病変が見つからない。レントゲンにも、血液検査にも、MRIにも、映らない。
それでも、その人は苦しんでいる。周りの人も、苦しんでいる。そして、周りの人は、その人を遠ざける。
映らないものを、病気と呼ぶのか。それとも、社会が名づけた役割と呼ぶのか。この問いをめぐって、一九六〇年代のアメリカで、激しい議論が起きた。
1. 病変のない病気
短い歴史
精神障害が医学の対象になった歴史は、それが存在してきた歴史の長さに比べて、短い。
狂気は、古くからあった。だが、それを医学が扱い始めたのは、ごく最近のことだ。
そして今日でさえ、大半の精神障害は、証明しうる病変を確認できない。だから、精神障害と精神医学の存在自体を疑う人がいることも、否定できない。
それでも、事実はある
だが、事実はある。
精神的に悩む人がいる。その人の存在によって悩まされている人がいる。そして、人々が精神的に悩んでいる人を疎外していることも、事実としてある。
精神的に悩む人は、しばしば、正気な人間として当然と思われる振る舞い方から逸脱する。
この事態は、かつて「狂気」と呼ばれた。今日、多くの国で「精神障害」と呼ばれている。
社会学は、この精神障害と、その状態をもつ人々が、どのような社会経済的、心理的、文化的な背景から生まれるのかを、検討してきた。そして、それに対して人々が、保健医療の専門職を含めて、どのような対応を示すのかを、検討してきた。
神話だという主張
従来、社会学では、精神障害は犯罪や非行と同様に、社会規範からの逸脱行動の一形態として、関心をもたれてきた。
精神病という言葉は、精神医学の疾患名である。にもかかわらず、明確に実証できる病変が確認できない。
だからT・S・スザッズは『精神病の神話』で、こう主張した。精神病は病気や疾患ではなく、社会的反作用として生みだされた逸脱的役割である、と。
この「社会的反作用モデル」は、アメリカで一九六〇年代後半から七〇年代に、医学モデルに対抗して、きわめて盛んに論議された。
レイベリング論
影響力があったのは、T・シェフを中心とするレイベリング論である。
その基礎は、E・レマートとH・ベッカーがつくった。それを精神障害に適用したのが、シェフだった。
シェフはまず、こう問うた。精神障害が社会規範からの逸脱だとして、では、どの規範からの逸脱なのか。
2. 残余のルール
顔の距離
私たちの生活のなかには、あまりにも当然な規範がある。人間性の一部とさえ思われ、社会規範として残余的な領域に属するものだ。
たとえば、初対面の人と通常会話をするとき、顔と顔を接するような距離では話さない。適当な距離をとる。そういう慣習がある。
この慣習に違反すると、奇妙な行動と受けとられる。
そうした逸脱が重なると、狂気として受けとられる。
学習されるステレオタイプ
親は、この狂気についてのステレオタイプを、子どものうちに学習させる。
「ああいう人は、変な人」。そういう言葉が、子どもの記憶に残る。
そして、奇妙な行動をとる人が、ひとたび精神障害者としてレッテルを貼られると、社会は、その人に精神障害者としての役割をとることを期待する。
期待が、役割を作る
たとえば、精神病院の治療者は、患者の精神的問題を克服するよう、精神患者としてのステレオタイプを期待する。患者が普通の人のように振る舞おうとすると、拒絶する。
良くなろうとするほど、期待から外れる。奇妙な構造である。
ひとたび逸脱者としてレッテルを貼られた人に対し、社会は、そのレッテルに従って対応しようとする。
だから、精神障害者のあり方を規定するのは、精神医学的要因というより、家族のあり方、社会階層、法的立場など、社会的要因だ。そう主張された。
3. ゴヴの反論
三つの反論
一九七〇年代前半、シェフの考え方に、W・R・ゴヴが反論を展開した。有名な論争である。
反論は、三つ。
