医療におけるコミュニケーションと課題――診察室の「ひとこと」が患者を支えるとき

診察室で医師がふと眉をひそめた。検査結果の画面を見たまま、しばらく黙っている。それだけで、患者の胸の中には「何か悪いものが見つかったのだろうか」という不安が一気に広がります。反対に、主治医から「〇〇さんなら大丈夫。一緒に頑張りましょう」と言われたら、どれほど心強いでしょうか。

病気を抱えた人にとって、医師の言葉や表情、視線、しぐさの一つひとつは、自分の病状がどれくらい深刻なのか、治る見込みはあるのかを知るための手がかりです。同じ一言が、不安を和らげる薬にもなれば、患者や家族を絶望に突き落とす刃にもなります。医療者の言葉と態度には、それほど大きな力があるのです。

ここでは、医療の場でのコミュニケーションに光を当て、患者の側にとっても医療者の側にとっても、より望ましいやりとりとはどういうものかを考えます。とくに、がんと向き合う患者と家族の心をどう支えるかを中心に、診察室から病院のチーム、そして地域へと視野を広げていきます。

Contents

1. コミュニケーションとは何だろう

語源は「分かち合うこと」

コミュニケーションという言葉のルーツをたどると、ラテン語の「コムニス(communis)」や「コムニカーレ(communicare)」に行き着きます。どちらも「共通の」「共有する」という意味です。ちなみに「コミュニティ(共同体)」も同じ根から生まれた言葉です。

つまりコミュニケーションとは、単に情報を送りつけることではありません。人と人が、言葉(言語的行動:VB, verbal behavior) と、表情やしぐさ、声のトーンといった 言葉以外のもの(非言語的行動:NVB, nonverbal behavior) を使ってメッセージをやりとりし、その意味を互いに理解し、分かち合っていく過程です。そう考えると、うまく通じ合うためには、共通する情報を持っていることに加えて、「分かり合おう」とする姿勢そのものが欠かせないことがわかります。

言葉がなくても通じる、言葉があってもすれ違う

海外旅行で言葉がまったく通じなくても、身ぶり手ぶりと笑顔で道を教えてもらえた経験のある人は多いでしょう。医療の場でも、重い病気で話すことが難しくなった人のかすかな表情や手の動きを懸命に読み取ろうとするとき、ふっと通じ合えたと感じる瞬間があります。

その一方で、何十年も連れ添った夫婦が、実はお互いの気持ちをすっかり取り違えていた、ということも珍しくありません。「言わなくてもわかっているはず」という思い込みが、気づかないうちにずれを広げていくのです。

コミュニケーションは時間とともに刻々と変わる生き物のようなもので、確認を怠ると認識のずれが生まれます。ずれは誤解を生み、誤解は関係そのものを揺るがしかねません。けれども逆に、言葉がひとつもなくても、まなざしや肩にそっと置かれた手のぬくもりだけで、心が癒やされることもあります。

医療者は、患者や家族の言葉だけでなく、言葉以外のサインからも多くの情報を受け取り、「もしかしてこういうことだろうか」と仮説を立て、確かめながら、治療の見立てに役立てています。

コミュニケーションの四つの性質

コミュニケーションには、知っておくと見え方が変わる、いくつかの性質があります(杉本, 2005)。

一つ目は プロセス性 です。コミュニケーションは、送り手、受け手、メッセージ、伝える手段(チャンネル)、そして状況や背景(コンテクスト)が組み合わさってできた、動き続けるやりとりです。たとえ情報の共有に失敗しているように見えても、「うまく伝わらない」という事実そのものが、お互いに何かしらのメッセージを送っています。

二つ目は 無意図性 です。本人が意識していないのに相手に伝わってしまうことがあります。イライラしているとつい早口になる、といった具合です。逆に、意識して伝えたことが別の意味に受け取られることもあります。相手を励ますつもりでかけた「頑張れ」が、「もっと努力しろ」という上からの指示に聞こえてしまう、というのがその典型です。

三つ目は コンテクスト依存性 です。同じ言葉でも、置かれた状況や背景によって意味が変わります。ふだんなら元気づけられる「大丈夫だよ」「頑張って」も、重い病気と闘っている人には重荷になり、声をかけた相手との間に心の距離を生んでしまうことがあります。いつでも正解になる言葉などありません。また、言わなくても分かり合えていると思っていたのに、背景が共有されていなかったために誤解が生まれていた、ということも起こりえます。

四つ目は 不可逆性 です。「覆水盆に返らず」のことわざどおり、口にしてしまった言葉をなかったことにはできません。SNSで送ったメッセージは削除できても、相手がすでに読んでしまった事実は消せないのと同じです。

やりとりの三つのルール

さらに、コミュニケーションには次のようなルールがあるといわれます。

  • 交替性:話し手と聞き手の役割は固定されず、入れ替わりながら進む。
  • 同時性:話している最中にも、相手の表情や反応から同時にさまざまな情報を受け取っている。
  • 共同責任性:うまく伝わるかどうかの責任は、話し手と聞き手の両方にある。

この三つのルールは、次に見る医療の場で、意外なほど簡単に破られてしまいます。

2. 診察室のコミュニケーションは何が特別なのか

日常のルールが崩れやすい場所

医療の場でのコミュニケーションも、基本的には日常のやりとりと同じ性質やルールに従っています。ところが診察室には特殊な事情があります。カーテン一枚で仕切られただけの空間ではプライバシーが守られにくく、「診る側」と「診られる側」という役割が固定されているため、交替性のルールが崩れがちです。

