健康とは何か――病気を治す医療から、ウェルビーイングを育てる健康づくりへ

健康で長生きしたいという願いは、時代や社会を超えて人々に共通するものです。医学の進歩によって、かつては命を奪うことの多かった感染症を予防・治療できるようになり、医療技術も飛躍的に発展しました。しかし、医療が進歩し、平均寿命が延びたからといって、人々が必ずしも健康で充実した生活を送れるようになったわけではありません。

がん、心疾患、糖尿病、高血圧などの慢性疾患が増加し、認知症や介護の問題も重要になっています。さらに、経済状況や居住地域、教育、雇用環境などによって健康状態に差が生じる「健康格差」も、現代社会が解決すべき課題となっています。

こうした変化は、健康という概念そのものを見直す必要性を示しています。健康とは、単に病気にかかっていない状態なのでしょうか。それとも、身体的な調子だけでなく、精神的な充実や人とのつながり、自分らしい生活を実現できることまで含むのでしょうか。

この問いに取り組む学問領域の一つが、健康・医療心理学です。心理学の知識を活用し、人間の行動や感情、生活環境、社会との関係などを通じて、健康の維持・増進や疾病の予防、病気を抱える人の生活の質の向上を目指します。

その考え方を理解すると、医療の役割は病気を発見して治療することだけではないとわかります。人々が健康を維持できる生活環境を整え、病気になった後も自分らしい人生を送れるように支援することまで、健康づくりの重要な役割に含まれるのです。

1　健康・医療心理学とは何か――心理学から健康を考える

1-1　心と身体の両面から健康を支える学問

健康・医療心理学は、心理学の理論や研究成果を、健康の維持・増進、疾病の予防、医療の現場などに応用する専門領域です。

心理学というと、心の悩みや精神的な問題を扱う学問という印象を持つ人もいるかもしれません。しかし、心理学が扱う対象はそれだけではありません。人間の行動、習慣、感情、認知、意思決定、人間関係なども研究対象です。

これらは、健康と深く関係しています。

例えば、健康に良いとわかっていても運動を続けられない人がいます。禁煙を決意しても、ストレスや周囲の喫煙環境によって再びたばこを吸ってしまう人もいます。医師から食事制限を指示されても、長年の食習慣を変えることが難しい場合もあります。

こうした問題は、医学的な知識を伝えるだけでは解決できません。本人がどのように考え、何を感じ、どのような環境で生活しているのかを理解する必要があります。

健康・医療心理学は、こうした人間の心理や行動の仕組みを明らかにし、健康的な行動を実現するための支援方法を考えます。

この領域には二つの専門的な性格があります。一つは心理学の応用分野として、人間の行動や心理を科学的に研究することです。もう一つは、医学、公衆衛生学、看護学、保健学などと協力しながら、実際の健康問題を解決することです。

つまり、心理学の知識を持っているだけでは十分ではありません。健康や疾病に関する医学的知識を理解し、医療や保健の現場で活用できる実践力も必要になります。

1-2　健康づくりには三つの方向がある

健康・医療心理学の活動は、大きく三つの方向から考えることができます。

第一は、現在健康な人が、その状態を維持できるように支援することです。適切な食事、運動、睡眠、休養、ストレス管理などを通じて、健康を積極的に育てていきます。

第二は、病気になる危険性が高い人に対して、発症を防ぐための支援を行うことです。例えば、血圧や血糖値が高い人に生活習慣の改善を促したり、喫煙者に禁煙を支援したりする活動が該当します。

第三は、すでに病気を抱えている人が、よりよい生活を送れるように支援することです。治療への不安を軽減したり、療養生活への適応を支援したり、病気と付き合いながら社会生活を続けられるように援助します。

ここで重要なのは、健康づくりが病気になる前だけの活動ではないという点です。慢性疾患を抱えていても、適切な治療や生活上の工夫、周囲の支援によって、充実した生活を送ることはできます。

健康・医療心理学は、病気の有無だけで人間の健康を判断するのではなく、その人がどのような生活を実現できているかという視点を重視します。

1-3　個人から社会制度まで広がる四つの領域

健康・医療心理学が扱う問題は、個人の生活習慣から社会全体の制度まで幅広く広がっています。その活動領域は、臨床、公衆衛生、コミュニティ、政策・文化という四つの視点から整理できます。

臨床領域では、個人の健康問題に直接働きかけます。例えば、糖尿病患者の食生活改善、禁煙支援、慢性疾患を抱える人の心理的支援などです。病気の早期発見や重症化予防、再発防止にも関係します。

公衆衛生領域では、個人だけでなく、地域や集団全体の健康を対象にします。健康教育、感染症予防、職場の健康管理、生活習慣病対策などが代表例です。

コミュニティ領域では、地域住民が互いに支え合い、健康を維持できる環境づくりを重視します。住民参加型の健康活動や、地域の課題を住民と専門家が一緒に調査・改善する活動などが含まれます。

政策・文化領域では、健康を左右する社会経済的な条件や文化、環境、制度などに目を向けます。所得格差、労働環境、住宅事情、教育機会、医療制度などが健康にどのような影響を与えているのかを分析し、政策の改善につなげます。

この四つの領域は独立しているわけではありません。例えば、糖尿病の予防を考える場合、本人への食事指導だけでなく、健康的な食品を購入できる環境、働き方、地域の運動施設、学校教育なども関係します。