①レッテルを貼られると、社会が逸脱を治療するよう期待する。その結果、逸脱は増大するのではなく、減少する。
②レッテルとは別に、遺伝学的な証拠、社会ストレスの影響、症状など、精神障害を疾病としてみる研究結果が多くある。
③レイベリング論は、社会的にマージナルな人が精神障害のレッテルを貼られやすいという。だが、マージナルな人が必ずしも精神障害者になりやすいわけではない。
中間層が、患者を作る
③は、面白い。
社会階層でいえば、中間層の家族は、精神障害をかかえる許容度が低い。だから、少しの異変でも、すぐに患者にする。むしろ患者を作りやすい。
逆に、低階層の人は、精神症状を認めるのが遅い。だから、患者として治療ルートにのるのが遅れやすい。
「マージナルな人がレッテルを貼られやすい」という仮説は、単純には成り立たない。
二つの軸
シェフとゴヴは、見ている軸が違う。
シェフは、逸脱—同調の軸から論じる。社会が権力・権威関係を背景として、逸脱者にどういう社会統制を行うか。その統制による疎外から、どう回復するか。
ゴヴは、病気—健常の軸から論じる。精神医学外の要因が診断や治療に影響を与えるとしても、同じ社会的環境のなかで、なぜ一方は精神障害になり、他方はならないのか。
統合
著者は、両方が要るという。
精神障害を、社会統制の過程からだけ見るのでは足りない。個人の精神的な統御の過程からも、検討する必要がある。
だから、こう定義する。
精神障害とは、所与の社会や集団において、人間としてあまりにも当然な慣習からの逸脱行動がみられ、その行動が生理的、パーソナリティ的な障害にもとづくと理解できるものである。
前半が社会の側、後半が個人の側。一文のなかに、論争の全体が畳み込まれている。
4. ストレスという媒介変数
多要因モデル
なぜ精神障害が生まれるのか。これには、きわめて多要因の発生モデルを用意しなければならない。
だが、一部の外傷性や細菌性のものを除くと、ストレスは、多要因を媒介した精神障害の発生を説明する、重要な媒介変数になりうる。
ストレスとは、「個人の恐れ、不安を導く刺激を伴う状況のなかで生じる心理的・生理的な状態」を意味する。
五つの結果
ストレスの結果は、通常、五つの状態を生む。
①不安に対する効果的な防衛的状態。②防衛機制が効果的に働かない神経症的状態。③不安を誤認する、あるいは可能な限り無視する精神症状的状態。④防衛に失敗し、不安が身体的、行動的なレベルで変化をもたらす精神身体化、行動化の状態。⑤不安を薬物で回避しようとする結果生まれる病的依存状態。
①の正常な状態以外の②〜⑤は、広義には精神障害と考えられる。
もちろん、ストレス概念で、多様な精神障害をすべて説明できるわけではない。だが、大半は何らかのストレスに起因して生じていることは、確かである。
三つの側面
ストレスは、環境が要求する条件と、個人の資源の活用・開発を含めた対処能力の、ギャップによって生まれる。
だから、ストレスが精神障害につながるかは、三つの側面に依存する。
第一に、どのようなストレス源か。第二に、それに抵抗しうるどのような資源があるか。第三に、どのような対処行動をとるか。
5. 何が、人を壊すのか
生活変化という発想
ストレス源には、物理的、経済的、社会文化的、心理的なものがある。
精神医学者のA・メイヤーが、最初に定式化した。「環境変数においてストレス源となりうるのは、生活環境の変化にある」。
その後、T・H・ホームズとR・H・ラーエが一九六七年、生活変化を、生活イベントの体系的な測定によってとらえようとした。これが、現在の社会学的なストレス研究の原型になっている。
点数をつける
ホームズとラーエの尺度は、生活イベントに点数をつける。