医師がパソコンの画面ばかり見ながら、病状を一方的に説明して終わる。そんな場面に心当たりのある人も多いのではないでしょうか。これは交替性のルールから外れた状態です。また、説明することに全力を注ぐあまり、患者の表情の変化に気づけない医療者は、同時性のルールから外れています。

電子カルテの普及は医療の効率を大きく高めましたが、「先生がこちらを見てくれない」という患者の不満を生む原因にもなりました。最近では、画面を患者と一緒にのぞき込める位置にモニターを置いたり、入力を補助するスタッフを配置したり、会話を自動で記録するAIを試したりと、医師の目を患者に戻すための工夫も始まっています。

医療コミュニケーションの三つの目的

医療におけるコミュニケーションには、本来、三つの目的があるとされます(町田・保坂, 2001)。

  1. 患者と医療者の間に良い関係を築くこと
  2. 患者から情報を集めること
  3. 患者に説明し、病気について理解してもらうこと

ところが現実には、大きな病院ほど一人あたりの診療時間は短くなりがちです。「3時間待ちの3分診療」という言葉が生まれたほどです。限られた時間でいかに正確に診断し、適切な治療方針を立てるか。それが医師の腕前として問われてきました。

それに比べて、患者とじっくり向き合い、声に耳を傾け、わかりやすく説明することの大切さは、長いあいだ軽く見られてきました。「コミュニケーションの技術は医師の本質的な能力ではない」「生まれつきのものだ」「経験を積めば自然に身につく」といった考えが根強かったからです(箕輪・佐藤, 1999)。

風向きが変わったのは、医学教育にコミュニケーションが正式に組み込まれてからです。日本では2005年度から、医学生が臨床実習に出る前に、模擬患者を相手に面接や診察の技能を確かめる客観的臨床能力試験(OSCE)が全国で行われるようになりました。2023年度からは、臨床実習を終えた段階の試験も公的な位置づけを持つようになり、「話を聴く力」は医師として欠かせない能力の一つと見なされています。

患者が本当に求めているもの

大学病院の外来患者を対象に、どんな要素が全体の満足度を左右するのかを調べた研究があります(長谷川, 2007)。満足度にもっとも強く影響していたのは、意外にも 「精神的な苦痛が和らいだこと」 でした。「医師の技術と能力の高さ」は二番目だったのです。

さらに「精神的な苦痛が和らいだ」という感覚は、「症状が軽くなった」ことに加えて、「医師に励まされた」「医師の説明がわかりやすかった」ことと結びついていました。患者は、症状を治してもらうことと同じくらい、自分の心の痛みに気を配ったやりとり、つまり 情緒的サポート を求めていたのです。

良いコミュニケーションがもたらすもの

医療の場でコミュニケーションがうまくいくと、さまざまな良い効果が生まれることがわかってきました(松村, 2007)。

  • 患者の満足度が上がる
  • 治療に参加しようという意欲が高まる
  • 病気についての知識や理解が深まる
  • 処方された薬を指示どおりに続けるなど、治療を守る度合い(アドヒアランス)が高まる
  • 回復が早まる、入院日数が短くなるなど、治療の成果そのものが良くなる
  • 次々に病院を替える「ドクターショッピング」や医療訴訟といった、望ましくない事態が減る
  • 医師自身の仕事への満足度も上がる

患者や家族だけでなく、医療者の側にも、心理的にも経済的にも良い効果があるのです。医療の成果を上げるには、医療技術と同じくらい、コミュニケーションが重要な役割を担っていることがわかります。

「患者中心」なら必ずうまくいく、わけではない

医師と患者の関係は、病気の診断と治療という約束で結ばれた、日常とは違う人間関係です。しかも、専門知識を持つ医師と、それを持たない患者という、力の釣り合わない関係でもあります。治療を受ける側は、どうしても弱い立場に置かれがちです。

そこで近年は、インフォームド・コンセント(後で詳しく取り上げます)のように患者の基本的な権利を尊重する考え方が広がり、医師が主導する従来のスタイルに代わって、患者中心(patient centeredness) の診療スタイルが求められるようになってきました。

ところが、話はそう単純ではありません。イギリスのサベージとアームストロングは、医師が専門家として指示を出すスタイル(医師中心)と、患者の考えを引き出しながら進めるスタイル(患者中心)で、患者の満足度がどう違うかを比べました(Savage & Armstrong, 1990)。16歳から75歳までの患者をくじ引きのようにどちらかのスタイルに振り分け、診察の直後と1週間後にアンケートで答えてもらったのです。

研究者たちは、患者中心のスタイルのほうが満足度は高くなるだろうと予想していました。ところが結果は逆でした。どちらのグループも、診察直後の満足度(理解できた、説明してもらえた、癒やされた)は高かったのですが、とくに高かったのは 指示的なスタイルで診察を受けた患者 だったのです。この差は1週間後にも同じように見られました。