健康は個人の努力だけで実現するものではなく、個人を取り巻く社会環境との関係の中で形成されるものなのです。

2　公衆衛生の歴史に学ぶ――コレラ流行とジョン・スノウの挑戦

2-1　1854年のロンドンで起きたコレラの流行

健康と社会環境の関係を理解するうえで、1854年にロンドンで発生したコレラの流行は重要な歴史的事例です。

当時のロンドンでは、人口の急増と都市化によって衛生環境が悪化していました。上下水道の整備は十分ではなく、生活排水や汚物が適切に処理されない地域も少なくありませんでした。

こうした環境の中で、コレラが流行しました。コレラは激しい下痢や嘔吐を引き起こし、適切な治療を受けられなければ短時間で脱水状態に陥り、命を落とすこともある感染症です。

当時は、感染症の原因がどのように人から人へ広がるのかについて、現在のような科学的知識は確立されていませんでした。

その状況で調査に取り組んだのが、英国の医師ジョン・スノウです。

2-2　疾病地図が明らかにした感染の原因

スノウは、感染者の発生場所や死亡状況を詳しく調べ、地図上に記録しました。

その結果、ロンドンのブロード・ストリート周辺で発生したコレラ患者の多くが、特定の公共井戸の水を利用していたことに気づきました。

そこで、井戸水が感染源になっていると推測し、ポンプの使用を停止するよう提案しました。

この調査で注目すべきなのは、スノウが当時まだコレラ菌そのものを特定できていなかったことです。それでも、患者の分布や生活状況を統計的に分析することで、感染の原因に迫り、具体的な予防策を提示したのです。

この取り組みは、現在の疫学の発展につながる重要な出来事として知られています。

疫学とは、特定の集団における病気の発生状況や、その原因となる要因を科学的に調べる学問です。病気の原因を個人の身体だけに求めるのではなく、人々が暮らす地域や環境、生活条件との関係から明らかにします。

スノウの事例が教えてくれるのは、病気を防ぐためには、患者を治療するだけでなく、病気が発生する環境そのものを改善することが重要だということです。

2-3　感染症対策は医療技術だけでは完成しない

現代では、コレラの原因となる細菌も、その感染経路も明らかになっています。適切な水分・電解質補給や抗菌薬などの治療も確立されています。

しかし、科学的な知識や医療技術が存在していても、安全な水や衛生設備がなければ感染症を十分に防ぐことはできません。

そのことを示したのが、2010年のハイチ大地震後に発生したコレラの大流行です。

大地震によって上下水道や衛生環境が損なわれた地域で感染が広がり、多くの人が命を落としました。国連は後に、国連平和維持活動に参加していた部隊の関与によって感染が持ち込まれたことを認めています。

この出来事は、感染症対策において医療だけでなく、衛生設備、災害対応、行政の責任、国際協力などが重要であることを示しました。

実際、天然痘の根絶をはじめとする感染症対策の成果も、ワクチンや医薬品の開発だけで実現したものではありません。予防接種体制、検疫、感染者の把握、地域住民への情報提供など、多くの社会的な取り組みが組み合わさって実現したものです。

感染症対策の歴史は、健康が個人の身体の問題であると同時に、社会全体で守るべき公共的な価値であることを教えています。

2-4　日本の結核対策から新興感染症への対応へ

日本でも、かつて結核は深刻な社会問題でした。

明治から昭和前期にかけて、結核は多くの人の命を奪いました。文学者の樋口一葉や石川啄木なども結核によって若くして亡くなっています。

1950年頃まで結核は国民病と呼ばれるほど広がっていましたが、その後、抗結核薬の開発、予防接種、栄養状態の改善、住環境や衛生環境の向上などによって、死亡者は大きく減少しました。

しかし、感染症が社会からなくなったわけではありません。

HIV/AIDS、エボラ出血熱、SARS、新型インフルエンザ、新型コロナウイルス感染症など、新しい感染症や再び流行する感染症が次々に問題となっています。

日本では1999年に感染症法が施行され、感染症の発生状況に応じた予防・対応体制が整備されてきました。

感染症の歴史から学べるのは、医療技術が発展しても、社会環境や人々の行動が変化すれば、新たな健康問題が生まれるということです。健康を守るためには、医学の進歩と社会全体の対応力を同時に高めていく必要があります。

3　感染症から生活習慣病へ――日本人の健康問題はどう変化したか

3-1　平均寿命の延伸がもたらした疾病構造の変化

日本では、医療技術の進歩や生活水準の向上、公衆衛生の普及によって、平均寿命が大きく延びました。

かつては結核などの感染症によって若くして亡くなる人が多かったのですが、感染症の予防や治療が進んだことで、長く生きる人が増えました。

その結果、日本人の主要な健康問題は大きく変化しました。

現在では、がん、心疾患、脳血管疾患、肺炎などが重要な死亡原因となっています。これらの疾患には、高齢化の影響だけでなく、食生活や運動習慣、喫煙、飲酒、ストレスなど、日常生活に関係する要因も影響しています。