配偶者の死。離婚。別居。刑務所拘留。身近な家族員の死。障害または病気。結婚。解雇。婚姻上の和解。退職。家族員の健康上の変化。妊娠。セックス上の問題。家族員の増加。再就職。財政状態の変化。親友の死。転職。配偶者との言い争いの回数の変化。十万ドルを超す抵当。抵当権の喪失。仕事上の責任の変化。息子や娘の巣立ち。法律上のトラブル。偉業の成就。妻の仕事の開始または中断。学校の始業または終業。生活状況の変化。個人的習慣の変化。上司とのトラブル。勤務時間や勤務状況の変化。転居。転校。余暇の変化。教会活動の変化。学校活動の変化。十万ドル以下の抵当または借金。睡眠習慣の変化。家族の集まりの回数の変化。食習慣の変化。休暇。クリスマス。ちょっとした法律違反。
三百九十四人に、再適応に必要な生活変化を評価させた値である。年間の合計が二百を超す人は、重大な健康障害を起こしうる。
良いことも、ストレスになる
点数を見ると、結婚も、転職も、偉業の成就も、入っている。良いことも、生活を変える。変えること自体が、負担になる。
だが、研究は単純ではない。
ドーレンウェントの調査では、望ましくない生活イベントよりも、ストレス性のある生活イベント全体の数と、精神医学的症状により高い相関がみられた。メイヤーらも同様の結果を報告している。
だが、ミューラーらが再分析と独自の調査を行なった。それによれば、望ましいイベントより、望ましくないイベントのほうが、高く症状と結びつく。
最近では、全体量だけでなく、望ましくない、通常でない、あるグループにとって重大な特定イベントが、重要だとされる。
構造というストレス源
ストレス源は、生活変化だけではない。生活の構造にもある。
役割の過剰負担。高情緒表出的な人間関係をもった集団の情緒構造。これらもストレス源になる。
変化しなくても、構造そのものが人を壊す。この視点は、重要だ。生活イベントを数えるだけでは、見えないものがある。
速度
R・ラウアーは、生活の変化速度がストレスに重要な影響を示すと報告した。望ましくない生活変化と結びつくと、最も高いストレスを形成する。
同じ変化でも、急に来るか、ゆっくり来るかで、違う。
6. 役割が、人を病ませる
既婚女性
ゴヴは、一九六〇年から六八年に実施された十七の研究報告を検討した。
結果、結婚した婦人は精神障害の有病率が高いことが分かった。独身、未亡人、離婚婦人は、男性の場合に比べて有病率が低い。
有病率には、婦人にとくに多い神経症が含まれる。ゴヴは、原因をこう説明する。
家事・育児のフラストレーション。制限された行動の自由。家の外での生産労働の欠如、あるいは外での労働と家事との二重負担。生活時間が構造化されていないこと。役割の不明確さ。
つまり、役割構造そのものが、ストレス源になっている。
第13章の「主婦」の話と、重なる。ケアを担う役割は、無給で、評価されず、時間の区切りもない。それが、人を病ませる。
家族の情緒
家族の情緒構造も、ストレス源になる。
G・W・ブラウン、C・E・ボーン、J・P・レフらは、「批判過剰な、過干渉な高情緒表出家族」と、精神分裂症の発症との強い関連を実証した。
家族の接し方が、発症にかかわる。これは、後に「再発率」の研究として、大きく展開する論点である。
7. 支える資源
二種類の資源
人々は、与えられたストレスに対して、さまざまな資源を活用・開発しながら、それなりの抵抗力を示す。だから、容易に精神障害には結びつかない。
資源は、個人的なものと社会文化的なものに分けられる。
個人的資源には、物財、知識、自我特性、生きる目的や希望、対処技能、健康状態がある。
社会文化的資源には、さまざまな社会的ネットワーク、精神医療、社会の文化的安定性、宗教・哲学、魔術などがある。
とりわけ重要なのは、自我特性、生きる目的や希望、対処技能、社会的ネットワークである。
自我特性
パーリンとスクーラーは、自尊性、自己否定性、状況支配性で自我特性を測定した。