もちろん、だから昔ながらの「お任せ医療」が正しいということにはなりません。年齢や性格、価値観、医師との関係などによって、どんなスタイルを心地よいと感じるかは変わるのでしょう。「はっきり言ってほしい」人もいれば、「一緒に考えたい」人もいます。体調が悪くて頭が回らないときには、専門家にきっぱり方針を示してもらうほうが安心できることもあります。大切なのは、目の前の患者に合わせることなのです。

目指すのは「相互参加型医療」

医師中心でも患者中心でもなく、治療という共通の目標に向かって両者が力を合わせる医療。それが 相互参加型医療(mutual participation model) です(池崎, 2003)。

これを実現するには、医療者の努力だけに頼るのではなく、患者や家族も受け身ではなく、自分から積極的に関わっていくことが求められます。医療者と患者・家族が、お互いを尊重しながら率直に気持ちや考えを伝え合う、アサーティブな関係 を目指すのです。

この考え方は、現在の医療で重視されている 共同意思決定(シェアード・ディシジョン・メイキング) にもつながっています。医療者が持つ医学の知識と、患者が持つ「自分の暮らしや大切にしたいこと」についての知識を持ち寄り、一緒に治療を選ぶ。そのためには、双方が気をつけるべき点を知り、コミュニケーションの技術を学ぶことが必要です。

3. 医療者に求められるコミュニケーション

「情報」と「気持ち」の両輪

患者の満足度や治療の継続、健康状態を良くする医師のコミュニケーションには、二つの柱があるとされます(中川, 2001)。

一つは 情報的サポート です。たくさんの情報を提供する、聞かれる前に自分から説明する、予防についても話す、といった行動です。もう一つは 情緒的サポート で、良い関係を築き、それを保つための行動です。どちらも患者にとって良い結果をもたらします。

とくに日本人は、どちらかといえば「関係性」を大切にする傾向があります。病名の告知、病状や治療方針の説明では、もちろん理解に必要な十分な情報が欠かせません。けれども、それと同じくらい、励ましや相づち、うなずき、声の調子やまなざしといった言葉以外の要素も含めた 共感的な聴き方 が、信頼関係を築くうえで大切になります(西垣, 2005)。

患者は医師のどこを見ているか

患者が医師のどんな面を重視しているかを知ることは、信頼関係を築く助けになります。医師への信頼を左右する要因を調べた研究では、次の三つが見いだされました(西垣, 2008)。

  • 患者配慮的な診療態度:患者を中心に考える姿勢と、確かな医学的判断や技術
  • 親しみやすさ・話しやすさ:医師の親しみやすい雰囲気と、気軽に話せること
  • 権威・外からの評価:医師の知名度や肩書きなど

そして、どの要因を重視するかによって、患者を「権威・親しみやすさ重視群」「患者配慮重視群」「道具的関わり群」といったタイプに分けています。「テレビに出ている有名な先生だから安心」という人もいれば、「話をよく聞いてくれるかどうかがすべて」という人もいるわけです。日本では、情緒的なつながりや個人的な親しさが、信頼感をつくるうえで大きな役割を果たしているといいます。

「説明したのに伝わらない」のはなぜか

医療者が丁寧に説明し、治療方針への理解を求めても、患者がそのとおりに行動するとは限りません。その背景には、少なくとも二つの理由が考えられます。

一つは ヘルスリテラシー の問題です(石川, 2011)。ヘルスリテラシーとは、健康や医療の情報を探し、理解し、評価し、自分の判断に生かす力のことです。日本人を対象にした調査では、ヨーロッパの国々に比べてヘルスリテラシーが低めだという結果も報告されています。医療情報があふれるいま、ネットで見つけた根拠のない健康法を信じてしまう人もいれば、そもそも説明に出てくる専門用語がわからない人もいます。患者一人ひとりのヘルスリテラシーを把握し、それに合わせた伝え方を工夫することが求められます。

もう一つは、意図的に指示に従わない 場合です(Pitts & Phillips, 1998)。医師の説明は理解したうえで、あえて違う行動をとっている人たちがいます。副作用がつらい、仕事の都合がある、自分なりの考えがある。こうした人に一般論をいくら繰り返しても届きません。「あなたにとって何がいちばん大切ですか」と、その人に合わせた話し方をすること。温かく親しみやすい態度で接すること。ときには冗談を交えて緊張をほぐすこと。そうした配慮によって、理解と納得を深めていく必要があります。

説明が伝わったかを確かめる方法として、近年注目されているのが ティーチバック です。「今日お話ししたお薬の飲み方を、ご家族に説明するつもりで、私にもう一度話していただけますか」と、患者自身の言葉で説明し直してもらうのです。「わかりましたか?」と聞けば、たいていの人は「はい」と答えてしまいます。ティーチバックは、理解のずれをその場で見つけて補うための、シンプルで効果的な工夫です。

医療者の「思い込み」にも気をつける

一見すると客観的に思える医療者の病気の見立てにも、医療者自身の健康についての考え方、つまり 健康信念 が影響しているという指摘があります。オグデン(Ogden, 2007)によれば、医療者の見立ては次のようなものに左右されるといいます。

  • 病気の原因を、体の問題(生物医学的要因)と考えるか、心や社会の問題(心理社会的要因)と考えるか
  • その病気の深刻さや、治療できる見込みについての考え
  • 患者の病歴や心の状態、生活環境、受診の理由といった個人的な情報
  • 医療者が持っているステレオタイプ(固定観念)
  • 医療者のその日の気分(良い気分のときのほうが、悪い気分のときより診断が速く正確だという)
  • 医療者自身の年齢や経験年数などのプロフィール