こうした変化は、疾病構造の転換と呼ばれます。

感染症のように、病原体が体内に侵入して急激に発症する病気への対策が中心だった時代から、長い時間をかけて進行する慢性疾患への対応が重要な時代へ移行したのです。

3-2　生活習慣病は生活環境と切り離せない

生活習慣病は、食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が、発症や進行に関係する疾患群です。

代表的なものとして、糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満などが挙げられます。これらは動脈硬化を進め、心筋梗塞や脳卒中などの重大な病気につながる可能性があります。

ただし、生活習慣病を本人の自己管理能力だけの問題として捉えることには注意が必要です。

例えば、仕事が忙しく食事の時間が不規則な人、夜勤によって睡眠リズムが乱れている人、経済的な理由で健康的な食材を十分に購入できない人などは、健康的な生活習慣を維持することが難しい場合があります。

また、都市部では移動に自動車を使うことが多く、日常生活の中で身体を動かす機会が少なくなることもあります。

つまり、生活習慣病は個人の行動に関係する一方で、その行動を生み出す社会環境にも関係しているのです。

3-3　肥満とやせの問題を正しく理解する

肥満は、生活習慣病の重要な危険因子の一つです。

エネルギー摂取量が消費量を長期的に上回れば、体脂肪が増加します。高カロリーの食品を容易に入手できる環境や、身体活動の少ない生活が続けば、肥満になりやすくなります。

しかし、体重が多いことだけを健康問題と考えるのは適切ではありません。

特に若い世代では、過度な痩身願望によって必要な栄養が不足することも問題になっています。極端な食事制限は、貧血、骨密度の低下、月経異常、筋肉量の減少などにつながる可能性があります。

したがって、健康づくりでは単純に体重を減らすことではなく、適正な栄養状態と身体機能を維持することが重要です。

3-4　喫煙問題は個人の意思だけで解決できない

喫煙は、肺がんをはじめとする多くのがん、心筋梗塞、脳卒中、慢性閉塞性肺疾患（COPD）などの危険因子です。

喫煙の健康被害については、疫学研究によって数多くの科学的根拠が蓄積されています。また、受動喫煙によって周囲の人の健康にも影響が及ぶことが明らかになっています。

それにもかかわらず、禁煙が難しい人は少なくありません。

ニコチンには依存性があり、喫煙を習慣化した人が自分の意思だけでやめることは容易ではありません。仕事上のストレス、喫煙する友人や同僚との付き合い、喫煙できる環境なども、禁煙の成否に影響します。

そのため、禁煙支援では、ニコチン依存への医学的対応とともに、行動を変えるための心理的支援や、喫煙しない生活環境の整備が必要になります。

健康問題を解決するには、本人に努力を求めるだけでなく、健康的な行動を選択しやすい社会をつくることが大切なのです。

3-5　予防医学の三段階を理解する

健康問題への対応は、予防の段階によって三つに分類できます。

例えば糖尿病の場合、発症する前に食事や運動を改善するのが一次予防です。健康診断で血糖値の異常を発見し、早期に治療するのが二次予防です。すでに糖尿病を発症した人が合併症を防ぎ、生活機能を維持するための取り組みが三次予防になります。

健康・医療心理学は、この三段階すべてに関わります。特に、本人が健康的な行動を継続できるように支援する点で、大きな役割を果たします。

4　健康とは何か――WHOの定義とウェルビーイング

4-1　病気がないことと健康であることは違う

私たちは一般に、病気になっていなければ健康だと考えがちです。しかし、病院に通っていないことや、日常生活を送れていることだけで、その人が健康であると判断できるでしょうか。

例えば、慢性的な疲労を感じている人、強い不安や孤独を抱えている人、仕事や家庭の問題で精神的な余裕を失っている人は、医学的に明確な病気が見つからなくても、健康な状態とは言いにくいかもしれません。

また、糖尿病や高血圧などの慢性疾患を抱えていても、適切な治療を受けながら、自分らしい生活を楽しんでいる人もいます。

このように、病気の有無と健康の状態は必ずしも一致しません。

4-2　WHOが示した健康の定義

1948年に発効した世界保健機関（WHO）憲章では、健康について次のように定義しています。

健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない。

この定義の重要な点は、健康を身体的な状態だけに限定していないことです。

身体的健康とは、身体の機能が適切に保たれ、日常生活を送ることができる状態です。

精神的健康とは、感情や思考が安定し、ストレスに対処したり、自分の能力を発揮したりできる状態です。

社会的健康とは、人間関係や地域社会とのつながりを持ち、社会の中で役割を果たしながら生活できる状態です。

これらは互いに関係しています。例えば、経済的な困窮によって食生活が乱れれば身体的健康に影響します。職場で孤立すれば精神的な負担が増し、睡眠や食習慣にも悪影響が生じるかもしれません。

健康は、身体、心、社会生活の三つを切り離して考えることができない総合的な状態なのです。

4-3　ウェルビーイングという積極的な健康観

WHOの健康の定義を理解するうえで重要なのが、ウェルビーイング（well-being）という概念です。

ウェルビーイングは、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味します。単に不快な症状がないということではなく、自分の生活に満足し、安心感や充実感を持ちながら暮らせることを含みます。

例えば、高齢者が慢性疾患を抱えていても、家族や友人との交流があり、地域活動に参加し、自分の趣味を楽しめていれば、ウェルビーイングの高い生活を送っていると考えられます。