結果、低い自己否定性と状況支配性が、主にストレス軽減に影響力をもつ。とりわけ家庭内のストレスの場合に、効果的だった。
似た概念に、アントノブスキーの「期待の一貫性感覚」、ロッターの「内在的管理態度」がある。
自分の人生は、自分で動かせる。そう思えることが、守りになる。
生きる目的や希望
生きる目的や希望は、老年性、慢性の患者にとって、喪失の問題が大きい。
老人、人工透析患者、慢性精神障害者。これらの人々は、目的や希望を失うと、対処行動を放棄し、抑うつや自殺につながりやすい。
宗像と相磯は、透析患者のセルフケアに、「生きる目的や希望」が大きな影響力を示していると報告している。
技術ではなく、意味が、人を支える。
対処行動
対処行動には、積極的な認識、積極的な行動、問題解決的行動、情緒管理的行動、回避的行動がある。
ビリングとモース、パーリンとスクーラーによれば、積極的な認識や行動による対処が、ストレス軽減に効果を示す。回避的行動は、かえってストレスを高める。
逃げることは、守りにならない。
心理社会的支援
一九六六年、スミスとホッブスが、社会的ネットワークによる心理社会的支援のストレス軽減の役割を主張した。
以来、コップス、メカニック、アンドリュー、ヘンダーソン、リン、ビリングらが、「心理的悩みや心身の自覚症状」と「心理社会的支援」が有意な逆相関にあることを実証した。
誰かがいること。それ自体が、資源になる。
脆弱性
ストレスに抵抗力があるかは、個人の精神的な脆弱性に依るところが大きい。
ローラーやホリングスヘッドらは、「低階層の健常人だけの家族」と「夫や妻に精神分裂症をもつ家族」を比べた。大人の幼少期、青年期の家族生活を、回顧法で比較した。
結果、後者の家族に、発症前のいくつかの徴候があった以外、両者に有意な差異はなかった。どちらも、同じような貧困、家族の不安定、貧しい社会化にさらされていた。
反応の差
ブラウンとバーレイの調査によれば、調査前の三週間に重大な生活変化をしたと答えた人は、正常者の一九%に対し、分裂症者では六〇%だった。
ブラウンやボーンらの調査では、分裂症者は生活イベントに対して興奮しやすく、容易に感情的刺激を受けやすく、問題の多い対処行動を示した。
また、高い情緒表出型の家族と、精神分裂症や抑うつ症の発症との相関が強いことが分かった。そして、抗精神薬や治療的介入で、発症を抑えられることも実証された。
これを「病的素因とストレス源の相互病因モデル」として、今後の研究が期待されている。
素因がある。ストレスがある。両方が重なったときに、発症する。どちらか一方では、説明できない。
8. なぜ、低い階層に多いのか
二つの仮説
精神障害、とりわけ分裂症は、より低い階層に多い。
この事実には、二つの説明がある。
漂流仮説は、発症した結果、階層が下がるという。
社会的脆弱性仮説は、低い階層そのものが病因になるという。
著者は、後者を支持する。コーン、ウィートン、バークマンがいうように、低い社会階層は、ストレスの多少にかかわらず、心理的健康度を低める。そして、分裂症のような発症に、有意な影響力を示す。
理由
理由は、二つだ。
低い階層では、生活変化や構造に起因するストレスが高い。
そして、抵抗資源が貧しい。
金がない。情報がない。休む余裕がない。頼れる人が少ない。だから、同じ出来事でも、壊れやすい。
第1章で見た健康格差と、同じ構造である。階層が、健康を決める。精神障害も、例外ではない。
9. 助けを求めるまで
三つの条件
ある行動が、本人、家族、友人、職場関係者、近隣の人々にとって、何か変だ、精神的に問題があると受けとられる。これがレッテル貼りである。
そして、個人的に対応するのは無理だと判断される。これが許容範囲の超過である。
さらに、専門家や専門機関の援助が有効だと思われる。これが援助の有効性である。