同じ病気でも、「この患者はどれくらいかかりやすいか」「回復できるか」「どれほど重大か」の見積もりには個人差が出やすいものです。医療者も人間である以上、こうした偏りから完全に自由にはなれません。だからこそ、自分の見方のくせを自覚したうえで、コミュニケーションを心がける必要があります。

コミュニケーションは「技術」として学べる

医療のコミュニケーション技術を評価するさまざまな物差しを調べた研究では、評価項目の83%が、カラマズー合意声明(Kalamazoo Consensus Statement)で示された次の七つの領域に分類できたといいます(常住ほか, 2013)。

  1. 信頼関係を築く
  2. 面接を始める
  3. 情報を集める
  4. 患者の視点を理解する
  5. 情報を共有する
  6. 合意をつくる
  7. 面接を締めくくる

たとえば「信頼関係を築く」では、敬意を表す、患者を認める、協力する意欲を示すといった、敬意や共感を伝える技術が代表的です。「患者の視点を理解する」では、患者の生活背景を探る、患者の考えや関心、期待を尋ねる、といった技術が挙げられています。

裏を返せば、コミュニケーションは生まれつきの才能ではなく、分解して練習できる技術だということです。先に触れた「経験を積めば自然に身につく」という考えに対する、ひとつの答えといえるでしょう。

4. 患者と家族の側にできること

インフォームド・コンセントの誕生

インフォームド・コンセント という言葉が広まってから、ずいぶんたちます。日本語では「説明と同意」と訳されます。

この考え方の背景には、1960年代の欧米で、人権を尊重する市民社会と文化が育ったことがあります。1973年には、アメリカ病院協会が「患者の権利章典」を発表しました。患者の命と利益を守り、安全な医療を実現するために、患者が自分のことを自分で決める権利(自己決定権)を持ち、医療者と患者が言葉を交わし合いながら、安全で効果的な医療を確保していくべきだ、という思想がその根底にあります。

ここで見落とされがちなのは、インフォームド・コンセントが医療者だけの義務ではないということです。医療を受ける側にも、医療者と交流し、アサーティブな関係を目指すための適切なコミュニケーションが求められます。

「話せる患者」ほど満足している

がん患者のコミュニケーション技術を調べた研究があります(小川ほか, 2015)。ここでいう技術とは、自分の症状などを伝える「情報提供」、わからないことを尋ねる「質問」、自分の希望を伝える「希望表明」、不安を口にする「不安表現」、聞いた内容を確かめる「情報検証」の五つです。

調べてみると、診察への満足度が高い人ほど、自分の症状などを医師に話す行動 と、医師から受け取った情報を自分が正しく理解しているか確かめる行動 を多くとっていました。また、「先生との関係が壊れてしまうかもしれない」「話しても状況は良くならないだろう」といった、主治医と話すことへのためらいが少ない人ほど、年齢やがんの種類、働いているかどうかに関係なく、自分の希望をはっきり主治医に伝えていました。

「遠慮」の壁を越えるために

日本人の場合、短い診療時間の中で、「先生はお忙しいから」「こんなことを聞いたら失礼かも」という日本人らしい遠慮が働き、アサーティブな関係になりにくいことが少なくありません。診察室を出てから「あれも聞けばよかった」と後悔した経験のある人も多いでしょう。今後は、患者や家族が診察に満足できるよう、適切なコミュニケーションの技術を身につける機会がもっと必要になるはずです。

患者の側でもできる工夫はたくさんあります。たとえば、患者の立場から医療を考える活動を続けてきたNPO法人ささえあい医療人権センターCOML(コムル)は、「新・医者にかかる10箇条」として「伝えたいことはメモして準備」「大事なことはメモをとって確認」「納得できないときは何度でも質問を」といった心得をまとめ、上手な医療のかかり方を呼びかけてきました。

アメリカでは、患者が診察のたびに次の三つを尋ねるよう勧める「アスク・ミー・スリー(Ask Me 3)」という取り組みも知られています。

  1. 私のいちばんの問題は何ですか?
  2. 私は何をする必要がありますか?
  3. それをすることが、なぜ大切なのですか?

この三つを聞いておくだけで、診察の要点はずいぶんつかみやすくなります。質問を紙に書いて持っていく、家族に同席してもらう、医師の許可を得て説明を録音する、といった方法も、限られた時間を生かす助けになります。

5. 「悪い知らせ」をどう伝えるか

患者は情報を求めている

かつての日本では、がんの告知はタブーに近いものでした。本人には「胃潰瘍ですね」と伝え、家族だけに本当の病名を知らせることも珍しくなかったのです。

けれども、患者は「情報を避けたい人」というより、むしろ 「情報を求めている人」 です。がんの告知のような 悪い知らせ(バッドニュース) を受けることになっても、できるだけ多くの情報を知りたいと考えています。地域の住民を対象にした意識調査では、「自分ががんだったら告知してほしいか」という質問に、85%の人が「はい」と答えていました(末永ほか, 2005)。現在では、がんの病名告知はほぼ当たり前のことになっています。