逆に、身体的には健康であっても、孤独や不安が強く、生活に目的や充実感を見いだせない場合には、ウェルビーイングが十分に実現しているとはいえません。

この考え方は、医療や介護の目標を考えるうえでも重要です。治療によって病気の数値を改善するだけでなく、本人がどのような生活を望み、何に喜びを感じるのかを理解する必要があるからです。

4-4　健康づくりを社会全体で進めるという発想

WHOは、健康を実現するためには、医療機関での治療だけでなく、社会全体で健康づくりに取り組む必要があると考えてきました。

その重要な節目となったのが、1978年のアルマアタ宣言です。

この宣言では、すべての人が健康を享受できるようにするため、プライマリ・ヘルス・ケアの重要性が示されました。

プライマリ・ヘルス・ケアとは、身近な地域で誰もが必要な保健医療サービスを受けられるようにし、住民自身も健康づくりに参加する仕組みを重視する考え方です。

さらに1986年には、オタワ憲章が採択され、ヘルスプロモーションという概念が提唱されました。

ヘルスプロモーションは、人々が自らの健康をコントロールし、改善できるようにするための取り組みです。

その実現には、健康を重視する政策、健康を支える環境づくり、地域活動の強化、個人の能力開発、保健医療サービスの方向転換などが必要とされています。

ここで重要なのは、健康づくりの主体が医師や行政だけではないということです。住民自身が健康に関する知識や能力を身につけ、地域社会の中で主体的に取り組むことが求められます。

4-5　QOLとスピリチュアルな側面

健康の概念をさらに広げるものとして、QOL（Quality of Life）があります。日本語では「生活の質」あるいは「人生の質」と訳されます。

QOLは、身体的な苦痛の少なさだけでなく、精神的な満足、人間関係、生活環境、社会参加、生きがいなどを含む多面的な概念です。

1998年には、WHO憲章の健康の定義を見直す議論の中で、スピリチュアルな側面を含める改正案が検討されました。ただし、この案は正式な憲章改正には至っていません。

ここでいうスピリチュアルな側面は、必ずしも宗教的な信仰だけを意味するものではありません。自分の人生に意味を感じられること、希望を持てること、自分が大切にしている価値観に沿って生きられることなども関係します。

特に終末期医療や高齢者ケアでは、身体的な症状を改善するだけでは十分でない場合があります。本人が大切にしてきた価値観や人生観を尊重し、その人らしい生活を支えることが重要になります。

健康を考えることは、最終的には人間がどのような人生を送りたいのかという問いにもつながっているのです。

5　医療の考え方はどう変わったのか――生物医学モデルから生物心理社会モデルへ

5-1　生物医学モデルは近代医療の発展を支えた

現在の医療制度の基礎となっている考え方の一つが、**生物医学モデル（Biomedical Model）**です。

生物医学モデルは、病気を身体の構造や機能に生じた異常として捉え、その原因を科学的に解明し、取り除くことで治療しようとする考え方です。

例えば、細菌によって感染症が発生するのであれば、その細菌を特定し、抗菌薬によって排除する。血管が詰まって心臓に血液が十分に届かなくなったのであれば、手術やカテーテル治療によって血流を回復させる。このように、病気の原因を明らかにし、医学的な方法で取り除くことを重視します。

この考え方は、19世紀から20世紀にかけての医学の発展を大きく支えました。

細菌学や免疫学の進歩によって感染症の原因が明らかになり、ワクチンや抗菌薬が開発されました。また、麻酔技術や外科手術、画像診断、臓器移植などの発展によって、以前なら救命が難しかった病気にも対応できるようになりました。

現代では、ゲノム解析や分子生物学、再生医療、遺伝子治療なども進展しています。こうした医療技術の多くは、身体の仕組みを細かく分析し、病気の原因や発症メカニズムを解明するという生物医学モデルの考え方と深く関係しています。

5-2　生物医学モデルの強みと限界

生物医学モデルには、病気の原因を明確にし、客観的な検査や治療によって対応できるという大きな強みがあります。

一方で、身体を一つの機械のように捉え、異常がある部分を発見して修理するという発想に偏りやすいという限界もあります。

このモデルでは、病気の原因を主として生物学的な要因に求めます。そのため、心理的な問題や社会的な環境が健康に及ぼす影響を十分に捉えられないことがあります。

また、医師が病気の診断や治療を主導し、患者はその指示に従うという関係になりやすい側面もあります。こうした医療者側が患者の意思よりも自らの判断を優先する姿勢は、パターナリズム（父権主義）と呼ばれます。

もちろん、救急医療などでは専門家による迅速な判断が必要です。しかし、慢性疾患のように長期的な生活管理が必要な場合には、医療者が一方的に治療方針を決めるだけでは十分ではありません。

患者自身が病気について理解し、治療や生活上の選択に主体的に参加することが重要になります。

5-3　禁煙支援から見えてくる医療の限界

生物医学モデルの限界を理解する具体例として、喫煙問題が挙げられます。

喫煙は、がんや心血管疾患などの重大な健康リスクにつながります。そのため、医師が患者に禁煙を勧めることは重要です。

しかし、喫煙は単に身体に有害な物質が入るという問題ではありません。ニコチン依存、ストレスへの対処、職場や家庭での人間関係、喫煙を促す社会環境など、さまざまな要因が関係しています。