この三つが揃うと、援助を求める対応、つまり求助行動がとられる。
誰が、気づくのか
本人が自ら求める場合、グリーンリーとメカニックの調査によれば、本人の心理的な悩みの程度が最も影響する。
どの援助を有効として求めるかは、キャグシンの調査では、宗教的、階層的な社会文化的要因が関与する。社会階層が高く、宗教意識が低い場合は精神分析家を訪れ、逆の場合は宗教的カウンセラーを求める。
だが、精神障害者の多くの場合、本人というより、家族や友人など、周りの人から専門家の介入が期待される。
ホーウィツの調査では、男性については配偶者や職場関係者(四七%)が、女性の場合は自分自身、友人、親族など(五二%)が、それぞれ対象に精神的問題を感じ、専門家の援助を期待している。
文化が、援助を決める
どの専門家、どの援助の内容や期間を期待するかは、症状の軽重にかかわらず、その人々のもつ文化的、心理的、社会経済的な要因に規定されるところが大きい。
つまり、病気の重さではなく、文化が、援助の形を決める。
家族の許容
精神障害者が社会的にどう対応されるかは、家族、友人、職場関係者が、精神障害者をかかえる不安や困難をどう感じ、それに対処するため、自らの資源を活用しながら、緊張処理と問題解決をどう行えるかにかかわる。
家族の場合、障害者の逸脱が、家族員の許容度を越える。理解を越える状況の不明瞭さが、不安を生む。家族員を精神障害者と認知する社会的偏見が、不快さを生む。
それが、家族間の意志疎通を妨げる。だから、問題の解決と、家族間の緊張の処理が、困難になる。
石原調査
石原の調査によれば、家族がその逸脱行動を精神障害と認知したとしても、解決が耐えがたい問題がある。
「障害者や家族の将来の見通し不安」。「近隣・世間の目の不快さ」。「家族の人間関係の悪化」。「治療費や収入低下による経済不安」。「社会復帰後の職場生活の場がない」。
こうした意識をもつ家族は、病気の経過年数とともに増える。そして、精神病院に対し、治療の場のみならず、終生の生活の場を期待する人が多くなる。
10. 収容施設という現実
期待
現代では、家族、職場、地域の人々の多くが、自ら対処できない精神障害者の問題の解決に、精神衛生行政、福祉行政、精神病院の資源と技術を適用しようとする。
そして、そこに期待する。逸脱行動を軽減・消去し、社会的に許容される範囲で退院させていく、という社会的役割を。
理念としては、こうだ。向精神薬で症状を抑制し、社会適応を可能にする。患者自らの障害の自主管理をめざして、自己洞察、行動修正のための精神療法・行動療法を行う。
現実
だが、この理念にどう答えるかは、精神病院の資源と対処能力にかかっている。患者がどう処遇されるかは、これで決まる。
実際は、さまざまな背景によって、理念は軽視される。地域社会のなかで生活できうるにもかかわらず、社会復帰させない。精神病院が、患者の隔離・収容施設になってしまう傾向がある。
数字
日本の精神病院の五年以上の在院者は、一九五六年の一三%から、一九七九年の四〇%へと急増した。
これは施設症を起こす。無感覚、感情鈍麻、自閉、退行状態、施設内生活適応状態。施設でしか生活できない状態を作り出す。
ゴフマンの四条件
ゴフマンは、施設症を生む「トータル・インスティテューション」の特徴を、四つに整理した。
①生活のすべての側面が、同じ場所に、同一の、唯一の権威の下で管理される。
②日常生活のすみずみまで、集団の成員としてすべて同じように扱われ、同じことをするよう求められる。
③すべての日常生活が、あらかじめ作成された厳格なスケジュールに従って行われ、その全過程が、定められた役割と管理職員のもとで行われる。
④さまざまな強制された行動が、その公的目的を達成するための、一つの合理的プランに従って運営される。