多くの患者や家族が望んでいたのは、医療者から「今後の治療方針も伝えてもらうこと」「質問に答えてもらうこと」「わかりやすく伝えてもらうこと」でした。さらに、「主治医として責任を持って治療にあたる」と伝えてもらうといった、情緒的なサポートも求められていました。一方で、「余命について伝えてほしいか」「他の医療者に同席してほしいか」といった点は、望むかどうかの個人差が大きいという研究もあります(Fujimori et al., 2007)。全員に同じ伝え方をすればよい、というわけではないのです。

世界の標準「SPIKES」と、日本生まれの「SHARE」

悪い知らせの伝え方について、アメリカ臨床腫瘍学会が発行する公式の教育プログラムには、SPIKES(スパイクス) という手順が含まれています。これは、次の六つのステップの頭文字をとったものです。

  • Setting:面談の場を整える
  • Perception:患者が自分の病状をどう理解しているかを確かめる
  • Invitation:患者がどこまで知りたいかを確かめ、話す許しを得る
  • Knowledge:情報を伝え、共有する
  • Emotions:患者の感情に対応する
  • Strategy and Summary:今後の方針を話し合い、説明をまとめる

これを参考に、日本でも SHARE(シェア) というコミュニケーションの方法が開発されました(内富・藤森, 2007)。SPIKESとの大きな違いは、SHAREが 日本の患者が医師に望むことを調べた結果 をもとにまとめられている点です。四つの要素の頭文字をとって名づけられています。

要素内容の例
Supportive environment(支持的な環境を整える)十分な時間をとる。プライバシーが守られた落ち着いた場所を用意する。面談が途中で中断されないよう配慮する。家族の同席を勧める
How to deliver the bad news(悪い知らせの伝え方)正直に、わかりやすく、丁寧に伝える。患者が納得できるように説明する。はっきり伝えるが「がん」という言葉を繰り返し使わない。言葉を注意深く選び、適切に婉曲な表現を使う。質問を促し、それに答える
Additional information(話し合いたい情報)今後の治療方針を話し合う。病気が日常生活に与える影響について話し合う。相談や気がかりを話すよう促す。希望があれば、代替療法やセカンドオピニオン、余命なども取り上げる
Reassurance and Emotional support(安心感と情緒的サポート)優しさと思いやりを示す。感情を表に出すよう促し、出てきた感情を受け止める。家族にも患者と同じように配慮する。患者の希望を支える。「一緒に取り組みましょうね」と声をかける

(小川・内富, 2009 をもとに作成)

表を眺めると、「がん」という言葉を何度も繰り返さない、婉曲な表現を上手に使う、家族の同席を勧めるなど、日本人の感覚によく合った工夫が並んでいることに気づきます。最後の「一緒に取り組みましょうね」という一言は、冒頭で触れた「一緒に頑張りましょう」にそのまま重なります。悪い知らせのあとに患者がもっとも恐れるのは、「見捨てられること」なのかもしれません。

SHAREを学ぶ医師向けの研修会は全国で開かれており、研修を受けた医師のもとでは、患者の抑うつが軽くなり、医師への信頼が高まったという研究結果も報告されています。

6. チーム医療と心理職の役割

国家資格になった心理職

2017年に公認心理師法が施行され、翌2018年には第1回の公認心理師試験が行われました。心理職が国家資格になったことで、医療だけでなく教育、福祉、産業、司法など、さまざまな分野での活躍が期待されています。

医療の分野では、精神科だけでなく他の診療科でも、心理職がチーム医療の一員として、多くの職種と連携しながら役割を果たすことが、これまで以上に求められるでしょう。とりわけ、心理職の参加がもっとも期待されている分野の一つが、がん医療です。がんの痛みや苦しみを和らげる緩和ケアチームでは、心理職に次のような役割が期待されています(明智, 2017)。

  • 不安や抑うつの評価と、心理療法の提供
  • 抗がん剤治療の前から吐き気がしてしまう「予期性の吐き気・嘔吐」への対応
  • 家族のケア
  • 患者や家族の複雑な心理の評価(つらさから心を守る「防衛機制」の評価も含む)
  • 患者と家族を支える医療チームの中で生じる力関係(力動)の理解と、患者・家族・医療スタッフの間の葛藤の解消
  • 医療スタッフのケア(燃え尽きの予防)
  • 心の症状について、医療スタッフに知識を提供し、教育すること

予期性の吐き気というのは、条件づけの仕組みで起こる興味深い現象です。抗がん剤で何度もつらい吐き気を経験すると、病院の消毒液のにおいや点滴の袋を見ただけで、薬を入れる前から気持ち悪くなってしまうのです。ここに、リラクセーションなど心理学の技法が役立ちます。

病院の中の「コンサルテーション」

コンサルテーション とは、問題を抱えた人と深く関わっている人に対して、専門家の立場から提案や助言をすることです。患者本人と直接面接するだけでなく、その患者を担当する医師や看護師を支えることで、間接的に患者を支えるわけです。

たとえば、がん患者へのコンサルテーションでは、精神科医、心療内科医、心のケアを専門とするリエゾンナース、心理職、医療ソーシャルワーカー(MSW)などがチームの基本メンバーになります。主な活動には次のようなものがあります(小川・内富, 2009)。