例えば、仕事で強いストレスを感じている人にとって、喫煙は気分を切り替えるための習慣になっているかもしれません。その人に対して、医学的な危険性を説明するだけでは、禁煙を継続することは難しいでしょう。

必要なのは、本人がなぜ喫煙しているのかを理解し、ストレスへの対処方法を一緒に考え、禁煙を続けやすい環境を整えることです。

また、禁煙支援は、すでにニコチン依存症になった人への治療だけで完結するものではありません。若者が喫煙を始めないための教育や、受動喫煙を防ぐ環境整備、家族への支援なども必要です。

ここに、医学的な治療と心理学的な支援、公衆衛生的な対策を組み合わせる必要性があります。

5-4　生物心理社会モデルの登場

こうした生物医学モデルの限界を補う考え方として登場したのが、**生物心理社会モデル（Biopsychosocial Model）**です。

1977年、精神科医のジョージ・L・エンゲル（George L. Engel）が提唱したこのモデルは、健康や病気を、生物学的・心理的・社会的な要因が相互に作用する現象として捉えます。

生物学的要因には、遺伝的な体質、身体の構造や機能、ホルモン、免疫などがあります。

心理的要因には、感情、認知、性格、ストレスへの反応、生活習慣、行動パターンなどがあります。

社会的要因には、家族関係、職場環境、所得、教育、文化、地域社会、医療サービスへのアクセスなどがあります。

例えば、糖尿病を考えてみましょう。

糖尿病の発症には、遺伝的な素因や加齢などの生物学的要因が関係します。しかし、それだけでは説明できません。食生活や運動習慣、ストレス、睡眠などの心理・行動的要因も影響します。さらに、仕事が忙しく食事や運動の時間を確保できないこと、健康的な食品を購入する経済的余裕がないことなど、社会的な要因も関係します。

このように、病気は一つの原因だけで発生するのではなく、複数の要因が重なり合って生じると考えるのです。

5-5　患者を生活者として理解する

生物心理社会モデルが医療にもたらした重要な変化は、患者を単なる治療対象としてではなく、社会の中で生活する一人の人間として理解することです。

例えば、同じ高血圧と診断された人でも、生活状況は異なります。

一人は規則正しい生活を送っており、食事や運動を改善する余裕があります。もう一人は長時間労働を続けており、睡眠不足や強いストレスを抱えています。さらに別の人は、経済的な事情から通院や食事管理が難しいかもしれません。

同じ診断名であっても、必要な支援は異なります。

医療者は、検査結果や症状だけでなく、患者の生活環境、心理状態、価値観、家族関係などを理解しなければなりません。

また、治療方針を決める際には、患者本人の意思を尊重することも重要です。医療者が最善だと考える方法が、必ずしも本人の望む生活と一致するとは限らないからです。

この考え方は、近年重視されている患者中心の医療や、共同意思決定（Shared Decision Making）にもつながっています。

共同意思決定とは、医療者が医学的な情報を提供し、患者が自分の価値観や希望を伝えながら、双方が協力して治療方針を決める方法です。

5-6　生物心理社会モデルにも残されている課題

生物心理社会モデルは、健康と病気を総合的に捉えるための重要な考え方ですが、万能というわけではありません。

一つの問題は、生物学的・心理的・社会的要因が互いに影響し合うことは理解できても、その具体的な関係をどのように分析し、評価するのかが難しいことです。

例えば、経済的な困窮が精神的ストレスを生み、そのストレスが睡眠不足や食生活の乱れにつながり、最終的に身体疾患のリスクを高めることがあります。

しかし、どの要因がどの程度影響しているのかを正確に測定することは容易ではありません。

また、病気の捉え方は文化や社会によって異なる場合があります。ある文化では身体的な症状として理解されるものが、別の文化では精神的な問題や社会的な問題として理解されることもあります。

こうした視点を重視するのが社会構成主義などの考え方です。

ただし、病気の生物学的な実在を否定することと、病気の意味や扱われ方が社会・文化によって変わることは区別する必要があります。

例えば、感染症の原因となる病原体は科学的に確認できるものですが、その病気に対する偏見や差別、患者の社会的な立場は文化や制度によって異なります。

健康を理解するには、医学的な事実と、人々が病気をどのように経験し、社会がそれをどう扱うかという二つの視点が必要なのです。

6　健康格差という社会問題――なぜ生まれた環境が健康を左右するのか

6-1　健康格差とは何か

現代の健康・医療心理学で重要なテーマとなっているのが、健康格差です。

健康格差とは、所得、教育、職業、居住地域、性別、障害の有無など、さまざまな社会的条件の違いによって、人々の健康状態に差が生じることを指します。

例えば、所得の高い人は、健康的な食事や運動の機会を確保しやすく、必要な医療サービスにもアクセスしやすい場合があります。

一方、経済的に困窮している人は、十分な食事を確保できなかったり、仕事を休めずに通院を先延ばしにしたりすることがあります。

このような違いが長期間にわたって積み重なると、疾病の発症率や死亡率、平均寿命などに差が生まれます。

健康格差は、個人の体質や努力の違いだけで説明できるものではありません。人々がどのような社会環境で生まれ、育ち、働き、生活しているのかという問題なのです。

6-2　健康状態は社会経済的な条件に左右される

健康格差を考えるうえで重要なのが、社会経済的地位（SES：Socioeconomic Status）です。

SESは、一般に所得、教育水準、職業などによって、その人が社会の中でどのような経済的・社会的条件に置かれているかを示す概念です。

社会経済的地位が低い人ほど、健康状態が悪くなりやすいという傾向は、さまざまな研究で確認されています。

例えば、所得が低い人は、健康的な食品を購入する余裕がなかったり、劣悪な住環境に暮らしていたりする可能性があります。また、雇用が不安定な人は、長時間労働や夜勤、職場のストレスなどにさらされやすくなる場合があります。