④が、一番怖い。無理やりであることが、合理的な計画の名のもとで行われる。目的が立派であればあるほど、手段は問われない。
11. 七つの背景
なぜ、収容施設になるのか
日本の精神病院が、施設症を多量に生む収容施設的性格をもつことには、七つの背景がある。
①法制度。精神衛生法には、患者の保護・拘束について、入院期間などの限定条項がない。拘束を決定する鑑定医の条件についても、十分な規定がない。
②病院経営。精神病院は、一定の病床にできる限り多くの患者を確保し、できるだけ職員のコストを低くすることを中心に、経済的バランスをとる。一般病院のように、薬剤使用や検査の量を高めることでバランスをとるのとは、比重が基本的に異なる。
③地域資源。ハーフウェイハウス、ホステル、デイケア、保護作業所、ソーシャルクラブ、外来緊急クリニックなど、地域生活を支援する資源が、きわめて少ない。
④信念。分裂病を中心とする精神障害者を、医療のなかで監護するという「医療監護的信念体系」が強い。福祉の必要という信念に欠け、その法的裏づけもない。
⑤教育。医師、看護者に、社会復帰を志向する教育訓練が不足している。精神医学の教育モデルが身体医学にこだわりすぎていて、精神分析、社会学、臨床心理学、社会心理学、文化人類学などの教育が欠けている。
⑥制度。一九六〇年代以降、国民皆保険制、措置患者の国庫補助率の引き上げなど、医療需要喚起政策があった。医療金融公庫を中心とした私的医療機関への補助開始、市中銀行の融資改善もあった。これで精神病床が急増した。しかも、病床回転率は低く、世界的にみても入退院の流動性が低い。
⑦文化。日本の「家」文化は、老人とともに精神障害者を、厄介者であろうとも「かかえ」てきた。だから入院者は、西欧に比べればむしろ少ない。だが、一度入院し、関係の切れた「ヨソ者」は、病院を「家」と思って生活することが期待され、在院が長くなる。
構造が、構造を支える
七つを並べると、分かることがある。
どれか一つを直しても、変わらない。
法を直しても、地域に住む場所がなければ帰れない。地域資源を作っても、病院経営が入院で成り立っていれば、ベッドは埋まる。教育を変えても、受け皿がなければ、現場は変わらない。
七つが、互いを支えている。だから、一つずつではなく、全体を動かさなければ変わらない。
「家」の両義性
⑦は、微妙である。
日本の「家」文化は、精神障害者を厄介者であろうとも「かかえ」てきた。だから、入院者は西欧より少ない。家族が引き受けるからだ。
だが、一度入院して関係が切れると、その人は「ヨソ者」になる。そして、病院が「家」になる。だから、在院が長くなる。
家族が引き受けることが、入院を減らす。同時に、家族が切れた後の入院を、長くする。同じ文化が、逆の方向に働いている。
日系人の例が、それを裏づける。文化は、制度を越えて、人についていく。
事実、患者の平均在院日数は五三五日と、大変な長期化を示している。
12. 英米の変化
減った患者
精神病院の収容施設的性格は、従来、欧米にもあった。だが最近は、開放型の短期入院と地域ケアの普及によって、様相を変えてきた。
一九五〇年代半ばから、イングランド・ウェールズの精神病院患者は、十五万人(一九五四年)から七万八千人(一九七九年)になった。アメリカの州立・郡立精神病院患者は、五十六万人(一九五五年)から二十万人以下(一九七五年)に減った。
仕組みが変わる
同時に、ケアシステムが変化した。
病院の開放化、短期入院化。ナーシングホーム、ホステル、グループホームなどの中間施設。保護作業所による地域ケア。
イギリスでは地方公共団体の社会サービス部が、アメリカでは地域精神衛生センターが、中心になった。
もちろん、全国的には進行はばらばらで、社会的混乱を生みだした地域もある。ナーシングホームでの施設症も生まれた。入退院の流動化は「回転ドア」という誹りをまぬがれない。