  1. 心の症状を和らげる:適応障害、うつ病、せん妄などを早く見つけ、早く治療する。
  2. 心の動きを評価し、支える:患者や家族の心の動きを見立て、その結果を現場のスタッフに伝える。
  3. カンファレンス:話し合いを通じて患者や家族の問題や目標を見直し、チームの中の役割を確認し直して、ケアをより良くする。
  4. スタッフへの教育とケア:研修会やカンファレンスを開き、スタッフの心のケアにも取り組む。
  5. 病院と診療所の連携:治療中心の時期から終末期へ移るときに、意思決定に大きく関わる心の症状の緩和について相談を受ける。

がん医療の現場で心理職がとくによく関わっているのは、「問題解決のためのカウンセリング」「患者と家族への心理的な援助」「スタッフへのコンサルテーション」の三つだと報告されています(吉津ほか, 2012)。

患者や家族は、担当の医師や看護師に自分の抱えている問題をわかってほしいと強く願っています。けれども、その思いはなかなか伝わりません。忙しそうな医師に遠慮して本音を言えない患者もいれば、患者の反応の意味をつかみかねている看護師もいます。心理職は、患者・家族と医療スタッフの間に立ってコンサルテーションを行い、スタッフが患者や家族をより深く理解できるよう手助けすることが求められています(吉津ほか, 2014)。いわば、両者の間の「通訳」の役割です。

チームの「内」と「外」で求められること

精神科リエゾンチーム(身体の病気で入院している患者の心のケアを担う専門チーム)の心理職に求められることは、チームの「内」と「外」の両面から検討されています(富岡ほか, 2013)。

チームの「内」では、心理職はリエゾンナースと役割がよく似ているため、協力が難しくなることも少なくありません。心理職としての専門性を発揮しつつも、それにこだわりすぎないこと。患者や家族の気持ちを代弁する役割、連携を促し調整する役割、治療方針を伝える役割などが求められます。

一方、チームの「外」、つまり一般病棟に対しては、そこで起こるさまざまな問題の解決に役立つ助言ができるかどうかが、チームとして問われます。また、「患者の抱えている問題」が、必ずしも患者本人の問題だとは限りません。家族関係の問題かもしれないし、スタッフとの関係の問題かもしれない。何が本当の問題なのかを一段高いところから見渡す力(見立てる力)と、情報を交換して問題を解決していくコミュニケーション能力が求められるのです。

抱え込まず、つなぐ

病院の中に限らず、医療の分野での心理職の役割を整理すると、次のようになります(岩満ほか, 2009)。

  • 患者・家族への対応:心理的な支援が必要な患者を見つける、ケアをする、心理療法への抵抗感に配慮しながら導入する、段取りを整える
  • チーム内での連携:精神科との連携、他の職種との連携、心理職としての専門性の発揮
  • 医療者へのサポート:医療者の心のケア、コンサルテーション、心理教育
  • 研究

大切なのは、「情報」や「事例」を一人で抱え込まないことです。守秘義務には十分注意しながら、心理職としての専門性を生かし、さまざまな職種の間をつなぐ調整役となることが期待されています。2024年度の診療報酬改定では、心理職が関わる支援への評価がさらに広がっており、チームの中での心理職の存在感は今後ますます大きくなっていくでしょう。

7. 病院から地域へ――退院後のこころのケア

「病院で治す」から「地域で支える」へ

超高齢社会を迎えた日本では、病院の中ですべてを完結させる「病院完結型」の医療から、地域全体で患者を支える「地域完結型」の医療への移行が進んでいます。住み慣れた地域で、医療、介護、予防、住まい、生活支援を一体的に受けられる仕組みが 地域包括ケアシステム です。そのネットワークづくりから在宅での介護まで、退院した患者を受け入れる体制を整えることが急務になっています。

がんを例にとると、多くの人ができる限り自宅で過ごしたいと願っています。外来と自宅での治療を繰り返しながら人生の終わりの時期を過ごすためには、訪問診療医、病院の医師、訪問看護師、ケアマネジャー、訪問介護員(ホームヘルパー)など、多くの人の連携が欠かせません。

目指すのは、地域全体で QOL(生活の質) と QOD(クオリティ・オブ・デス:死の質) を高める医療です。QODとは、死に直面した人が尊厳を保ちながら最期を迎えられるかどうか、という考え方です。厚生労働省は、もしものときにどんな医療やケアを望むかを前もって家族や医療者と話し合っておく取り組み(アドバンス・ケア・プランニング)に「人生会議」という愛称をつけ、その普及を呼びかけています。

告知の瞬間から始まる孤独

がん患者は、告知を受けたその瞬間から、孤立感に襲われるといいます。それは、先の見えない「病気の世界」への恐怖や不安であり、絶望です。そして、病気になった自分と、そうでない周りの人との間に生まれる、心の溝でもあります。

本人は周りに気をつかい、将来への不安を押し殺し、その話題に触れないように避けます。ときには表面だけ明るくふるまうこともあります。そんなときに周りが「〇〇さんなら大丈夫だよ、頑張って」と気軽に励ますと、「もっと強くあれ」「もっと頑張れ」というメッセージを、知らず知らずのうちに伝えてしまいがちです(Spiegel & Classen, 2000)。その結果、両者の溝はさらに深まってしまいます。コミュニケーションのコンテクスト依存性が、もっとも残酷な形で表れる場面といえるでしょう。

励ましの言葉が見つからないときは、無理に言葉を探さなくてもかまいません。「話してくれてありがとう」「何かできることがあったら言ってね」と伝え、あとは相手のペースで話を聴く。それだけでも、孤独はずいぶん和らぎます。