さらに、教育機会の違いによって、健康に関する情報を入手したり、医療サービスを適切に利用したりする能力にも差が生じることがあります。

このような要因は、単独で作用するのではなく、相互に関係しながら健康状態を左右します。

6-3　健康格差は国家間にも存在する

健康格差は、国内だけでなく、国と国との間にも存在します。

経済的に豊かな国では、医療施設や上下水道、予防接種などの社会基盤が整備されていることが多く、感染症や妊産婦・乳幼児の死亡を減らすための条件が整っています。

一方、貧困や紛争、災害などによって社会基盤が十分に整っていない国では、予防や治療が可能な病気であっても、多くの人が命を落とすことがあります。

これは、健康が医学的な技術だけで決まるものではなく、社会の経済力や制度、生活環境によっても大きく左右されることを示しています。

また、健康格差は国内にも存在します。都市部と地方、所得階層、雇用形態、教育水準などによって、健康状態や医療サービスの利用状況に違いが生じることがあります。

6-4　健康格差に心理学が取り組む意味

健康格差は、従来の心理学研究では十分に扱われてこなかった領域でもあります。

心理学の研究では、個人の性格や認知、行動、ストレス反応などを分析することが多く、所得や職業などの社会経済的な条件は、分析上の調整変数として扱われることもありました。

しかし、健康格差そのものを解決するためには、社会経済的な条件が人間の心理や行動にどのような影響を及ぼしているのかを研究する必要があります。

例えば、経済的な困窮によって将来への不安が強まり、目の前の生活を維持することに精いっぱいになると、長期的な健康管理に取り組む余裕が失われる場合があります。

健康診断を受けることが大切だと理解していても、仕事を休めなかったり、費用を負担できなかったりすれば、実際に受診することは難しくなります。

このような問題を、本人の健康意識が低いからだと片付けることはできません。

心理的な支援とともに、経済的な支援、労働環境の改善、医療へのアクセスの確保など、社会的な対策を組み合わせる必要があります。

6-5　健康格差を縮小するには社会環境を変える

健康格差への対策では、すべての人に同じ健康教育を提供するだけでは不十分です。

例えば、健康的な食生活について同じ情報を提供しても、所得に余裕がある人と、食費を切り詰めている人では、実際に行動へ移す条件が異なります。

また、運動の重要性を伝えても、安全に歩ける場所や利用できる運動施設がなければ、実践は難しくなります。

そのため、健康格差を縮小するには、健康的な選択を誰もが実行できる社会環境を整えることが重要です。

この考え方は、健康の社会的決定要因（Social Determinants of Health：SDH）という概念とも関係しています。

健康の社会的決定要因とは、人々が生まれ、成長し、学び、働き、暮らし、老いていく過程に影響する社会的な条件のことです。

所得、教育、雇用、住宅、食料、地域環境、社会保障などが含まれます。

健康を守るためには、医療制度だけでなく、教育政策、雇用政策、住宅政策、地域政策なども重要になります。

健康格差の解消は、医療の問題であると同時に、社会全体の公平性を実現するための課題なのです。

7　平均寿命から健康寿命へ――長生きの質を考える

7-1　長く生きることだけが健康の目標ではない

日本は世界でも平均寿命が長い国の一つです。しかし、長生きできることと、健康で自立した生活を長く続けられることは同じではありません。

例えば、平均寿命が90歳であっても、70歳頃から身体機能が低下し、日常生活に支援を必要とする期間が長く続くのであれば、本人にとっても社会にとっても課題が残ります。

そこで重視されるようになったのが、健康寿命です。

健康寿命とは、一般に、健康上の問題によって日常生活が制限されることなく生活できる期間を指します。

平均寿命が生命の長さを示す指標であるのに対し、健康寿命は自立した生活を送れる期間に注目した指標です。

7-2　健康寿命と平均寿命の差を縮める

健康寿命を延ばすことが重要なのは、本人の生活の質を高めるだけでなく、医療や介護を必要とする期間を短縮することにもつながるからです。

例えば、高齢になっても自分で食事や入浴、移動などができれば、生活の自由度を保ちやすくなります。社会活動や趣味、人との交流を続けることも可能になります。

一方、健康寿命が短く、平均寿命との差が大きい場合には、病気や障害によって生活に制約を受ける期間が長くなる可能性があります。

ただし、健康寿命を延ばすという目標は、病気や障害を抱える人の価値を低く評価するものではありません。支援を必要とする人も、自分らしい生活を送れるように社会が環境を整えることが大切です。