背景
変化の背景には、いくつかの条件があった。
それらの国の福祉国家への移行。病院医療の高経費化。向精神薬の発達。そして、理念の変換や技術形成の面で、社会精神医学と社会学が果たした役割である。
治療共同体
個人の意識内部より、対人関係を重視したサリバンの考え方があった。戦時中の患者の集団討議の試みという流れもあった。
そのなかで、M・ジョーンズは「治療共同体」を生みだした。
①患者の過去・現在・未来という生活、人生の継続性を尊重する。②個人より集団力動を重視する。③民主的な意志疎通と意志決定によって運営される。
病棟を、民主的な場に作り替える。患者を、管理の対象ではなく、決定の主体にする。
コミュニケーションの機能
スタントンとシュワルツ、コーディルらによれば、分離された職員と患者集団のなかでは、相互のコミュニケーションが重要である。
それが妨げられると、二つの集団の内部に葛藤が生じ、避けがたい緊張を生む。そして、そのストレスに対処できない患者の精神状態が、増悪する。
この発見が、今日のコミュニティ・ミーティング、ミリュー・ミーティングの技術を生みだした。
つまり、病棟の人間関係そのものが、治療なのだ。
脱入院化
ベルナップとゴフマンは、トータル・インスティテューションの問題を析出し、脱入院化を促した。
こうした治療共同体、脱入院化、地域ケアの理念に基づく社会実験は、欧米で一九五〇年以来行われ、その有効性と問題を明らかにしてきた。
13. 日本の試み
小規模な実践
日本でも、病棟の開放化、ナイトホスピタル、ホステル、グループホーム、デイケア、保護作業所、地域訪問活動、患者クラブなどによる地域ケアが、小規模ながら進められている。
宗像調査
宗像の調査によれば、こうである。
①ホステルやグループホームでの生活は、日常生活行動能力、対人関係能力、障害の自主管理能力、生きる目的や希望の発見を高める体験を強める。そして、これらの体験と、仲間との集団雰囲気がよいこととは、有意に関連する。
②保護作業所は、職場での社会化、仕事の遂行能力、障害の自主管理能力や、生きる目的や希望の発見を高める体験を強める。それらの体験と、職場の雰囲気や自分が生かされる体験とは、有意に関連がみられる。
だが、個人差も大きい。急ぎの仕事への対応は難しく、低賃金が就労意欲を低めている。
訪問とデイケア
地域訪問活動について、宗像・仲尾の調査では、資源の活用・開発、緊急時の訪問活動、対人活動態度が、対象の社会復帰の量と質を規定している。
柏木・和田・宗像・仲尾の調査では、デイケア患者は外来患者に比べて日常生活および対人能力が低い。この面でのデイケアの必要性が示された。
清水は、アルコール症患者の家族について、断酒に対する患者クラブ(断酒会)の治療的効果を述べている。
五つの問題
だが、地域ケアも、多くの問題をかかえている。
①本格的に地域ケアを行うと、病院ケアと変わらないコストがかかる。②ホームやホステルでの居住者の滞留は、新たな施設症を生む。③専門職によるケアは、人件費コストを高めるだけでなく、対象の依存性の問題を残す。④家族によるケアの限界、および地域社会の反発を生む。⑤対象が犯罪者や搾取者の餌食にされる。
つまり、精神障害者の良好な地域社会内適応には、コストがかかる。しかも、対象の依存性と、家族や地域の抵抗を余儀なくされる。
脱施設化は、施設を地域に移しただけかもしれない。回転ドアという言葉が、それを言い当てている。
14. 集まることで、助ける
新しい集団
このような問題のなかで、対象自身や、相互にケアし助け合う集団が、萌芽的に形成されつつある。
この集団は、専門職によるケアを受けるというより、それを活用するという姿勢が強い。