家族は「第二の患者」

苦しんでいるのは患者だけではありません。家族も同じような恐怖や不安を経験しており、社会的な支援が必要なほど強い心のストレスを受けています(Bolger et al., 1996)。がん患者の家族は 「第二の患者」 と呼ばれるように、患者と同じくらい、ときにはそれ以上のストレスを受けていることがあるのです(遠藤, 2014)。

家族が抱えるストレスには、たとえば次のようなものがあります。

  • 自分を責める気持ち:「私の作った食事のせいでがんになったのではないか」。親戚からそう責められることもある。
  • 弱さを隠す:「苦しいのは患者であって、私ではない」と、自分のつらさを封じ込めてしまう。
  • 死への恐怖:「すぐに死んでしまうのではないか」「認めたくないけれど、ホスピスのことも調べておくべきかもしれない」。
  • 適切な支えがない:周りが過剰に反応して疲れてしまう、あるいは逆に、誰も自分のことを気にかけてくれない。
  • 自己犠牲:自分の趣味や仕事は後回しで、とにかく患者が第一。

長い闘病生活を支えるには、患者だけでなく家族に対しても、専門家や同じ病気の患者の家族といった第三者による社会的な支援の仕組みが必要になります。最近では、親ががんになった子どもを支えるプログラムや、家族のための相談窓口を設ける病院も増えてきました。

心の症状への専門的な治療

告知を受けたあと、精神腫瘍科(がん患者の心のケアを専門とする診療科)や心療内科での治療が必要になる人もいます。初めての発症か、再発か、終末期かによって、適応障害(抑うつや不安)、うつ病、せん妄(意識が軽く濁り、錯覚や幻覚、妄想などを伴う特殊な意識の障害)などの治療が必要になる割合は変わってきます。

たとえば、国立がん研究センター東病院の緩和医療チームのデータでは、18%が適応障害、8%がうつ病、28%がせん妄と診断されていました(Ogawa et al., 2010)。ただし、一般に通院している患者には適応障害が多く、入院している患者にはせん妄が多いため、この数字にはチームが診た患者の構成が反映されていると考えられます。

退院後の不安と、二つの支え

専門医による心の治療は必要ない人でも、退院後に社会に戻ることへの不安は強いものです。職場に復帰できるか、近所の人とどう付き合うか、家族の中での役割がどう変わるか。がんは病巣を取り除いても、再発や転移の不安を拭い去ることができません。本人だけでなく家族も、長い闘病生活を覚悟しなければならないのです。

こうした患者や家族の退院後の苦しみや介護の負担を軽くするために、病院や地域では二種類の支援が行われています。

一つは、患者自身が主体となる自助活動 です。患者サロンや患者会といった ピアサポート(同じ立場の仲間による支え合い)がこれにあたります。現在の患者や元患者が、病院や地域の公共施設を使って話し合いの会や講演会を企画・運営し、同じ立場の仲間どうしで気軽に助言を受けたり相談したりできる場をつくっています。全国のがん診療連携拠点病院の多くには「がんサロン」が設けられており、治療中の人も治療を終えた人も、ふらりと立ち寄っておしゃべりできます。

もう一つは、医師、看護師、臨床心理士、公認心理師、医療ソーシャルワーカーなどの 専門家が主導する支援活動 です。病院内でのサポートグループ、電話などを使ったカウンセリング、フォーラムやセミナーによる情報提供などが行われています。

サポートグループの力

心理職が中心となって行う地域の活動の一つに、専門家が進行役を務める、同じ病気の仲間(ピア)による サポートグループ があります。サポートグループとは、グループという形を使った心理社会的な支援の方法です。アルコールや薬物の依存症、DV(ドメスティック・バイオレンス)への対応など医療の分野をはじめ、発達や教育の分野でも幅広く行われています。

その目的は、意欲、困難に対処する力、自己評価、「自分でコントロールできている」という感覚を高め、心の苦しみを和らげることです。

この分野の古典的な研究として知られているのが、アメリカの精神科医スピーゲルらによる、転移のある乳がん患者を対象にしたサポートグループの研究です(Spiegel et al., 1989)。グループに参加した女性たちには、同じ病気の仲間どうしの支え合いが大きな支えになること(疎外感が和らぐ)、グループの他のメンバーが困難への向き合い方の手本になること、そしてグループの体験を通じて「死を前にして、精一杯に生きる」という人生の深さと意味を見いだせること、といった効果が見られました。

この研究は、グループに参加した人のほうが長生きしたという結果でも大きな話題を呼びました。ただし、その後に行われた大規模な追試では、生存期間が延びるという効果ははっきりとは確かめられていません。一方で、心のつらさや痛みを和らげる効果については、その後の研究でも繰り返し報告されています。「命を延ばす魔法」ではないにしても、「残された時間の質を高める支え」であることは確かだといえるでしょう。

その後の研究で報告されている効果を整理すると、次のようになります(Edmonds et al., 1999)。

  1. 心や感情の変化:不安や抑うつが軽くなる、孤独感が和らぐ、コントロール感を取り戻す
  2. 対処する力(コーピングスキル)の向上
  3. 痛みの緩和
  4. 治療や生活への向き合い方の変化:治療の中での自分の役割に気づく、自己効力感が高まる、生活全体のQOLが上がる、医師とのコミュニケーションが円滑になる
  5. その他:体の機能が良くなる、医療費が減る、入院日数が短くなる、外来に通う回数が減る