重要なのは、病気や障害があっても、できる限り本人の意思や能力を生かし、生活の満足度を高められるようにすることです。

7-3　健康寿命の延伸には生活習慣と社会参加が重要

健康寿命を延ばすためには、食事、運動、睡眠、禁煙、適切な飲酒などの生活習慣を整えることが重要です。

しかし、高齢期の健康は、それだけで決まるものではありません。

社会とのつながりや役割を持つことも、心身の健康を支える重要な要因です。

例えば、地域活動への参加、友人との交流、趣味の継続、仕事やボランティアなどは、生活に目的や楽しみをもたらします。

高齢者が社会から孤立すると、身体活動の低下や精神的な不調につながる可能性があります。反対に、地域の中で役割を持ち、人と交流する機会があれば、生活への意欲を維持しやすくなります。

このように、健康寿命の延伸は、医療や介護だけでなく、地域づくりや社会参加の促進とも深く関係しています。

7-4　健康政策では限られた資源をどう配分するか

医療や介護に使える財源、人材、施設などには限りがあります。

高齢化が進む日本では、医療や介護を必要とする人が増える一方、働く世代の人口は減少していきます。そのため、限られた資源をどのように配分するかが重要な政策課題になります。

ここで健康寿命という指標が役立ちます。

例えば、生活習慣病の予防、転倒予防、口腔機能の維持、認知機能の低下への対応などが、健康寿命の延伸にどの程度貢献するのかを評価することで、政策の優先順位を検討できます。

また、単に医療費や介護費を削減することだけを目標にするのではなく、本人の生活の質や社会参加、自立した生活の実現を評価する必要があります。

健康政策の目的は、社会保障費を抑えることだけではありません。人々ができる限り長く、自分らしく暮らせる社会をつくることです。

8　健康・医療心理学の実践――個人の行動から社会の仕組みを変える

8-1　健康に関する知識を行動に変える

健康に関する情報は、現在ではインターネットやテレビ、書籍などを通じて簡単に入手できます。しかし、健康に関する知識を持っていることと、実際に健康的な行動を続けられることは別の問題です。

例えば、運動が健康に良いことを知っていても、仕事が忙しければ運動する時間を確保できません。野菜を多く食べることが大切だと理解していても、食事の準備に時間をかけられない場合もあります。

健康行動を実現するには、知識を伝えるだけでなく、行動を起こしやすくする工夫が必要です。

心理学では、行動変容を促すためのさまざまな方法が研究されています。

例えば、最初から大きな目標を設定するのではなく、達成可能な小さな目標を設定する方法があります。毎日30分運動することが難しい人であれば、まずは通勤時に一駅分歩くことから始める方法です。

また、行動した結果を記録し、自分の変化を確認することも効果的です。歩数や体重、睡眠時間などを記録すれば、健康行動を継続する動機づけになります。

大切なのは、本人の意志の強さだけに頼らず、無理なく続けられる仕組みをつくることです。

8-2　ストレスマネジメントと心理的な健康

現代社会では、仕事、人間関係、経済問題、家庭生活など、さまざまな要因によってストレスが生じます。

ストレスは、身体的な健康にも影響します。強いストレスが長期間続けば、睡眠障害、食欲の変化、血圧の上昇、精神的な不調などにつながる可能性があります。

そのため、健康づくりでは、身体の管理だけでなく、ストレスへの対処能力を高めることも重要です。

ストレスマネジメントには、休養や睡眠の確保、適度な運動、リラクゼーション、認知的な考え方の見直し、周囲への相談などがあります。

特に重要なのは、ストレスを感じること自体を悪いことと考えないことです。ストレスは、環境の変化や課題に対応するための自然な反応でもあります。

問題は、ストレスが過剰になり、回復する機会が失われることです。

職場であれば、個人のストレス対処能力を高めるだけでなく、長時間労働や過度な業務負担、人間関係の問題などを改善する必要があります。

健康・医療心理学は、個人への心理的支援と、ストレスを生み出す環境の改善を組み合わせて考えます。

8-3　高齢者の健康づくりと介護予防

高齢社会においては、健康・医療心理学の知識を介護予防や地域福祉に活用することも重要です。

高齢者の健康を維持するためには、身体機能の維持だけでなく、認知機能、心理的な安定、人との交流、社会参加などを総合的に考える必要があります。

例えば、筋力の低下を防ぐための運動教室を開催しても、参加者が継続できなければ十分な効果は得られません。

そこで、参加者同士の交流を促したり、達成感を得られる目標を設定したり、地域の仲間と一緒に取り組める仕組みを整えたりすることが有効です。

また、高齢者が自分の役割や生きがいを持てるようにすることも重要です。

地域活動、趣味、ボランティア、就労などを通じて社会とのつながりを維持できれば、孤立の予防や生活意欲の向上にもつながります。

健康づくりを医療機関の中だけで完結させず、地域の生活環境の中に組み込んでいくことが求められています。

8-4　健康づくりを支える専門職の協働

健康問題が複雑になるほど、一つの専門分野だけで対応することは難しくなります。

医師は診断や治療を担い、看護師は療養生活を支援します。保健師は地域住民の健康管理や健康教育を行い、管理栄養士は食生活の改善を支援します。理学療法士や作業療法士は身体機能や日常生活動作の維持・改善に取り組みます。

