ、そこから、あるべき公衆衛生看護を創造していく力量を養うこと」である。
次に、その努力を前提として、「住民自身が自ら健康問題解決の力量を形成していくように援助すること」。
保健婦には、現実問題の科学的認識と、それに基づいた科学的教育方法の習得が、緊急課題として存在している。教える前に、見る力をつける。見る力がなければ、教える内容も定まらない。
保健所
保健所再編成は、長く議論されてきたが、根本的な解決策は見出せていない。
そのなかで、川上武の主張は今も注目に値する。厚生省が考えている再編成という名の解体論ではなく、保健所を再生する道を探る問題提起だ、という点である。
保健所が上からの再編成ではなく、住民のために再生するには、予防技術の点で、地方自治の第一線機関であるという原点を再確認することが、なによりも大切である。
なぜなら、「技術とは人間実践における客観的法則性の意識的な適用」(武谷三男)であり、そこまで突き詰めれば、衛生教育や医療のプランニングといった仕事が、予防の技術として重要な意味を持ってくるからだ。
保健所には、予防のための技術チームを再編成するという、大きな仕事が残されている。
住民
サービスを受ける側も、自らの健康のためにセルフ・ケアをしなければならない。
「保健・医療の世界が、私的・個人的な『単独ケア』から、公的・集団的な『集団ケア』へ変化していく中で、専門家以外の素人がケアに果たす役割が認識されつつある」からだ。
今後は、隣近所の人、同じ問題を持った人々の集まり(障害者、薬物依存者など)、家族や個人が、みな重要な役割を担うことになる。
7. 家族の負担という現実
隔離か、在宅か
患者を家庭から切り離し、病院施設に収容して処遇することは、しばしば対象者の意志に反する隔離である。
できるだけ家庭でケアしたほうがよい。これは、患者の立場からの論理である。
だが、ケアする家族の立場からすれば、話は別だ。介護という大きな負担を抱えることになる。その負担が度を超すと、家族生活そのものが崩壊しかねない。そうした立場からすれば、病院や施設への収容も必要である。
二者択一を捨てる
どちらも、本当のことである。
だから著者は、二者択一を捨てる。病院・施設中心か、在宅中心か。その問いの立て方自体が、間違っている。
患者と家族が、この両者を自由に利用できるような「コミュニティ・ケア」のシステムを作る。それが答えである。
そのためには、一定の地域で、住民が相互の健康を守るための自発的活動と組織化運動を通して、健康問題に対する公私の責任分担を明確にし、各種の機関や施設を体系化する必要がある。
PHCユニット
その端緒として、著者はPHCユニットの整備を挙げる。
人々に満足なケアを提供するには、すぐに接触でき、利用しやすいものでなければならない。利用可能な場所にユニットがなければならないし、医師その他の従事者は、二十四時間サービスを提供しなくてはならない。
二十四時間。この条件は、地域医療の質を測る、最も厳しい物差しである。昼間だけ開いている診療所は、地域医療の一部でしかない。
8. フライの銘言
最後に、著者はイギリスの医師ジョン・フライの言葉を記す。
保健・医療ケアの究極の目標は、人々ができるだけ長生きし、幸福で、活動的で、役に立つ、苦悩のない人生を送ることができるようにすることである。この目標は、行政、専門職、個人の責任の間で分担しなければならない。
長生き、幸福、活動的、役に立つ、苦悩がない。五つの形容詞が並ぶ。医療の成果を、生存年数ではなく、人生の質で測っている。
そして、責任の分担。行政だけでも、専門職だけでも、個人だけでもない。三つが分担する。
9. それから40年
この章の提案の多くは、四十年のあいだに、別の形で実現した。
一九七八年のアルマ・アタ宣言は、PHCを「西暦二〇〇〇年までにすべての人に健康を」という国際目標の柱に据えた。日本でも、一九八五年の医療法改正で地域医療計画が法定化され、一九九四年の地域保健法で保健所の役割が再編され、二〇〇〇年以降は健康日本21と地域包括ケアシステムが、住民参加と地域づくりを政策の言葉にした。
住民の側の動きも続いた。患者会、家族会、当事者研究、ピアサポート。二〇一四年の難病法、二〇一六年の障害者差別解消法は、当事者の参加を制度の前提にした。
理念としては、著者の主張はかなり実現した。住民参加は、政策の標準語になった。
だが、中身はどうか。
地域医療計画は、都道府県が策定する。住民の参加は、意見聴取という形が多い。協議会はあるが、力のバランスは固定されている。活動の場は、補助金の対象になる事業として設計され、合意よりも実績が問われる。
そして、専門分化はさらに進んだ。高度急性期、急性期、回復期、慢性期。機能分化という言葉で、医療は細かく分けられた。そのなかで、「日常生活に密着した基本的なヘルス・ケア」を誰が担うのかは、いまも問われている。
著者が奪還しようとしたものは、奪還されただろうか。
セルフ・ケアという言葉は、いまや市場の言葉にもなった。自分で自分の健康を管理する。それは著者の主張と似ているが、決定的に違う。著者が求めたのは、住民が主体としてケアを「獲得」することだった。市場が求めるのは、消費者が自分で商品を選ぶことである。
住民は、医療の客ではない。そう言い続けることが、いまも必要だ。