癒やす人が、癒やされる

グループで語り合う場には、ヘルパー・セラピー原則 と呼ばれる不思議な力があります。人を助ける側に回った人が、実はいちばん助けられている、という原則です。自分の体験を話したことが誰かの役に立ったと感じたとき、人は「自分にもまだできることがある」と思えるのです。互いに癒やし、癒やされる関係を築くうえで、グループは大きな力を発揮します。

がん患者が抱える根源的な悩みとして、人とのつながりを失うこと(孤独)、生きる意味を失うこと、自分らしさ(アイデンティティ)を失うことが挙げられます(遠藤, 2014)。孤独を感じている患者や家族どうしが出会うこと。限りある人生の中で、何を大切にするか優先順位をつけ直すこと。死について率直に語れること。そして、残された時間を使って、自分も誰かのために意味のある存在になれると気づくこと。こうした経験を通じて、これらの悩みは解決へと向かっていきます(Spiegel & Classen, 2000)。

また、一対一のカウンセリングと比べると、グループには、学んだことを現実の生活に生かしやすい、さまざまな角度から支えが得られる、費用を抑えられる、といった特徴もあります(小谷, 1990)。

病院と地域をつなぐ心理職へ

こうした専門家主導のサポートグループは、主に病院の中で、外来患者向けに無料・自由参加の形で、看護師や医療ソーシャルワーカーが中心となって定期的に開かれていることが多いようです。地域でも、保健師が中心となってサポートプログラムを行う保健所が、少しずつですが現れています。

また、NPO法人がんサポートコミュニティーのように、地域に開かれた形で、医師、看護師、臨床心理士、公認心理師、医療ソーシャルワーカーといった専門家による総合的な支援活動を行っている団体もあります。2016年には、イギリス生まれのがん患者支援施設「マギーズセンター」の日本版として「マギーズ東京」が東京・豊洲に開設されました。予約なしで訪れることができ、木のぬくもりのある空間で、看護師や心理職にゆっくり話を聞いてもらえる「第二のわが家」のような場所です。

病院の外でのこうした心のケアの場に参加できる機会は、これからますます増えていくでしょう。心理職が国家資格になったことをきっかけに、病院の内外で心理職、看護職、福祉職がサポートグループなどを開きやすくなり、地域での専門家主導の支援活動への信頼が高まれば、心理職には、患者・家族と地域の拠点病院をつなぐ役割も期待されるようになっていくはずです。

8. 日常で試してみよう

医療のコミュニケーションは、医療者だけの問題ではありません。私たちは誰もが、いつか患者になり、患者の家族になり、病気の友人を見舞う側になります。次のようなことを、日々の暮らしの中で試してみてはいかがでしょうか。

  1. 自分のコミュニケーションを振り返ってみる。 意図せずに気持ちが伝わってしまった体験(イライラが顔や声に出ていた、など)、同じ言葉なのに相手にまったく違う意味で受け取られた体験、言ってしまってから取り消せずに後悔した体験を、一つずつ思い出して書き出してみましょう。そのとき、言葉以外のどんなサインが働いていたかを考えると、コミュニケーションの「四つの性質」が実感をもって見えてきます。
  2. 次の受診で「相互参加型医療」を実践してみる。 医療者と患者・家族が力を合わせるには何が必要かを考え、まずは自分にできることから始めてみましょう。たとえば、次に病院へ行くときは、伝えたい症状と聞きたいことをメモにまとめて持っていく。「私のいちばんの問題は何ですか」「何をすればよいですか」「それはなぜ大切ですか」の三つを尋ねてみる。説明を聞いたあとに「つまり、こういうことですね」と自分の言葉で確かめてみる。それだけで、診察の手応えはきっと変わります。
  3. 病院や地域で、心理職にどんなことができるかを話し合ってみる。 臨床心理士や公認心理師が病院の中でどんな役割を果たせるか、地域ではどんな活動ができるかを、友人や家族と話し合ってみましょう。住んでいる地域の拠点病院のウェブサイトで、がん相談支援センターやがんサロン、患者会の案内を調べてみると、話し合いの具体的な材料が見つかるはずです。
  4. 「悪い知らせ」を伝える側と受け取る側を演じてみる。 二人一組になり、一人が医療者、もう一人が患者や家族の役になって、悪い知らせを伝える場面を演じてみましょう。終わったら役を交代し、それぞれどんな気持ちになったかを話し合います。SHAREの表を見ながら、「座る位置はどうだったか」「どの言葉にほっとしたか」「どの瞬間にいちばん不安になったか」を振り返ると、伝える側と受け取る側の両方の気持ちを分かち合うことができます。医療の場面が難しければ、「大切な約束を断らなければならない」「友人に言いにくいことを伝える」といった身近な場面で試してみるのもよいでしょう。

コミュニケーションの語源が「分かち合うこと」だったことを思い出してください。病気という重い荷物を、患者一人に背負わせない。医療者と患者、家族、そして地域の人々が、その重さを少しずつ分かち合う。そのための第一歩は、相手の言葉と、言葉にならない声の両方に耳を傾けることなのです。