自らの精神的苦悩の体験を生かし、同じように苦悩する人や、その恐れのある人々に語りかけ、助け、自らも助けてもらう。
これは、社会適応というより、社会参加の姿勢である。
どう動くか
専門職やボランティアの支援を活用し、住居や職場の斡旋、緊急時ケアシステムを開拓する。
仲間の組織化は、コミュニティ・オーガニゼーションの技術によって行う。
リーダー集団では、かつて治療の場で行った集団討議の経験が、十分に生かされている。治療のなかで学んだことが、運動の技術になる。
効果
この集団の活動特性は、障害者の自尊性や、生きる希望や目的を高める。ストレス対処能力の向上、社会的ネットワークの形成にも、効果が高いと予想される。
このような新しい社会クラブは、アメリカで最も古く最大のファウンテンハウスや、日本のこれまでの患者クラブとは異なる。ロサンゼルスのプロジェクト・リターンが、その新しい典型の一つだと思われる。
また、この新しいセルフケア・ヘルプグループは、プライマリー・ヘルス・ケアの考え方と軌を一にしている。「すべての人々が参加し、実際的で、社会に受け入れられる科学的方法で、また社会的に負担可能な費用で、自助と自決の精神で行なわれる」という考え方である。
15. それから40年
数字は、改善し、そして残った。
日本の精神科病床は、一九九〇年代の三十六万床をピークに、現在は約三十二万床。平均在院日数は五百日超から、二百五十日台へ短縮した。だが、なおOECD諸国のなかで突出して長い。二十年以上の長期入院者が、三万人規模で残る。
制度も動いた。
一九九三年、障害者基本法の改正で、精神障害者が対象に加わる。一九九五年、精神保健法が精神保健福祉法に変わり、任意入院と退院請求の仕組みが整う。二〇〇二年、日本精神神経学会が「精神分裂病」を「統合失調症」に改称した。名前が変われば、イメージも変わる。二〇一三年の障害者総合支援法で、地域生活支援が柱になる。二〇二二年の精神保健福祉法改正では、入院制度の見直しと退院支援が課題にされた。
国際的な圧力も強まった。
二〇〇六年の障害者権利条約、とくに第十二条(法の前の平等)と第十四条(自由の剥奪の禁止)は、強制入院のあり方に疑問を突きつける。国連の委員会は、日本に対して繰り返し勧告を行っている。
医療の現場では、身体拘束と隔離の削減が、長年の課題になった。年間の拘束件数は、なお一万件規模で報告される。
一方で、当事者の動きは大きくなった。
ピアサポート。WRAP(元気回復行動プラン)。当事者研究。北海道の浦河べてるの家のような実践は、世界的にも注目されている。フィンランドのオープンダイアローグは、初期介入の方法として各国に広がった。
著者が「萌芽的」と書いた集団は、四十年で、一つの潮流になった。
そして新しい問題も生まれた。うつ病と自殺。一九九八年に自殺者が三万人を超え、以後十年以上続いた。二〇〇六年の自殺対策基本法、二〇二一年の孤独・孤立対策。メンタルヘルスは、労働と福祉の領域に広がっている。
16. 狂気は、どこから来るのか
最初の問いに戻る。
病変が見つからない。それでも、その人は苦しんでいる。
答えは、三層に分かれている。
体の側に、素因がある。環境の側に、ストレスがある。社会の側に、レッテルがある。
どれか一つを取り出して、「これが原因だ」と言うことはできる。だが、それでは人を助けられない。
素因があっても、資源があれば壊れない。ストレスがあっても、支える人がいれば耐えられる。レッテルを貼られても、居場所があれば生きられる。
この章が最後に置いたのは、その居場所の話だった。
集まって、語り合って、助け合う。専門家に治してもらうのではなく、専門家を使って、自分たちで決める。
狂気は、どこから来るのか。
体から、環境から、社会から。そして、その三つが重なるところで、人は病む。だから、三つのどこかに手を入れることでしか、人は回復しない。