さらに、心理職は心理的な問題や行動変容への支援を担い、社会福祉士などは生活上の困難や社会資源の利用を支援します。

それぞれの専門性を生かしながら、本人の生活全体を理解して支援することが重要です。

例えば、糖尿病患者の血糖管理を考える場合、医師による治療だけでなく、管理栄養士による食事支援、看護師による療養指導、心理職による行動変容支援、社会福祉職による生活環境の調整などが必要になる場合があります。

このような協働によって、医学的な治療と日常生活の改善を結び付けることができます。

9　これからの健康づくりに求められる視点

9-1　健康を個人の責任だけにしない

健康に関する情報が普及すると、健康を維持できるかどうかは本人の努力次第だと考えられることがあります。

しかし、健康的な生活を実現する条件は、人によって異なります。

十分な所得がある人と経済的に困窮している人では、食事や住環境の選択肢が違います。自由に使える時間がある人と長時間労働を続ける人では、運動や休養に使える時間が違います。

健康を個人の自己責任として捉えるだけでは、こうした条件の違いを見落としてしまいます。

これからの健康政策では、本人が努力できる環境を整えることが必要です。

例えば、誰もが利用できる公園や運動施設を整備すること、健康的な食事を入手しやすくすること、安心して休養できる労働環境をつくること、必要な医療サービスを経済的な理由で諦めなくてよい制度を整えることなどが挙げられます。

健康づくりは、個人の行動変容と社会環境の改善を同時に進める必要があります。

9-2　デジタル技術による健康支援の可能性

今後の健康づくりでは、デジタル技術の活用も重要になります。

スマートフォンやウェアラブル端末を利用すれば、歩数、心拍数、睡眠時間、活動量などを継続的に記録できます。こうしたデータを活用すれば、自分の健康状態の変化に気づきやすくなります。

また、オンライン診療や遠隔健康相談を活用すれば、医療機関へのアクセスが難しい地域に住む人や、移動が困難な高齢者なども、必要な支援を受けやすくなる可能性があります。

AIを活用した健康管理や生活習慣改善の支援も発展しています。

例えば、食事記録を分析して栄養バランスを確認したり、活動量の変化から運動不足に気づかせたり、健康相談に応じたりする仕組みが考えられます。

ただし、デジタル技術を利用する際には、個人情報や健康データの保護、情報の正確性、デジタル機器を利用できない人への配慮などが必要です。

技術を導入すること自体が目的ではなく、人々がより健康的な生活を送れるように活用することが重要です。

9-3　健康づくりからウェルビーイングを実現する社会へ

これからの健康政策では、単に病気を減らすことだけでなく、人々が自分らしく生活できる社会を実現することが求められます。

そのためには、医療や保健の枠組みを超えて、教育、雇用、福祉、住宅、交通、地域づくりなどを含む幅広い政策が必要になります。

例えば、高齢者が健康を維持するためには、医療機関での治療だけでなく、外出しやすい交通環境、地域で交流できる場所、社会参加の機会などが必要です。

子どもの健康を守るためには、医療や学校保健だけでなく、家庭の経済状況、食生活、教育環境、子育て支援なども重要になります。

このように、健康を社会全体の共通目標として捉える考え方は、「すべての政策に健康の視点を」というヘルス・イン・オール・ポリシーズ（Health in All Policies：HiAP）にもつながっています。

健康を医療機関だけの仕事にせず、社会のあらゆる分野が健康への影響を考えながら政策を進めるという発想です。

10　健康とは、自分らしい人生を実現できること

健康・医療心理学の歴史を振り返ると、健康に対する考え方が大きく変化してきたことがわかります。

かつては、感染症や急性疾患によって命を落とす人が多く、病気の原因を発見し、それを治療することが医療の中心的な課題でした。生物医学モデルは、その時代の要請に応え、近代医療の発展を支えてきました。

しかし、感染症による死亡が減少し、人々が長生きするようになると、健康問題は慢性疾患、生活習慣、心理的な問題、社会環境などへと広がりました。

そこで登場した生物心理社会モデルは、人間の健康を身体だけでなく、心や社会との関係から理解する重要性を示しました。

さらに、健康格差や健康寿命の問題が注目されるようになり、健康づくりには個人への働きかけだけでなく、社会制度や生活環境の改善も必要であることが明らかになっています。

こうした変化を通じて、健康の目標は、単に病気を治すことから、病気を予防し、健康を育て、よりよい人生を実現することへと広がってきました。

もちろん、医学的な診断や治療の重要性が失われるわけではありません。高度な医療技術によって救われる命は数多くあります。しかし、病気を治療することと、その人が充実した人生を送れるように支援することは、どちらも欠かせない医療の役割です。

特に高齢化が進む日本では、病気や障害を完全になくすことだけを目標にするのではなく、病気や障害を抱えながらも、自分らしい生活を続けられる社会をつくることが重要になります。

健康とは、単に病気がないことではありません。身体的な状態、精神的な充実、人とのつながり、社会参加、生きがいなどを含めて、自分が望む生活を実現できることです。

これからの健康づくりに求められるのは、「病気を治す医療」から「人間のウェルビーイングを育てる社会」への発展です。

健康・医療心理学は、その実現に向けて、心理学、医学、公衆衛生、福祉、地域社会を結び付ける重要な役割を担っていくでしょう。

参考となる主要概念・研究者